5分でわかるデジタルギフトとは?企業が導入する前に知っておくべき基本総まとめ
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5分でわかるデジタルギフトとは?企業が導入する前に知っておくべき基本総まとめ

オンラインで気軽に贈れるデジタルギフトは、ビジネスの場でも謝礼品や販促品として活用されています。

「でも、そもそもデジタルギフトって何?」
「どのような活用方法があるの?」
「ビジネスにおいてどのようなメリットがあるの?」
といった疑問もあるのではないでしょうか?

そこで本記事では、デジタルギフトについての基本的な知識やデジタルギフトの企業での活用事例、おすすめのデジタルギフトサービスを紹介します。

最後まで読めばデジタルギフトの基本から効果的な使い方までわかるため、ぜひご一読ください。

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目次 []

デジタルギフトとは企業が電子ギフトを贈れるサービス

デジタルギフトとは、電子版のギフト券やオンライン上で商品をプレゼントできるサービスを指します。

贈れるギフトの内容は、

  • ECサイトのギフト券
  • ファストフードの割引券
  • 百貨店の名品スイーツ

など、幅広いラインナップです。

デジタルギフトは、URLやクーポンコード(専用の番号)などをメールやSNSで相手へ贈るだけで送付が完了します。

思い立ったときにスマートフォンが1台あればすぐに利用できるため、忙しい現代社会のニーズにマッチしたサービスです。

また、サービスによっては一度に複数の人に贈ることも可能なため、個人間だけでなく企業の販促活動やマーケティングにも活用されています。

少額からプレゼントできる手軽さと、幅広い年齢層に喜んでもらいやすい扱いやすさがデジタルギフトの魅力です。

デジタルギフトで贈れる商品の種類6選

デジタルギフトで贈れる商品の種類6選

  • 各種ギフト券
  • 各種ポイント
  • 現金
  • 実際の商品
  • 仮想通貨
  • 募金

デジタルギフトで贈れる商品は、上記のとおりです。

Amazonギフトカードやdポイントなどの身近なギフト券・ポイントから、現金・実際の商品といった現物のギフトなど種類はさまざまです。

ビットコイン(Bitcoin)のような仮想通貨を取り扱っていたり、一定額の募金ができたりするサービスもあります。

  • 新しいものにアンテナを張っているユーザー
  • ボランティア精神の高いユーザー

など、幅広い層に向けて訴求ができる点もデジタルギフトの特徴です。

各サービスで提供する商品は異なりますが、ユーザー自身で好きなギフトを選べるサービスもあります。

デジタルギフトの種類については、以下の記事で詳細をまとめているため、詳しく知りたい場合はご一読ください。

法人向けと個人向けサービスの違い

デジタルギフトサービスは、個人向けと法人向けの2種類に分けられます。

個人間では、主に誕生日・結婚祝い・出産祝い・入学祝いなどお祝い事のプレゼントとしての利用が多いため、名入れや熨斗、メッセージなどがつけられるサービスが充実しています。

一方、法人向けのデジタルギフトは、マーケティングの一環としての利用を想定されています。

例えば、多数の顧客へ一斉に送信できる機能や、キャンペーン内容にあわせて1円単位でギフト金額を設定できるようなサービスです。

デジタルギフト券を活用する企業が増えている理由

弊社が2022年に行った調査では、販促活動の際に反応が良かったプレゼントの1位は「デジタルギフト(58.7%)」でした。

メリットとして「すぐに実施できる」「交換できるギフトが多い」などが挙げられます。

また、労働コストの削減が可能な点も、デジタルギフトを活用する企業が増えている理由の一つです。

たとえばデジタルギフトを使用しない場合

  • 販促品を店舗やイベント会場へ搬入・配布する
  • 顧客の自宅へ郵送する

などのように、輸送や手続きにコストが発生します。

デジタルギフトであれば、販促品の在庫管理や発注、配送といったコストを省くことが可能です。

さらに、マーケティングや販促のために企業のSNS活用が進んでいる背景もあります。

オンラインですぐ送付できるデジタルギフトは、SNSとの親和性が高いツールです。

新商品の告知やキャンペーンの拡散・参加者増加を狙うため、デジタルギフトの導入が着目されています。

デジタルギフトの5つの使い方一覧&活用事例

デジタルギフトの5つの使い方一覧&活用事例

  • 販促キャンペーンの特典
  • アンケート回答の謝礼
  • SNSキャンペーンの景品
  • レシートOCRキャンペーンの景品
  • 社内インセンティブ・福利厚生

ここでデジタルギフトの効果的な使い方や、実際の活用事例を5つご紹介します。

※サービスによって活用範囲は異なります。本項では弊社のデジタルギフトサービス「デジコ」を例に使い方を紹介します。

より詳しいデジタルギフトの使い方を知りたい場合は、こちらの記事もぜひご一読ください。

活用例1.販促キャンペーンの特典

デジタルギフトは販促キャンペーンの特典として、ユーザーへプレゼントできます。デジタルギフトは実物の商品と異なり、梱包作業や郵送手続きが必要ありません。

限られたコストの範囲内で

  • 自社や商品の認知度アップ
  • 新規顧客の獲得
  • 売上の拡大

を狙うことも可能です。

実際に新規顧客の獲得にデジタルギフトを活用した事例を紹介します。

活用事例│株式会社GA technologies様

ネット不動産マーケットプレイス「RENOSY(リノシー)」の開発・運営をしている株式会社GA technologies様は、新規顧客獲得のインセンティブとしてデジタルギフトを導入しました。

その結果、資料請求CVR3倍・新規率も改善し、審査や発券がスピーディーになったことで、運用負担の軽減にも成功しています。

参考:資料請求CVR3倍・新規率も改善!選べるギフトでお客様に響くインセンティブに

活用例2.アンケート回答の謝礼

デジタルギフトは謝礼として、次のような使い方ができます。

  • 企業アンケートに回答してくれた人への謝礼
  • 見積もり請求してくれた人への謝礼
  • 面談予約を入れてくれた人への謝礼

例えばアンケート回答は、人によって「手間」と感じることがあるものです。ターゲットにとってメリットのある謝礼を用意できれば、回答率アップが期待ができます。

ラインナップが豊富なデジタルギフトなら、ターゲットを限定することなく柔軟に謝礼を用意できます。

以下にて、アンケート事例の謝礼としてデジタルギフトを活用している事例を紹介します。 

活用事例│スマートキャンプ株式会社様

スマートキャンプ株式会社様は、法人向けSaaSを無料で比較・検討し、資料請求できるサイト「BOXIL SaaS」を運営しています。

同社は、オウンドメディア「BOXILMAGAZINE」におけるコンテンツ作成のための読者アンケート謝礼として、デジタルギフトを導入しました。

汎用性の高いギフトであることと、受け取り手順がシンプルなことから、ビジネスパーソンである会員にもすぐに受け入れられ、クレームやネガティブな意見は寄せられませんでした。

参考:少額発券できるため、新規施策も可能。デジタルギフト運用課題がデジコで解決。

活用例3.SNSキャンペーンの景品

デジタルギフトは、友だち登録やフォロー・リポストなどで簡単に参加でき、SNSキャンペーンの景品としても活用可能です。

LINEやX(旧:Twitter)などを活用したSNSキャンペーンでは、景品を送付する対象者数をあらかじめ設定します。

従来の物理的な景品の場合、送付件数に応じて発送作業が増加するため、運用コストへの配慮が必要でした。

デジタルギフトなら、その場で簡単に贈答できるため在庫管理や発送に手間がかかりません。

実際に以下のSNSキャンペーンの事例では、デジタルギフトを導入することで、送付先情報の確認・在庫管理などの郵送の手間を改善しています。

活用事例│SPAT4プレミアムポイント様

勝馬投票券をインターネットなどで販売するシステムを提供するSPAT4プレミアムポイント様は、SNSキャンペーンの特典としてデジタルギフトを導入しました。

以前は、景品としてグッズや競馬関連商品などを郵送しており、在庫管理や配送手配の手間やコストが課題となっていました。

デジタルギフトを導入することで、送付先情報の確認・在庫管理など、景品郵送の手間を改善し効率化を図っています。

また、1円単位で金額を設定できるギフト発行機能を活用し、レース結果によって特典金額が変動する企画が実現できました。

参考:勝ち馬の単勝オッズ×100円分が当たるTwitterキャンペーン、即日&1円単位のギフト発行で実現

活用例4.レシートOCRキャンペーンの景品

商品レシートから応募するレシートOCRキャンペーンでも、デジタルギフトを景品として活用できます。

ちなみにレシートキャンペーンは、往来よりおこわれているキャンペーン手法です。

画像データから文字データを読み取る「OCR」やデジタルギフトを活用することにより、Web完結のキャンペーンへ進化します。

例えば消費者は、スマートフォンまたはPCからレシートを撮影して応募するだけです。はがきを購入したり、はがきにレシートを一枚ずつ貼ったりする必要がありません。

一方の主催者は、Web上でデジタルギフトを送付するだけです。受け取ったはがきの内容確認をしたり、景品発送に必要以上のコストをかけたりすることがなくなります。

以上のように、デジタルギフトは従来のキャンペーンのデジタル化にも役立ちます。

活用例5.社内インセンティブ・福利厚生

デジタルギフトは社外向けだけでなく、社内インセンティブや福利厚生として使うのも効果的です。

企業で働く社員の属性はさまざまです。

社員によって需要や好みが違うため、企業が決めた商品やサービスがすべて受け入れられるとは限りません。

また、現金をインセンティブとして採用した場合、銀行振込の手間や振込手数料がかかります。

種類が豊富なデジタルギフトなら、手間を軽減しつつ社員の好みに合わせて還元できます。

企業が社員を想って導入した福利厚生でも、不満や不平が残ってしまっては意味がありません。

インセンティブや福利厚生は社員のモチベーションに大きく関わるため、種類が豊富なデジタルギフトの活用は有効です。

企業がデジタルギフトを導入する5つのメリット

企業がデジタルギフトを導入する5つのメリット

  • 販促品の管理コストを削減できる
  • キャンペーンや集客施策の効果向上が期待できる
  • 業務負担が軽くなる
  • SNSやメールのみで完結できる
  • 柔軟な予算設定ができる

ここで、あらためてデジタルギフトの導入メリットを見ていきます。

デジタルギフトの導入を検討する際の参考にしてください。

メリット1.販促品の管理コストを削減できる

一つ目のメリットは、販促品の管理にかかるコストを削減できる点です。

自社で販促用のオリジナル商品を準備する場合、販促品の発注や在庫管理などをしなければなりません。

販促品の在庫置き場として、トランクルームや倉庫のレンタルが必要になる場合もあります。

さらにイベントや展示会に参加する際には、倉庫から販促品を発送する手続きや搬出・在庫切れの不安も払拭できません。

そこで、Web上で管理できるデジタルギフトを活用すれば、管理や発送にかかるコストを軽減できます。

また思いがけず追加のギフトが必要になった際には、在庫がなくても短期間で用意することも可能です。

メリット2.キャンペーンや集客施策の効果向上が期待できる

デジタルギフトは商品の種類が豊富なため、キャンペーンや集客への大きな効果を期待できます。

販促品が特定の商品のみだと、興味を持つ層が限定されるかもしれません。

また、ターゲット層に合わせたギフトの選定や発注を、施策ごとにおこなうケースも考えられます。

販促品を自分で選べるデジタルギフトなら、ターゲットを限定せず幅広い層に興味を持ってもらえます。

キャンペーン参加者が増え広いユーザー層へ拡散されれば、さらなる効果アップも可能です。

メリット3.業務負担が軽くなる

デジタルギフトを使うことで、景品や商品の発送にかかっていた負担が軽くなります。

梱包・発送作業は間違いがあってはならないため、慎重におこなう必要がある業務です。

ミスがあるとフォローが必要となり、さらに負担が増えてしまいます。

また、ユーザーの住所や口座番号などの重要な個人情報を、厳重に管理しなければなりません。

デジタルギフトなら

  • 梱包・発送作業が必要なく、人的ミスを軽減できる
  • Webでの一括管理により、ユーザーの個人情報を守れる

といったメリットがあります。

業務を効率化し社員の負担を軽減することで、人件費の削減だけでなく継続して施策をおこないやすくなります。

メリット4.SNSやメールのみで完結できる

デジタルギフトなら、ユーザーが個人情報を入力することなく簡単に受け取ることが可能です。

専用のURLやギフトコードが発行されるため、SNSやメールでやり取りできるからです。

贈られたギフトを利用する際も、

  • スマートフォンにクーポンを表示させる
  • オンライン上から好きなアイテムを選ぶ

など、簡単な手順でギフトを入手できます。

誰でも直感で操作できるくらい手順が簡単であることも、デジタルギフトのメリットです。

メリット5.柔軟な予算設定ができる

デジタルギフトは、贈る側が柔軟に予算設定できることも魅力です。

例えば、コンビニやチェーン店で使える数百円のギフトから、家電や高級食材と交換できる高価なギフトまで用意されています。

サービスによっては、1円単位でギフトカードの金額を決められることもあります。

人がプレゼントを贈るシーンは、感謝したいときやお詫びしたいときなどさまざまです。

ユーザーが目的に合わせて柔軟に予算を設定できることで、利用シーンに合わせて活用しやすくなります。

デジタルギフトを導入する4ステップ

デジタルギフトを導入する手順は、下記のとおりです。

デジタルギフトを導入する4ステップ

  1. デジタルギフトサービスへの問い合わせ・資料請求
  2. デジタルギフトサービスの申し込み
  3. デジタルギフトの発注
  4. デジタルギフトの配信・プレゼント

初めにデジタルギフトサービスへの問い合わせや資料請求をおこない、自社の目的や予算にあった会社を探します。

デジコの場合を例に挙げると、以下のような流れになります。

前もって必要な数が想定しにくい場合は、追加発注へ柔軟に対応できるサービスを選ぶことがおすすめです。

各社、実際におこなった具体的な施策や導入の効果を資料にまとめていますので、資料を参考に自社の目的に合った会社を選びましょう。

自社が目指す目標や、計画している施策に近い実績を持つサービスを選ぶことも一つの考え方です。

なお、デジタルギフトの贈り方について詳しくは下記で解説しているため、興味がある場合はぜひご一読ください。

法人向けデジタルギフトの選び方

企業がデジタルギフトサービスを選ぶ際は、以下のチェックポイントに注目して選びましょう。

選び方チェックポイント

  • 利用シーンやターゲットに合っているギフトかどうか
  • デザイン変更ができるか
  • 支払い方法(購入・発券方法)、手数料、送料

特に「自社のターゲットが欲しいギフトがあるか」は重要なポイントです。

  • 汎用性の高いギフト券
  • ノベルティやオリジナルの景品
  • 名店スイーツなどの高級品

など、贈れるギフトの内容はサービスによってさまざまです。ターゲットにあわせたギフトを選びましょう。

もし、多様なユーザーに対応したい場合には、ギフトの交換先が豊富なサービスがおすすめです。

例えば、デジコは、AmazonギフトカードやPayPayマネーライトなど人気のギフトカードをはじめとする、6,000種類以上の豊富なギフトと交換できます。

また、ギフトデザインは企業にあわせて変更できるのかも確認しておきましょう。

送信されたギフトがブランドカラーと異なると、ブランドイメージの混乱を招く可能性があるためです。

例えば、デジコでは、社名ロゴやキャンペーンイメージなど、用途にあわせたオリジナルデザインを設定できます。

最後に、支払方法や手数料・送料の有無は、予算感や運用方法に影響を与えます。

サービスによって異なるため、必ず調べておきましょう。

おすすめのデジタルギフトサービス5選

おすすめのデジタルギフトサービス5選

  1. デジコ
  2. giftee for Business
  3. QUOカードPay
  4. Biz cotoco
  5. dgift

おすすめのデジタルギフトサービスは、上記のとおりです。

それぞれの詳細や特徴について解説します。

サービス1.デジコ

「デジコ」は、AmazonギフトカードやPayPayマネーライトをはじめとする、6,000種類のギフトを取り扱っているデジタルギフトサービスです。

豊富な品揃えの中からユーザーが好きなアイテムを選べるため、幅広いニーズに合わせてギフトを贈れます。

  • 1円単位でギフトを発券
  • 月の管理費・初期費用が無料

という特徴があり、コストを抑えたい場合にも活用いただけます。

さらに、キャンペーンをサポートするオプション機能も用意されているため、初めてデジタルギフトを導入する企業にもおすすめです。

また、無償提供のAPI連携を利用すれば、デジタルギフトの自動発券・リアルタイム配布にも対応できます。

汎用性が高く、キャンペーンの景品や販促品として喜ばれるデジコにご興味がありましたら、以下のボタンより資料をダウンロードください。

 

サービス2.giftee for Business

出典:giftee for Business

デジタルギフトのパイオニア・株式会社ギフティが運用している、法人向けギフトサービス「giftee for Business」の紹介です。

2022年3月時点で5,000件以上の実績があり、発券から流通までワンストップでおこなえます。

コンビニやカフェなどで使える500種類以上のデジタルギフトを揃えており、百円単位で気軽にギフトを贈りたい場合におすすめです。

サービス3.QUOカードPay

出典:QUOカードPay

QUOカードPayは、デジタル版QUOカードを贈れるサービスです。

全国のコンビニやスーパー・カフェで利用ができ、

  • ばらまき型のノベルティ
  • 謝礼
  • 社内インセンティブ

など幅広い場面で活用できます。

50円~10万円の範囲で自由に金額設定ができるうえ、最短で即日発行できる点が特徴です。

受け取った人がアプリのインストールや個人情報を入力する必要がないため、レジで画面を見せるだけで気軽に利用できます。

サービス4.Biz cotoco

出典:Biz cotoco

SK planet Japan株式会社が運用するBiz cotocoは、世界最初のデジタルギフトを始めたサービスです。

特にBtoB向けのデジタルギフトに強く、有名チェーン店のドリンクやフードなど人気の商品を数多く取り扱っています。

長年のギフトサービス運用からノウハウが充実しており、機能を絞って低コストで利用できる点もメリットです。

サービス5.dgift

出典:dgift

dgiftは、6,000種類の商品ラインナップが用意されているデジタルギフトサービスです。

コンビニスイーツから家電や高級グルメアイテムまで、幅広い種類を取り扱っています。

キャンペーンの企画から配布までをサポートしており、自社の課題や目的に合わせたキャンペーンを実施できるのが特徴です。

  • キャンペーンの進め方がわからない
  • デジタルギフト施策を考えているが何から始めるべきか

とお悩みの場合にも、おすすめのサービスです。

他のデジタルギフトサービスも知りたい場合は、以下の記事もぜひご覧ください。

デジタルギフトに関するQ&A

ここで、デジタルギフトを利用する際によくある質問をまとめます。

それぞれ答えを見ていきましょう。

Q1.デジタルギフトの受け取り方は?

デジタルギフトの主な受け取り方は、以下の3ステップです。

デジタルギフトの主な受け取り方3ステップ

  • メール・SNSなどでバーコードやURLを受け取る
  • ギフトを選ぶ
  • ギフトが発行される

まず、贈り主からメールやSNSなどでバーコードやURLを受け取ります。

次に、画面上で自分が交換したいギフトを選び、ギフトが発行される流れです。

なお、ギフトが郵送の場合には、自分の住所や希望配送日などの入力手続きをおこないます。

このように、基本的にはデジタルデバイスと通信環境さえあれば受け取り可能です。

ただし、サービスによってはスマートフォンでしか受け取れないデジタルギフトも存在するので、あらかじめ確認しておきましょう。

デジタルギフトの受け取り方について詳しくは、以下の記事をお読みください。

Q2.デジタルギフトは現金化できる?

すべてのサービスではありませんが、以下のように現金化できるデジタルギフトは存在します。

デジタルギフトを現金化できるサービス例

  • デジコ
  • デジタルギフト
  • 選べるe-GIFT

なお、現金化をする際には以下のポイントに注意しましょう。

  • 現金化に手数料がかかる場合がある
  • ポイントの交換レートによっては受け取り金額が減少する可能性がある

贈る側も贈られる側も、「デジタルギフトを現金化して受け取る際は、手数料やレートによって実際の受け取り額が減少する場合がある」ことを認識しておきましょう。

デジタルギフトの現金化の注意点について詳しくは以下の記事にまとめていますので、あわせてお読みください。

Q3.デジタルギフトは登録不要で使える?

デジタルギフトは、通常、贈り主から届いたURLを開くだけで受け取り可能なサービスです。

そのため、一般的には、受け取り側が会員登録や専用アプリのダウンロードをする必要はありません。

ただし、サービスによっては、セキュリティ強化のための簡単な情報入力(メールアドレスなど)が求められる場合があります。

デジタルギフトを利用する際の注意点
 

デジタルギフトを利用する際の3つの注意点

  • 贈り先への配慮をする
  • 交換期限を確認する
  • 送信先を確認する

デジタルギフトを贈る際に気をつけなくてはならない点は、上記のとおりです。それぞれ順に解説します。

注意点1. 贈り先への配慮をする

最初の注意点は、贈り先がデジタルギフトの受け取り方法を理解しているかを確認することです。

受け取る側がデジタルギフトに慣れていない場合、単にURLを贈るだけでは「URLをクリックして受け取り手続きを進める」という流れがわからず、結果としてギフトを受け取ってもらえない恐れがあります。

特に、スマートフォンやインターネットの利用頻度が低い方へデジタルギフトを贈る場合には、以下のような一言を添える配慮をしましょう。

  • 「お手数ですが、このURLからご自身の住所や電話番号を入力して、ギフトを受け取ってください。」
  • 「わからない点があれば、遠慮なくお問い合わせください。」

ちょっとした配慮により、受け取り側の不安を軽減できます。

注意点2. 交換期限を確認する

ほとんどのデジタルギフトには、交換期限が設定されています。

期限が切れると注文がキャンセルとなり、使用することができなくなります。

そのため、贈る前に受け取り人が期間内に交換できるかを確認し、相手にも伝えておくと安心です。

なお、下記の例のように交換期限はサービスによって異なります。

サービス名交換期限
デジコ最長180日(約6ヵ月)
giftee for Business発行日から3ヵ月後の月末
QUOカードPay発行日から3年(一部3年未満になる場合もあり)

期限がすぐ切れてしまうと相手を急かすことになりかねないため、1ヵ月以上の交換期限があるサービスを選ぶことをおすすめします。

注意点3. 送信先を確認する

最後に注意する点は、送信先の確認です。

デジタルギフトのURL送信先を間違えると、ギフトが意図した受け取り人に届かず、受け取ることができなくなってしまいます。

贈る際は、受け取り人のメールアドレスやSNSのアカウントが正しいか必ず確認しましょう。
 

まとめ:デジタルギフトをマーケティングに活用しよう

デジタルギフトは、オンライン上でいつでも手軽に贈れるプレゼントです。

コンビニで使えるクーポンやAmazonギフトカードなど、デジタルギフトの種類は多岐にわたります。

キャンペーンの景品や販促品にするなど、ビジネスでの活用シーンもさまざまです。

限られたコストでニーズへ柔軟に合わせやすいデジタルギフトは、業務負担の軽減だけでなくユーザーの満足度アップにも役立ちます。

1円から好きな金額の設定ができキャンペーンなどに最適な「デジコ」にご興味がある方は、以下よりお気軽に資料をダウンロードください。

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この記事を書いた人

東村龍樹

東村龍樹

株式会社DIGITALIO 販促DX事業本部 本部長。日本インターネットポイント協議会(JIPC)のラーニング&ネットワーキング委員としても活動中。現在は、ポイントメディアの知見を活かして、販促DX事業本部にてデジタルギフトサービス「デジコ」の責任者を務めています。