法人向けデジタルギフト18社を比較！失敗しない選び方を完全解説

法人向けデジタルギフトとは、スマートフォンやPCで受け取れる新定番ギフト

法人向けデジタルギフトとは、メールやURLで送付するデジタル形式のギフトのことです。

「ソーシャルギフト」や「eギフト」とも呼ばれています。

最大の特徴は、受け取り手の住所や個人情報が不要な点です。

受け取り手は、届いたURLをタップするだけで、スマートフォンやパソコンから好きなタイミングでギフトを受け取れる仕組みです。

法人での活用シーンは幅広く、アンケート謝礼・キャンペーン景品・株主優待・福利厚生など、多様な場面で導入が進んでいます。

近年は物理的なギフトにともなう在庫管理や発送コストの課題を背景に、デジタルギフトへの切り替えが加速しています。

では、数あるサービスのなかから自社に合ったものを選ぶには、どのような基準で比較すればよいのでしょうか。

ここからは、デジタルギフト選びで失敗しないための3つのポイントをみていきましょう。

デジタルギフト選びで失敗しないための3つのポイント

デジタルギフトを選ぶ際のポイントは、以下の3つです。

これらはコスト面やユーザー満足度に影響するため、法人にとって重要なポイントとなります。

それぞれ詳しくみていきましょう。

1.納品スピード

流行を活かしたキャンペーンの景品としてデジタルギフトを利用する場合は、納品までにどれくらいかかるかチェックしましょう。

納品スピードが早ければ、キャンペーンの参加者に対して即座に景品を贈れるため、顧客満足度の向上につながります。

納品スピードは、下記の観点でチェックするのがおすすめです。

特にキャンペーン告知媒体に商品ロゴを載せる場合は、商品の提供元からの審査に時間がかかり、掲載チェックに数週間かかるケースもあります。

商品ロゴの掲載チェックなど面倒な手間を削減したい際は、ロゴの利用審査や商標の利用審査を一括対応をしてくれるサービスを選びましょう。

2.最低発注金額

法人向けデジタルギフトには、発注できる最低金額が定められているケースがあります。

在庫やコストの無駄を防ぐためには、最低発注金額が低いサービスを選びましょう。

なかには最低1円から発注可能で、1円単位で金額を自由に設定できるサービスもあります。

最低発注金額がギフト別に異なるため、利用前に各サービスの最低発注金額を問合せしましょう。

3.ギフトの種類

幅広いユーザーに満足してもらうためには、ギフトの種類（交換先）が多いサービスがおすすめです。

法人向けデジタルギフトには、以下のようなサービスがあります。

豊富な種類からギフトを選べるサービスは、ユーザーの好みに左右されないため、喜ばれやすいです。

例えば、次のようなデジタルギフトの種類・交換先があります。

以上が、法人向けデジタルギフトを選ぶ3つのポイントでした。

これらのポイントを踏まえ、次からは各サービスを比較していきます。

法人向けデジタルギフト18社を徹底比較

ここからは、法人向けデジタルギフト18社の特徴を比較します。

比較する18社は、幅広いユーザーの好みに合わせられるように、複数のポイントやクーポンなどに交換できるサービスをピックアップしました。

比較ポイントを一覧にすると次のとおりです。

1.デジコ

デジコは、法人向けデジタルギフトとしての扱いやすさに定評があるサービスで、主な特徴は以下のとおりです。

デジコは、キャンペーン景品や謝礼・インセンティブとして、1,600社以上の企業で導入された実績があります。

導入された企業のなかには、5日間で新規フォロワーが1.9万増加した事例もありました。

デジコの詳しい概要や導入事例・料金などは、以下の資料でご覧いただけますので、お気軽にダウンロードしてください。

2.giftee for Business

出典：giftee for Business

個人向けデジタルギフト「giftee」が、法人向けに提供しているサービスです。

giftee for Businessは2タイプのプランを用意しています。

受け取る側が好きなギフトと交換できる「えらべるタイプ」と、贈る側が事前にギフトを指定する「単品タイプ」です。

幅広いクーポンを取りそろえており、コーヒーチェーンや大手コンビニエンスストアなど身近なお店から、Uber EatsやHuluといった他にはないラインナップがあります。

3.選べるe-GIFT

出典：選べるe-GIFT

「選べるe-GIFT」の商品タイプは、デジタルタイプ・カードタイプの大きく2種類です。

カードタイプは現物のギフトカードとなり、ユーザーへ手渡しや郵送による配布が必要です。

現物のギフトカードは配布する数量だけ有効化して使えるサービスもあるため、余剰在庫を防げます。

状況にあわせて、デジタル・現物のギフトを使い分けたい場合におすすめのサービスです。

4.TOPPANのデジタルインセンティブ（デジタルギフト）サービス

出典：TOPPA!!!SQUARE

TOPPAN株式会社が運営するTOPPANのデジタルインセンティブ（デジタルギフト）サービスは、飲料業界の販促品や、自動車業界のアンケート謝礼として使われた実績があります。

インスタントウィンやアンケート取得ができるシステムをあわせて提供しており、キャンペーンに適したデジタルギフトです。

TOPPANのデジタルインセンティブ（デジタルギフト）サービスは、デジタルギフトのURLをQRコード化し、カードへ印刷するサービスもあります。

リアルイベントでの配布時におすすめです。

5.SELECTS for Business

出典：SELECTS for Business

SELECTS for Businessは、郵便・オンライン・手渡しが選択できるオリジナルカタログ作成サービスを提供しています。

専任のギフトプランナーがニーズに合わせてカタログギフト制作をサポートしてくれるので、オリジナルカタログ制作に迷ったときも安心です。

人気のギフトを集めたパックから選ぶことも可能なので、予算に合わせてギフトを選ぶことができます。

6.dgift

出典：dgift

dgiftはデジタルギフトの提供だけでなく、キャンペーンの提案・実行やSNS運用まで一貫したサポートをおこなっています。

インスタントウィンキャンペーンでは当選確率を細かく変更できるため、費用対効果を見ながら効率的な集客が可能です。

また、企業や店舗で使えるオリジナルクーポンの発行も受け付けています。

7.ポチッとギフト

出典：ポチッとギフト

ポチッとギフトはもともと個人向けのデジタルギフトですが、法人取扱窓口であるSB GIFTから申し込むと、法人向けサービスとして利用できます。

交換できるギフトは、コンビニエンスストアやファストフード店などの提携店舗で使えるクーポンです。

金券タイプのデジタルギフトを利用できない場合は、ポチっとギフトが役立ちます。

8.EJOICAセレクトギフト

出典：EJOICAセレクトギフト

EJOICAセレクトギフトは、ポイント・電子マネーへの交換に特化したデジタルギフトです。

交換先は約20種類ですが、他では取り扱いの少ないポイント・電子マネーも含まれています。

ポイント・電子マネーは現金のように使えるため、ユーザーに喜ばれやすく、満足度の向上が期待できます。

9.NetMile Gift

出典：NetMile Gift

NetMile Giftは、ポイント交換サービス「ネットマイル」を通して好きなギフトにポイントを交換できるサービスです。

交換先として、航空マイルや現金なども取り扱っている点が特徴です。

現金に交換する際はメガバンクやネット銀行など、多数の金融機関から選んで入金できます。

10.mafin

出典：mafin

mafinは韓国で10年以上の実績をもつデジタルギフトで、2021年に日本へ上陸しました。

SNSキャンペーンやオンラインプロモーションに合わせた活用を得意としています。

デジタルギフトの配信代行やインスタントウィンなど、さまざまなソリューションも提供しています。

しかしデジタルギフトはサービスが多く、自社に合うものを絞り込めない方もいるのではないでしょうか。

法人でデジタルギフトサービスや活用方法に関してお悩みの方は、1,600社の導入実績があるデジコまで、お気軽にお知らせください。

11.Gポイントギフト

出典：Gポイントギフト

初期費用・発行手数料0円から導入でき、コストを抑えてキャンペーンや謝礼施策を実施できます。

Vポイント・Pontaポイント・nanacoポイント・Amazonギフトカードなど100種類以上の銘柄に交換できるため、幅広いターゲットへの配布に向いています。

キャンペーンのクリエイティブに各銘柄のロゴを使用できる点も特徴で、企業のPR施策にも活用しやすいサービスです。

12.Giflet

出典：Giflet

受取人が複数のデジタルギフトの中から好きなものを選べる仕組みで、Amazonギフトカードをはじめ多種類のブランドと交換できます。

メールや手渡しで配布できるため配送コストがかからず、在庫管理はGiflet側が一括でおこないます。

100円などの少額景品を大量に配布する施策にも対応しており、アンケート謝礼や紹介キャンペーンに向いているサービスです。

13.GIFTFUL for business

出典：GIFTFUL for business

受け取り手はそのまま受け取るか、同価格以下の別ギフトに選び直すことができ、好みがわからない相手にも悩まず贈れます。

受け取られなかったギフトはコストゼロの後払い制で、初期費用・月額固定費用も無料となっています。

商談後のお礼や郵送DMへの同封など、顧客との関係構築を目的とした用途に向いているサービスです。

14.Visa ギフト vanilla

出典：Visa ギフト vanilla

個人情報・審査・アプリが不要で、受け取ったらすぐに使えるシンプルな設計が特徴です。

AmazonやGooglePlay・楽天など、世界7,000万以上のVisa加盟店のオンラインショップと実店舗で利用できます。

公式オンランストアは300万円迄、お問い合せをすれば300万円以上使用できるため、大規模なプロモーション景品の配布を検討している企業に向いているサービスです。

15.あっとギフト

出典：あっとギフト

コンビニエンスストアや人気ブランドの商品・電子マネーなど多様なeギフトをオンラインで贈ることができます。

ギフトの手配からキャンペーン機能・配信代行・カスタマー対応までワンストップで対応しており、即時抽選・後日抽選の両方にも対応しています。

キャンペーン景品やアンケート謝礼など、販促施策をまとめてサポートしてほしい企業に向いているサービスです。

16.AnyCampaign

出典：AnyCampaign

和牛・海鮮などの食品や雑貨など5,000点以上の商品から、キャンペーンごとにオリジナルカタログを作成できます。

最低発注件数なし・1URLから発行可能で、初期費用・月額費用も無料です。

キャンペーン事務局・配送代行・CS代行までワンストップで対応しており、運用負荷を大幅に削減できるサービスです。

17.Giftpad ticket

出典：Giftpad ticket

グルメから体験・電子マネーまで10万点以上の商品をラインナップし、オリジナルのWebカタログギフトを作成できます。

エンドユーザーが選んだ商品はメーカーから直送されるため、生鮮食品など従来は扱いにくかった商品も配布できます。

抽選機能・キャンペーンサイトへの誘導機能など、販促施策に特化した機能が充実しているサービスです。

18.デジタルギフト

出典：デジタルギフト

発行手数料5％を業界最安値水準として打ち出しており、コストを抑えたい企業に向いています。

初期費用・月額費用は無料で、アプリ不要・会員登録不要でURLをタップするだけで受け取れるシンプルな設計が特徴です。

抽選キャンペーンシステムも月5万円からと低コストで対応しており、アンケート謝礼や資料請求謝礼など幅広い用途に活用できるサービスとなっています。

法人でデジタルギフトを贈るときに迷ったらデジコがおすすめ

法人でデジタルギフトの導入を検討している方には、デジコがおすすめです。

デジコは最大6,000種類のラインナップから受取人が好きなギフトを選べるため、満足度の高い施策を実現できます。

初期費用0円、1円単位で金額設定が可能なため、予算に応じて柔軟に対応できる点も特徴です。

導入後はCSV発注なら2時間以内で発券でき、スピーディーな運用が可能です。

デジコにはすでに1,600社以上の導入実績があり、大手企業から中小企業まで幅広い業種で活用されています。

デジコの詳しい概要や導入事例・料金は、以下のボタンからダウンロードできます。

株主優待や謝礼でも活躍！デジタルギフトの4つの用途

法人向けのデジタルギフトの用途は、大きく分けて以下の4つです。

それぞれのメリットや事例をみていきましょう。

1.株主優待

デジタルギフトを株主優待にすると、株主が場所や時間を問わずいつでも簡単に利用できます。

株主は好きなギフトと交換できるため、株主のニーズに柔軟に対応でき、満足度を高めやすいです。

デジタルギフトは郵送や在庫管理の手間やコストも発生しないため、人的リソースも必要ありません。

実際に、デジコが株主と株式投資を始めたいと考えている潜在層に実施した株主優待に関する意識調査でも、80.5％の人が「株式優待としてデジタルギフトを受け取ったらうれしい」と回答しました。

株主優待としてデジコを活用した株式会社CARTA HOLDINGS様も、管理工数の大幅削減を実感しているといいます。

株主からの評価も好意的な声をいただいており、SNSで拡散してもらえたとのことです。

株主様には「チャージの仕方がスマートだ」とX（旧:Twitter）をはじめとしたSNS等で拡散いただいたり、「自分で交換先を選べるので嬉しい」といった意見を頂いております。また、デジコはApple Gift CardやGoogle Play ギフトコードなど若い世代にも人気のデジタルギフトに交換できるため、若年層にもうまくアプローチできているのではないかと考えております。

株式会社CARTA HOLDINGS様の事例は、下記をご覧ください。

株式会社CARTA HOLDINGS様の事例

株主優待でデジタルギフトを導入するメリットをより詳しく知りたい方は、以下の記事もご参考ください。

株主優待でデジタルギフトがおすすめの理由3選！人気のギフトもあわせて紹介 株主優待にデジタルギフトを導入することで、利便性や満足度が向上し、コスト削減も期待できます。本記事では、デジタルギフトが株主優待におすすめの3つの理由と、人気のデジタルギフトも紹介しますので、ぜひご覧ください。

2.紹介キャンペーン謝礼

幅広いプレゼントをオンラインで贈れるデジタルギフトは、紹介キャンペーンの謝礼としても喜ばれやすいです。

実際に、デジコが実施した紹介キャンペーンの謝礼に関する調査でも、商品やサービスに次いで、デジタルギフト（電子マネーやポイントなど）がうれしいと答えた人は23.7％にのぼりました。

人材派遣・紹介サービスの紹介謝礼でデジコを活用している株式会社ネオキャリア様も、管理工数の大幅な削減に成功しています。

まず、デジコを導入して、従来の運用で発生していた支払いや管理の課題を解消することができました。デジコは1円分から発券することができるため、その都度必要な分を購入することができるようになり、在庫管理の手間を削減できています。

株式会社ネオキャリア様の事例について、詳しくは下記をご覧ください。

株式会社ネオキャリア様の事例

紹介キャンペーンの成功事例をさらに知りたい方は、下記の記事で詳しく解説しています。

友達紹介キャンペーンの成功事例21選！成功のコツとあわせて紹介 紹介キャンペーンを実施すれば、コスト削減をしながら効率的に集客できます。本記事では友達紹介キャンペーンの成功事例を紹介するとともに、紹介キャンペーンが効果的な理由や実施時のコツをお伝えします。紹介キャンペーンを検討している場合はぜひご覧ください。

3.プロモーション景品

デジタルギフトは、プロモーションの景品としても適しています。

メールやDMで送付できるので、名前や住所などの個人情報の取得が必要なく、ノベルティの在庫を抱える心配もありません。

埼玉県では、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会を盛り上げるために、景品としてデジコを活用しました。

キャンペーン開始後、わずか2日で目標としていたLINE友だち登録者数＋1万人を達成しています。

スタンプキャンペーン後のブロック率も大幅に抑えられており、登録者との継続的なコミュニケーションに役立てられています。

キャンペーン開始後、わずか2日で目標としていた＋1万人の登録数を達成することができ、本当に驚きました。さらに、2021年1月頃からLINEスタンプを活用したキャンペーン実施により認知度向上を図っていましたが、スタンプダウンロード後に"ブロック"されてしまうことが多く、課題の一つに感じていました。LINEスタンプキャンペーンのブロック率が約50%に対して、今回のデジコ自治体サポートを活用したキャンペーン期間中ではブロック率が40%以下と大幅に抑えられています。

埼玉県のオリンピック・パラリンピック課様の事例について、詳しくは下記をご覧ください。

埼玉県　オリンピック・パラリンピック課様の事例

Webプロモーションについてさらに詳しく知りたい方は、下記の記事で手法やメリットを解説しています。

Webプロモーションとは？主な6つの手法や目的・メリットなど総まとめ Webプロモーションとは、Web上でおこなう販売促進や宣伝のことです。本記事では、代表的な手法から成功させるポイントまで網羅的に解説していますので、ぜひご覧ください。

4.自治体プロモーション

自治体によるプロモーションや住民向けサービスにおいても、デジタルギフトの活用が広がっています。

デジコが全国の20代～70代の男女720名を対象に実施した給付金の「デジタルギフト」に高まる期待と世代別ニーズ調査では、給付金や還元施策などについて不満に思うこととして「受け取る手続きが面倒くさい」（34.6％）、「受け取るまでに時間がかかる」（26.1％）が上位を占め、合計で6割以上にのぼりました。

デジコなら、口座情報の登録が不要で、メールアドレス宛てにURLを送付するだけで住民がすぐに受け取れます。

窓口対応や郵送にかかる手間・時間を削減できるため、住民の不満解消につながりやすく、地方自治体からも選ばれているサービスです。

給付金受け取りの課題に関する調査結果については、以下の記事で詳しく紹介しています。

約6割が口座入力・確認を「手間」と回答。給付金受け取りの課題が見えた自治体DXに関する調査（720名調査） この記事ではデジコが実施した、給付金手続きや受け取りに関するニーズ調査を実施した調査結果をレポートします。

ここまで、株主優待や謝礼・販促・自治体プロモーションなど、デジタルギフトの代表的な用途について紹介してきました。

では、実際に導入した企業では、どのような変化や効果が見られているのでしょうか？

次からは、導入企業におこなった調査をもとに、デジタルギフトがもたらす具体的な効果について詳しくみていきましょう。

導入企業の変化に注目！デジタルギフトの効果

デジコが2024年に実施したデジタルギフトに関する調査によると、デジタルギフトを福利厚生として採用している企業は74.7％にのぼり、2年前に比べて微増しました。

「福利厚生や販促キャンペーンで送ったギフトとして反響が良かったものは？」という設問では、50%が「デジタルギフト」と答えています。

またデジタルギフトを利用した人の満足度も、96.0％と非常に高いです。

さらにデジタルギフトとリアルギフトを比較した際も、64.3％の人が「デジタルギフトのほうが運用が楽」と答えています。

デジタルギフトは運用のコスト削減に加えて、受け取り手が選べる選択肢が多く、相手の好みにも柔軟に対応できます。

そのため、福利厚生やキャンペーンの景品といった不特定多数に贈る場合でも喜ばれやすいです。

このようにさまざまなメリットがあるデジタルギフトを導入する場合は、API無料連携による一括配布で運用が効率化でき、初期費用0円から始められるデジコがおすすめです。

法人向けサービスのデジコには、1,600社以上の企業に福利厚生やキャンペーンの景品として導入された実績があります。

キャンペーンでGoogleの商標やロゴを使用する際の利用審査にも、デジコは一括で対応しています。

サポートや運用に関してもご相談いただけるデジコの詳しい資料は、下記より無料でダウンロードできます。

気になる方はチェックしてみてください。

まとめ：失敗しないデジタルギフト選びで、販売施策を強化しよう

今回紹介した18社のように、法人向けデジタルギフトは各サービスで特徴が異なります。

サービスを選ぶ際は、「納品スピード」「最低発注金額」「ギフトの種類」の3つのポイントを軸に比較するのがおすすめです。

なかでも1,600社以上の導入実績を持つ法人向けデジタルギフトサービスデジコは、3つのポイントすべてにおいて高い水準を備えています。

デジコを導入後、CSV発注なら2時間以内で発券することができるので、最大6,000種類のラインナップから受け取る側が好きなギフトを選べます。

アンケート謝礼・キャンペーン景品・株主優待・自治体プロモーションなど、幅広い用途で活用しやすく、ユーザー満足度向上にもつなげやすい点が魅力です。

デジコのさらに詳しい概要や導入事例・料金をまとめた資料は、以下のボタンからお気軽にダウンロードしてください。