「デジタルノベルティって何?」
「自社でデジタルノベルティを活用するにはどうすればいい?」
と思うことはありませんか?
スマートフォンの普及により、自社の販促やキャンペーンの際に配布するギフトとして、デジタルノベルティを活用する企業が増えています。
そこで本記事では
などについて解説するので、ぜひ参考にしてみてください。
「デジコ」ではデジタルノベルティに最適なデジタルギフトサービスを提供しています。
6,000種類の豊富なギフトを取り揃えている他、最短2日で導入でき、スピーディな販促が可能です。
詳しくは以下のページからお気軽に資料をダウンロードください。
目次 []
デジタルノベルティとは、Web上で配布できるノベルティの総称です。
グッズを始めとした実物のノベルティと比較すると、在庫や個人情報の管理といった負担が減り、社内業務を圧迫せず気軽に活用しやすい利点があります。
インターネットを通じて配布できるため、ウェビナー(オンラインセミナー)やオンライン展示会など、直接対面できないイベントでも活用できます。
デジタルノベルティを配布する目的
デジタルノベルティを配布する目的は、主に上記の3つです。
キャンペーンなどでデジタルノベルティを配布すると、インターネット上で自社の商品やサービスを幅広く認知してもらえます。
さらに、自社に興味を持ったユーザーに対してアプローチすれば、自社の顧客となる期待ができます。
以上により、デジタルノベルティは販促に役立てるマーケティング手法の一つといえるでしょう。
デジタルノベルティの5つの種類
デジタルノベルティの種類は上記の5つです。
それぞれの詳細について解説します。
上記は使用ユーザーが多く、幅広い年代に需要があります。
端数や少額での金額設定ができるため、自社に合わせた発券ができるデジタルノベルティです。
デジタルギフトサービスのなかには、ギフトカードに自社独自のデザインを入れられるサービスもあります。
形に残らないデジタルノベルティであっても、自社認知やブランドイメージを印象に残すギフトを贈れます。
電子マネーのなかでも特に人気があるのが、Amazonギフトカードです。Amazon内で買い物ができるだけでなく、Amazon Pay対応のネットショップで使用できたりプライム会費の支払いにも使えたりと幅広く利用できるのが魅力です。
人気のAmazonギフトカードについて知りたい場合は、ぜひ以下もご一読ください。
dポイントやLINEポイント・楽天ポイントなどのポイントも、デジタルノベルティとして配布するのにおすすめです。
電子マネーやギフト券と同様に、普段から同サービスを利用しているユーザーにとっては、ニーズの高いノベルティといえます。
また、使用ユーザーが多いサービスであれば、需要があるため注目を集められる可能性もあります。
一例として、デジコが実施した「友達紹介キャンペーンの特典」に関するアンケートを見てみましょう。
「友達紹介キャンペーンに参加したくなる特典は?」と題し、20~79歳の男女合計600人に対してアンケートを実施しました。
質問のひとつに「紹介キャンペーンの特典として受け取ってうれしかったもの」といった項目があり、「ポイントをもらってうれしい」と回答した割合は13.1%も存在しています。
商品券は8.8%、電子マネーは10.6%であることから、ポイントは需要の高いノベルティといえます。
もし調査結果を詳しく知りたい方は、以下のリンクからお気軽に資料をダウンロードしてください。調査資料をダウンロード
などで利用できる商品券・引換券も、デジタルノベルティとして配布ができます。
ですが、ユーザーの居住区によっては「近くに使える店舗がない」という問題があるため、配布の際には使用可能かどうかを確認しましょう。
スマートフォンで表示させた引換券を店舗スタッフへ見せるだけで利用できるチケットもあり、その手軽さからニーズが増えています。
しかしながら、お礼として商品券を目上の人に贈るときには、気をつけたいポイントがあります。失礼にならないマナーや喜ばれる商品券を知りたい方は、ぜひ以下の記事もご一読ください。
上記の自社や自社業界にまつわる資料も、デジタルノベルティの一種です。
ユーザー自身にダウンロードしてもらうため、自社で一人ひとりに送付する手間がないのが特徴です。
他のデジタルノベルティと異なり、自社でコストをかけずに作成できるため、気軽に配布できるのがメリットといえます。
最近では人気作品とコラボしたデジタルコンテンツを作成し、ユーザー訪問を促すプロモーションも見られます。
法人向けのデジタルギフト(コンテンツ)を10社比較した結果を知りたい方は、以下の記事も参考にしてみてください。
10代から40代までの利用率が90%を超えるLINE(※)で使用できる「LINEスタンプ」も、デジタルノベルティの一つです。
自社のイメージキャラクターや人気キャラクターなどを採用することで、自社認知やイメージアップにつながります。
またユーザーがLINEスタンプを使用すれば、他ユーザーへの宣伝にもなるメリットもあります。
※参考:総務省「令和元年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」
LINEそのものやLINEスタンプを活用したプロモーションについて知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
デジタルノベルティのメリットやデメリットには、どのようなものがあるのでしょうか。
本項ではそれぞれの詳細について解説します。
デジタルノベルティの4つのメリット
デジタルノベルティのメリットは、主に上記の4つが挙げられます。
などは、配布内容を柔軟に設定できます。そのため、幅広いターゲット層へアプローチ可能です。
さらに、すべてのやり取りをWeb上で完結できるため、下記のメリットもあります。
デジタルノベルティの2つのデメリット
デジタルノベルティのデメリットは、上記の2つです。
実物のギフトは
などに自社名やロゴを印字して制作し、自社の宣伝をおこないます。
しかし、デジタルノベルティはすでにあるオンラインサービスを活用するため、独自性のある制作物を出しにくいです。
また、スマートフォンを使いこなせていないITリテラシーが低い層には馴染みがなく、アプローチが難しいデメリットもあります。
実際に「デジタルノベルティ」を活用した事例を7つ紹介します。
さまざまなジャンルの事例を紹介しているため、ご自身の業種や利用シーンに近いものを選んで、参考にしてみてください。
デジタルノベルティを活用した事例7つ
なお、デジコでは「デジタルノベルティを活用した事例集」を無料で提供しています。
自社のデジタルノベルティ運用の参考になるはずなので、記事で紹介する内容とあわせてぜひ手にとってみてください。デジタルギフト事例集を無料でダウンロードする
活用方法 | 活用後の効果 |
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X(旧:Twitter)キャンペーン | 「7」というキャンペーンに関する数字にちなんだノベルティの配布実現 |
PC向けソフトウェア・アプリ開発をおこなう、株式会社ワンダーシェアーソフトウェア様の事例です。
登録者7万人を突破した記念キャンペーンを開催するため「7」という数字にちなんだ金額で、ギフトを用意したいと考えていました。
そこで、1円単位で金額設定が可能なデジタルギフトを採用したところ「777円」のノベルティが配布できるようになりした。
また、Web上で購入~配布までを簡単に実施できたことで、担当者1名でも通常より大規模なキャンペーンを実現しました。
活用方法 | 活用後の効果 |
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謝礼 | 謝礼配布で使う個人情報やデータの管理工数が大幅削減 |
案件紹介サービスを提供している、株式会社Hajimari様の事例です。
新規登録者や友人紹介をしたユーザーへ、謝礼を配布していました。
シートに手入力で個人情報や管理情報を記入していたため、利用者の増加とともに手間も増えてしまうことが課題でした。
そこで、データ管理画面が見やすいデジタルギフトサービスに移行したところ、管理工数の大幅削減に成功しています。
元事例:株式会社Hajimari様
活用方法 | 活用後の効果 |
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謝礼 | ギフト購入~送付までのオペレーションの運用負担軽減 |
ライバーマネジメント業務をおこなう、株式会社KIRINZ様の事例です。
イベントの景品や配信時間に応じたインセンティブとして、年齢・性別の異なるライバーに合わせられるギフトを模索していました。
そこで、ライバー自身が欲しいものと交換できる、種類が豊富なデジタルギフトを採用します。
結果として、ライバーの配信者数が約40%増という成果につながりました。
元事例:株式会社KIRINZ様
活用方法 | 活用後の効果 |
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アンケートキャンペーン | 査定申し込みのCVRが10%増加 |
車の買取・事故車や廃車の査定サービス「セルトレ」の運営をおこなう、株式会社じげん様の事例です。
車の一括査定申し込みのキャンペーンとして、これまではAmazonギフトカードを活用していました。
しかし、楽天を始めとするECモールやPayPayなど「日常的に使えるデジタルギフトのほうが、ユーザーは喜ぶのでは?」と考え、複数の交換先に対応しているデジタルギフトサービスの導入を決めました。
結果として査定申し込みのCVRが10%増加し、期待している成果を得られています。
元事例:株式会社じげん様
活用方法 | 活用後の効果 |
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Twitterキャンペーン | 新規アプリゲームの公式Xフォロワー数が3日で2万人、サイトアクセスも増加 |
スマートフォンゲームアプリの開発や運営をおこなっている、株式会社SNOWPIPE JAPAN様の事例です。
新規ゲームタイトルの『異世界に飛ばされたらパパになったんだが ~精霊騎士団物語~』のリリースに先立ち、Xのキャンペーンを実施しました。
その内容は、公式Xのフォロー&リポストのみで限定500名に対し、最大10,000円があたるものです。
たったの3日でフォロワー数2万人を超え、サイト訪問数も増加の一途をたどり大反響を得られています。
活用方法 | 活用後の効果 |
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自治体サポート | 自治体のLINE公式アカウントの友達が2日で1万人増加、ブロック率は10%減少 |
埼玉県 オリンピック・パラリンピック課様の事例です。
東京2020オリンピック・パラリンピックを盛り上げるためにLINE公式アカウントを開設し、友達追加特典を用意しました。
その内容は「抽選で500名様にチョコレート菓子のガルボが当たる」というもので、バナークリックのみで参加できるものです。
目標としていた登録数1万人をたったの2日で達成し、同時にブロック率も50%→40%と大幅に削減できました。
活用方法 | 活用後の効果 |
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謝礼 | 資料請求のCVRが従来と比較して3倍、ギフト券の発券もスピーディーに |
ネット不動産マーケットプレイス「RENOSY(リノシー)」の開発・運営をおこなっている、株式会社GA technologies様の事例です。
資料請求のインセンティブとしてAmazonギフトカードを提供していましたが、同じ謝礼ばかりだったため、お客様の飽きが心配でした。
そこで、複数のギフトから選べて、さらにギフト券の発行スピードの早いデジコを導入しました。
従来と比較して資料請求のCVRが3倍に伸び、導入した効果を得られています。
デジタルノベルティのサービスを選ぶ際には、以下3つのポイントを意識してみてください。
デジタルノベルティ選びの3つのチェックポイント
それぞれ詳しく紹介します。
サービスを利用する前に、デジタルノベルティの代金だけではなく、利用手数料も確認しましょう。
ギフトそのものが低価格でも、手数料が割高になってしまう可能性が考えられます。
もし、総額費用が予算を超えてしまう場合は、
など、他のサービスの導入も視野に入れるのがおすすめです。
デジタルノベルティの配布を通じて、自社の解決したい課題を事前に把握しておきましょう。
具体的には
といった例が挙げられます。
さらに利用したいサービスが、課題を解決できるかどうかの確認も必須です。
例えば、SNSキャンペーンに利用できるサービスであれば、自社アカウントのフォロワー増加に役立ちます。
サービスによって、取り扱っているギフトの種類は異なります。
ターゲットのニーズに合ったデジタルノベルティが用意されているか、事前に確認しておきましょう。
ユーザーが「もらっても使い道がない」「使えるお店がない」と感じるノベルティでは、配布する意味がなくなってしまいます。
配布する企業で種類を限定せず、ユーザーが好きなものを選べるようなデジタルノベルティ選びがおすすめです。
デジタルノベルティを配布するなら、デジタルギフトの「デジコ」がおすすめです。
デジコでは、PayPay・Amazonギフトカードをはじめとする、6,000種類の豊富なギフトを取り揃えています。
そのため、ユーザーのニーズを限定しないデジタルノベルティとしてご活用いただけます。
1円単位での発券ができるので、自社の運用方針や予算に柔軟に合わせたデジタルギフトの用意ができます。
詳しくは以下のページから資料をダウンロードください。
Web上で完結するデジタルノベルティは、グッズなどの在庫管理や梱包・発送の不備などのリスクを減らせるメリットもあります。
またスマートフォンで気軽に利用できるため、インターネット人口が増加している時代に適したマーケティング手法の一つです。
デジコではデジタルノベルティにも活用できる、デジタルギフトサービスを提供しています。
下記のように、明解な手続き・金額設定で手軽にご利用いただけます。
詳しい資料を用意しているので、以下のページからお気軽にダウンロードください。