デジタルギフトとは？使い方やメリット・法人の活用事例を総まとめ
オンラインで気軽に贈れるデジタルギフトは、ビジネスの場でも謝礼品や販促品として活用されています。
「でも、そもそもデジタルギフトって何？」
「どのような活用方法があるの？」
「ビジネスにおいてどのようなメリットがあるの？」
といった疑問もあるのではないでしょうか？
そこで本記事では、デジタルギフトについての基本的な知識やデジタルギフトの企業での活用事例、おすすめのデジタルギフトサービスを紹介します。
最後まで読めばデジタルギフトの基本から効果的な使い方までわかるため、ご一読ください。
ビジネスでデジタルギフトを活用したいなら、最大6,000種類から受け取り手が自由に選べる「デジコ」がおすすめです。
デジコは法人専用のサービスで担当者が個別にサポートするため、どのような企業様でも安心して活用いただけます。
「販促キャンペーンで喜ばれる景品を探している」「デジタルギフトを社内インセンティブとして使いたい」とお考えの方は、以下のボタンからデジコのサービス資料をダウンロードください。
目次 []
デジタルギフトとはSNSやメールで贈れるギフトの総称
デジタルギフトとは、住所を知らなくてもURLやQRコードを通じて電子ギフトを配布できるサービスを指します。
デジタルギフトのラインナップは、以下のとおりです。
デジタルギフトのラインナップ例
- ECサイトのギフト券
- ファストフードの割引券
- 雑貨や食品などの実物の商品
- 電子マネー・ポイント
- 施設の体験チケット・クーポン
デジタルギフトは、URLやクーポンコード（専用の番号）などをメールやSNSで相手へ送付するだけで、手続きが完了します。
思い立ったときにスマートフォンが1台あればすぐに利用できるため、忙しい現代社会のニーズにマッチしたサービスです。
デジタルギフトサービスによっては一度に複数の人に贈れるため、個人間だけでなく企業の販促活動やマーケティングにも活用されています。
配送や在庫管理が不要で従来のやり方よりも運用コストがおさえられるため、販促キャンペーンやアンケート謝礼、社内施策など幅広いシーンで導入が進んでいます。
少額からプレゼントできる手軽さと、幅広い年齢層に喜んでもらいやすい扱いやすさがデジタルギフトの魅力です。
デジタルギフトで贈れる商品の種類6選
デジタルギフトで贈れる商品の種類6選
- 各種ギフト券（Amazonギフトカードなど）
- 各種ポイント（dポイント、WAONポイントなど）
- 現金
- 実際の商品（旬のグルメ、雑貨など）
- 仮想通貨（ビットコインなど）
- 募金（ユニセフなど）
デジタルギフトで贈れる商品は、Amazonギフトカードやdポイントなどの身近なギフト券・ポイントから、現金・実際の商品といった現物のギフトなど種類はさまざまです。
ビットコイン（Bitcoin）のような仮想通貨を取り扱っていたり、一定額の募金ができたりするサービスもあります。
以下のような幅広い層に向けて訴求ができる点も、デジタルギフトの特徴です。
- 新しいものにアンテナを張っているユーザー
- ボランティア精神の高いユーザー
各サービスで提供する商品は異なりますが、ユーザー自身で好きなギフトを選べるサービスもあります。
デジタルギフトの種類については、以下の記事で詳細をまとめているため、詳しく知りたい場合はご一読ください。
法人向けと個人向けサービスの違いは目的と機能性
デジタルギフトサービスは、個人向けと法人向けの2種類にわけられます。
| 用途 | 機能 | |
|---|---|---|
| 個人向け |
|
|
| 法人向け |
|
|
個人間では、主にお祝いごとのプレゼントとしての利用が多いため、名入れや熨斗、メッセージなどがつけられるサービスが充実しているのが特徴です。
一方、法人向けのデジタルギフトは、マーケティングの一環としての利用を想定した機能が搭載されています。
デジタルギフトを活用する企業が増えている理由は手軽さとコスト削減効果
弊社が2024年におこなった調査では、デジタルギフトを利用した企業の96％が「満足」と回答しています。
運用コストを減らせる点も、デジタルギフトを活用する企業が増えている理由の一つです。
同調査では「デジタルギフト（無形）」と「リアルギフト（有形）」のどちらが運用しやすいと思うか、もたずねています。
結果は以下のとおりです。
結果は、「デジタルギフト」が30.8％、「ややデジタルギフト」が33.5％でした。
合計すると、全体の64.3％が「デジタルギフト（無形）」寄りです。
このことから、担当者の多くがデジタルギフトのほうが運用しやすいと感じていることがわかります。
例えばデジタルギフトを使用しない場合は、以下のように輸送や手続きにコストが発生します。
- 販促品を店舗やイベント会場へ搬入・配布する
- 顧客の自宅へ郵送する
デジタルギフトであれば、販促品の在庫管理や発注、配送といったコストを省くことが可能です。
さらに、マーケティングや販促のために企業のSNS活用が進んでいる背景もあります。
オンラインですぐ送付できるデジタルギフトは、SNSとの親和性が高いツールです。
新商品の告知やキャンペーンの拡散・参加者増加を狙うため、デジタルギフトの導入が着目されています。
デジタルギフトの特徴を理解したところで、次は実際に企業がどのような場面で活用しているのかをみていきましょう。
デジタルギフトの7つの使い方一覧＆活用事例
デジタルギフトの7つの使い方一覧＆活用事例
- 販促キャンペーンの特典
- SNSキャンペーンの景品
- レシートOCRキャンペーンの景品
- アンケート回答の謝礼
- 社内インセンティブ・福利厚生
- 株主優待
- 採用・社員紹介
ここでデジタルギフトの効果的な使い方や、実際の活用事例をみていきましょう。
※サービスによって活用範囲は異なります。本項では弊社のデジタルギフトサービス「デジコ」を例に使い方を紹介します。
より詳しいデジタルギフトの使い方を知りたい場合は、こちらの記事もぜひご一読ください。
1.販促キャンペーンの特典
デジタルギフトは販促キャンペーンの特典として、ユーザーへプレゼントできます。
デジタルギフトは実物の商品と異なり、梱包作業や郵送手続きが必要ありません。
限られたコストの範囲内で、以下を狙うこともできます。
- 自社や商品の認知度アップ
- 新規顧客の獲得
- 売上の拡大
販促キャンペーンの例は以下のとおりです。
販促キャンペーン例
- 資料請求キャンペーン
- 友達紹介キャンペーン
- マストバイキャンペーン
実際に新規顧客の獲得にデジタルギフトを活用した事例を紹介します。
活用事例│株式会社GA technologies様
ネット不動産マーケットプレイス「RENOSY（リノシー）」の開発・運営をしている株式会社GA technologies様は、新規顧客獲得のインセンティブとしてデジタルギフトを導入しました。
その結果、資料請求CVR3倍・新規率も改善し、審査や発券がスピーディーになったことで、運用負担の軽減にも成功しています。
参考：資料請求CVR3倍・新規率も改善！選べるギフトでお客様に響くインセンティブに
2.SNSキャンペーンの景品
デジタルギフトは、友だち登録やフォロー・リポストなどで簡単に参加でき、SNSキャンペーンの景品としても活用可能です。
LINEやX（旧：Twitter）などを活用したSNSキャンペーンでは、景品を送付する対象者数をあらかじめ設定します。
従来の物理的な景品の場合、送付件数に応じて発送作業が増加するため、運用コストへの配慮が必要でした。
デジタルギフトなら、その場で簡単に贈答できるため在庫管理や発送に手間がかかりません。
実際に以下のSNSキャンペーンの事例では、デジタルギフトを導入することで、送付先情報の確認・在庫管理などの郵送の手間を改善しています。
活用事例│SPAT4プレミアムポイント様
勝馬投票券をインターネットなどで販売するシステムを提供するSPAT4プレミアムポイント様は、SNSキャンペーンの特典としてデジタルギフトを導入しました。
以前は、景品としてグッズや競馬関連商品などを郵送しており、在庫管理や配送手配の手間やコストが課題となっていました。
デジタルギフトを導入することで、送付先情報の確認・在庫管理など、景品郵送の手間を改善し効率化を図っています。
また、1円単位で金額を設定できるギフト発行機能を活用し、レース結果によって特典金額が変動する企画が実現できました。
参考：勝ち馬の単勝オッズ×100円分が当たるX（旧:Twitter）キャンペーン、即日&1円単位のギフト発行で実現
3.レシートOCRキャンペーンの景品
商品レシートから応募するレシートOCRキャンペーンでも、デジタルギフトを景品として活用できます。
ちなみにレシートキャンペーンは、往来よりおこなわれているキャンペーン手法です。
画像データから文字データを読み取る「OCR」やデジタルギフトを活用することにより、Web完結のキャンペーンへ進化します。
例えば消費者は、スマートフォンまたはPCからレシートを撮影して応募するだけです。
はがきを購入したり、はがきにレシートを一枚ずつ貼ったりする必要がありません。
一方の主催者は、Web上でデジタルギフトを送付するだけです。
受け取ったはがきの内容確認をしたり、景品発送に必要以上のコストをかけたりすることがなくなります。
4.アンケート回答の謝礼
デジタルギフトは謝礼として、次のような使い方ができます。
- 企業アンケートに回答してくれた人への謝礼
- 見積もりを請求してくれた人への謝礼
- 面談予約を入れてくれた人への謝礼
例えばアンケート回答は、人によって「手間」と感じることがあるものです。
ターゲットにとってメリットのある謝礼を用意できれば、回答率アップが期待ができます。
ラインナップが豊富なデジタルギフトなら、ターゲットを限定することなく柔軟に謝礼を用意できます。
以下は、アンケートの謝礼としてデジタルギフトを活用している事例です。
活用事例│スマートキャンプ株式会社様
スマートキャンプ株式会社様は、法人向けSaaSを無料で比較・検討し、資料請求できるサイト「BOXIL SaaS」を運営しています。
同社は、オウンドメディア「BOXIL Magazine」におけるコンテンツ作成のための読者アンケート謝礼として、デジタルギフトを導入しました。
汎用性の高いギフトであることと、受け取り手順がシンプルなことから、ビジネスパーソンである会員にもすぐに受け入れられ、クレームやネガティブな意見は寄せられませんでした。
参考：少額発券できるため、新規施策も可能。デジタルギフト運用課題がデジコで解決。
5.社内インセンティブ・福利厚生
デジタルギフトは社外向けだけでなく、社内インセンティブや福利厚生として使うのも効果的です。
企業で働く社員の属性はさまざまで、需要や好みも異なります。
実物の商品は好みがわかれやすいですが、種類が豊富なデジタルギフトなら相手を選ばず贈りやすいのがメリットです。
現金をインセンティブにすると、銀行振込の手間や振込手数料に加えて対応する人件費もかかります。
一方、デジタルギフトなら運用負担を減らしつつ社員へ還元できます。
企業が社員を想って導入した福利厚生でも、不満や不平が残ってしまっては意味がありません。
インセンティブや福利厚生は社員のモチベーションに大きく関わるため、手軽に導入できて満足度も高いデジタルギフトの活用は有効です。
6.株主優待
株主優待のデジタル化を検討している企業にも、デジタルギフトの導入はおすすめです。
従来のギフト券や優待品は、発送にともなう作業の手間やコストが課題でした。
デジタルギフトへ切り替えることで、効率よく手配を完了できるようになります。
株主側も手元のスマートフォンなどですぐに優待を受け取れるため、利便性も向上します。
以下は、株主優待としてデジタルギフトを活用している事例です。
活用事例│株式会社イントランス様
不動産事業とホテル運営事業を中心に展開する株式会社イントランス様は、株主優待としてデジコを導入しました。
導入前は現物のギフト券を採用していましたが、金券額面に対して約20％の手数料や諸経費が発生していました。
加えて、専用台紙への封入作業など煩雑な事務負担も課題となっていたそうです。
デジコの導入により、これまでかかっていたコストと作業負担を削減でき、加えてペーパーレス化という観点からSDGsへの取り組みにもつながっています。
参考：株主優待にデジコ、ホテル優待券と一緒に送付し管理コストを削減
7.採用・社員紹介
社員紹介制度（リファラル採用）を活性化させるインセンティブとしても、デジタルギフトは活用できます。
社員紹介制度とは、自社の社員が知人や元同僚などを紹介し、採用につなげる仕組みです。
紹介が成立した際のお礼としてデジタルギフトを贈ることで、制度への参加意欲を高められます。
社員紹介制度について詳しくは、「社員紹介制度（リファラル採用）とは？メリット・デメリット・違法とみなされない奨励金の注意点まで解説」をご覧ください。
実際に、デジタルギフトを活用した社員紹介制度の事例を紹介します。
活用事例│株式会社ネオキャリア様
人材・IT・ヘルスケア領域で事業を展開する株式会社ネオキャリア様は、日本最大級の介護専門人材派遣・紹介サービス「ナイス！介護」の紹介謝礼にデジコを導入しました。
以前利用していたギフトサービスでは、最低購入金額が決まっていたことや前払いが必要だったことが、運用上のネックでした。
デジコは1円単位から発券できるため、必要な分だけ都度購入が可能になり、在庫管理の手間を削減できます。
同社の紹介謝礼は「紹介してよかった」と就業スタッフに思ってもらうための制度です。
デジコはAmazonギフトカードをはじめ交換先が豊富なため、就業スタッフからも「利便性が高い」と好評を得ています。
参考：人材派遣・紹介サービスの紹介謝礼でデジコを活用。在庫管理やイレギュラー運用をなくして負担軽減に成功
企業がデジタルギフトを導入する5つのメリット
ここで、あらためてデジタルギフトの導入メリットをみていきます。
デジタルギフトの導入を検討する際の参考にしてください。
1.販促品の管理コストを削減できる
一つ目のメリットは、販促品の管理にかかるコストを削減できる点です。
自社で販促用のオリジナル商品を準備する場合、販促品の発注や在庫管理などをしなければなりません。
販促品の在庫置き場として、トランクルームや倉庫のレンタルが必要になる場合もあります。
さらにイベントや展示会に参加する際には、倉庫から販促品を発送する手続きや搬出・在庫切れの不安も払拭できません。
そこで、Web上で管理できるデジタルギフトを活用すれば、管理や発送にかかるコストを軽減できます。
また思いがけず追加のギフトが必要になった際には、在庫がなくても短期間で用意することも可能です。
2.キャンペーンや集客施策の効果向上が期待できる
デジタルギフトは商品の種類が豊富なため、キャンペーンや集客への大きな効果を期待できます。
販促品が特定の商品のみだと、興味を持つ層が限定されるかもしれません。
また、ターゲット層に合わせたギフトの選定や発注を、施策ごとにおこなうケースも考えられます。
販促品を自分で選べるデジタルギフトなら、ターゲットを限定せず幅広い層に興味を持ってもらえます。
キャンペーン参加者が増え広いユーザー層へ拡散されれば、さらなる効果アップも可能です。
3.業務負担が軽くなる
デジタルギフトを使うことで、景品や商品の発送にかかっていた負担が軽くなります。
梱包・発送作業は間違いがあってはならないため、慎重におこなう必要がある業務です。
ミスがあるとフォローが必要となり、さらに負担が増えてしまいます。
また、ユーザーの住所や口座番号などの重要な個人情報を、厳重に管理しなければなりません。
デジタルギフトなら
- 梱包・発送作業が必要なく、人的ミスを軽減できる
- Webでの一括管理により、ユーザーの個人情報を守れる
といったメリットがあります。
業務を効率化し社員の負担を軽減することで、人件費の削減だけでなく継続して施策をおこないやすくなります。
4.SNSやメールのみで完結できる
デジタルギフトなら、ユーザーが個人情報を入力することなく簡単に受け取ることが可能です。
専用のURLやギフトコードが発行されるため、SNSやメールでやり取りできるからです。
贈られたギフトを利用する際も、以下のような簡単な手順でギフトを入手できます。
- スマートフォンにクーポンを表示させる
- オンライン上から好きなアイテムを選ぶ
誰でも直感で操作できるくらい手順が簡単であることも、デジタルギフトのメリットです。
5.柔軟な予算設定ができる
デジタルギフトは、贈る側が柔軟に予算設定できることも魅力です。
例えば、コンビニエンスストアやチェーン店で使える数百円のギフトから、家電や高級食材と交換できる高価なギフトまで用意されています。
サービスによっては、1円単位でギフトカードの金額を決められることもあります。
人がプレゼントを贈るシーンは、感謝したいときやお詫びしたいときなどさまざまです。
ユーザーが柔軟に予算を設定できることで、幅広い利用シーンに活用しやすくなります。
デジタルギフトを導入する4ステップ
デジタルギフトを導入する手順は、下記のとおりです。
デジタルギフトを導入する4ステップ
- デジタルギフトサービスへの問い合わせ・資料請求
- デジタルギフトサービスの申し込み
- デジタルギフトの発注
- デジタルギフトの配信・プレゼント
初めにデジタルギフトサービスへの問い合わせや資料請求をおこない、自社の目的や予算にあった会社を探します。
デジコの場合を例に挙げると、以下のような流れになります。
前もって必要な数が想定しにくい場合は、追加発注へ柔軟に対応できるサービスを選ぶことがおすすめです。
各社、実際におこなった具体的な施策や導入の効果を資料にまとめていますので、資料を参考に自社の目的に合った会社を選びましょう。
自社が目指す目標や、計画している施策に近い実績を持つサービスを選ぶことも一つの考え方です。
なお、デジタルギフトの贈り方について詳しくは下記で解説しているため、興味がある場合はぜひご一読ください。
法人向けデジタルギフトの選び方
企業がデジタルギフトサービスを選ぶ際は、以下のチェックポイントに注目して選びましょう。
選び方チェックポイント
- 利用シーンやターゲットに合っているギフトかどうか
- デザイン変更ができるか
- 支払い方法（購入・発券方法）、手数料、送料
特に「自社のターゲットが欲しいギフトがあるか」は重要なポイントです。
- 汎用性の高いギフト券
- ノベルティやオリジナルの景品
- 名店スイーツなどの高級品
など、贈れるギフトの内容はサービスによってさまざまです。
ターゲットにあわせたギフトを選びましょう。
もし、多様なユーザーに対応したい場合には、ギフトの交換先が豊富なサービスがおすすめです。
例えば、デジコは、AmazonギフトカードやPayPayマネーライトなど人気のギフトカードをはじめとする、最大6,000種類の豊富なギフトと交換できます。
ギフトデザインは企業にあわせて変更できるのかも、確認しておきましょう。
送信されたギフトがブランドカラーと異なると、ブランドイメージの混乱を招く可能性があるためです。
例えば、デジコでは、社名ロゴやキャンペーンイメージなど、用途にあわせたオリジナルデザインを設定できます。
最後に、支払方法や手数料・送料の有無は、予算感や運用方法に影響を与えます。
サービスによって異なるため、必ず調べておきましょう。
おすすめのデジタルギフトサービス5選
| サービス名 | 特徴 |
|---|---|
| 1.デジコ |
|
| 2.giftee for Business |
|
| 3.デジタルギフト |
|
| 4.mafin |
|
| 5.選べるe-GIFT |
|
おすすめのデジタルギフトサービスは、上記のとおりです。
それぞれの詳細や特徴について解説します。
1.デジコ
「デジコ」は、AmazonギフトカードやPayPayマネーライトをはじめとする、最大6,000種類のギフトを取り扱っているデジタルギフトサービスです。
豊富な品揃えの中からユーザーが好きなアイテムを選べるため、幅広いニーズにあわせてギフトを贈れます。
ギフトの交換期限も180日間と長めで、受け取った側も余裕を持って利用できます。
- 1円単位でギフトを発券できる
- 月の管理費・初期費用が無料
という特徴に加え、キャンペーンをサポートするオプション機能も用意されているため、初めてデジタルギフトを導入する企業にもおすすめです。
また、無償提供のAPI連携を利用すれば、デジタルギフトの自動発券・リアルタイム配布にも対応できます。
汎用性が高く、キャンペーンの景品や販促品として喜ばれるデジコにご興味がありましたら、以下のボタンより資料をダウンロードください。
2.giftee for Business
デジタルギフトのパイオニア・株式会社ギフティが運用している、法人向けギフトサービス「giftee for Business」の紹介です。
コンビニエンスストアやカフェなどで使える約1,000種類以上のラインナップがあり、受け取った方が交換する商品を自由に選べるサービスです。
百円単位で気軽にギフトを贈りたい場合に向いています。
3.デジタルギフト
株式会社デジタルプラスが提供するデジタルギフトは、SNSキャンペーンでの活用実績が豊富な法人向けサービスです。
管理画面から金額と枚数を指定するだけで発行できるため、ギフト選定の負担を軽減できます。
初期費用は不要で、月額費用はプランによって異なります。
API連携にも対応しており、既存システムやキャンペーン管理ツールと接続して自動で送付することも可能です。
4.mafin
mafinは、販促やキャンペーン施策に特化した法人向けデジタルギフトサービスです。
コンビニエンスストアで使える少額商品から電子マネー、ギフト券、カタログギフトまで1,000種類以上のラインナップを取りそろえています。
SNSキャンペーンやオンラインアンケート、インスタントウィン（即時抽選）、メール配信代行などのサービスも提供しています。
5.選べるe-GIFT
選べるe-GIFTは、電子マネーやポイント、ギフト券など46種類の中から受け取った人が好きなギフトを選べるサービスです。
初期費用・月額費用ともに不要です。さらに、最低発注金額は1円からと、最小ロットの設定がないため、小規模なキャンペーンでも導入しやすいのが特徴です。
キャンペーン告知や受け取り案内をおこなうLP制作にも対応しています。
このほか、さらにオンラインギフトサービスを知りたい方は、以下の23社分のサービスを比較している記事もあわせてご覧ください。
デジタルギフトに関するQ＆A
ここで、デジタルギフトを利用する際によくあるQ&Aをまとめます。
それぞれ答えをみていきましょう。
Q1.デジタルギフトの贈り方は？
デジタルギフトを導入してから実際にプレゼントとして配布するまでの流れは、以下の4ステップで進めることが多いです。
※サービスによって、手順が少し異なる場合があることをご了承ください。
デジタルギフトの贈り方4ステップ
- デジタルギフトサービスへ問い合わせ
- デジタルギフトサービスの申し込み
- 管理画面からギフトを発注する
- ユーザーへギフトを配信する
まず、デジタルギフトサービスへ申し込みます。
申し込み後、管理画面から必要な分のギフトを発注し、配信を開始します。
なお、支払い方法は前払い・後払いなどサービスによってさまざまです。
贈り方について詳しくは以下の記事をご覧ください。
Q2.デジタルギフトの受け取り方は？
デジタルギフトの主な受け取り方は、以下の3ステップです。
デジタルギフトの主な受け取り方3ステップ
- メール・SNSなどでバーコードやURLを受け取る
- ギフトを選ぶ
- ギフトが発行される
まず、贈り主からメールやSNSなどでバーコードやURLを受け取ります。
次に、画面上で自分が交換したいギフトを選び、ギフトが発行される流れです。
なお、ギフトが郵送の場合には、自分の住所や希望配送日などの入力手続きをおこないます。
このように、基本的にはデジタルデバイスと通信環境さえあれば受け取り可能です。
ただし、サービスによってはスマートフォンでしか受け取れないデジタルギフトも存在するので、あらかじめ確認しておきましょう。
デジタルギフトの受け取り方について詳しくは、以下の記事をお読みください。
Q3.デジタルギフトは現金化できる？
すべてのサービスではありませんが、以下のように現金化できるデジタルギフトは存在します。
デジタルギフトを現金化できるサービス例
- デジコ
- デジタルギフト
- 選べるe-GIFT
なお、現金化をする際には以下のポイントに注意しましょう。
- 現金化に手数料がかかる場合がある
- ポイントの交換レートによっては受け取り金額が減少する可能性がある
贈る側も贈られる側も、「デジタルギフトを現金化して受け取る際は、手数料やレートによって実際の受け取り額が減少する場合がある」ことを認識しておきましょう。
デジタルギフトの現金化の注意点について詳しくは以下の記事にまとめていますので、あわせてお読みください。
Q4.デジタルギフトは登録不要で使える？
デジタルギフトは、通常、贈り主から届いたURLを開くだけで受け取り可能なサービスです。
そのため、一般的には、受け取り側が会員登録や専用アプリのダウンロードをする必要はありません。
ただし、サービスによっては、セキュリティ強化のための簡単な情報入力（メールアドレスなど）が求められる場合があります。
Q5.有効期限が切れたらどうなる？
多くのデジタルギフトは、有効期限を過ぎると交換・利用ができなくなります。
未使用でも期限切れ後は失効するケースが多く、返金や再発行は基本的にできません。
企業として配信する際は、有効期限が短すぎるとクレームや問い合わせにつながる可能性があります。
最低でも1ヵ月以上の有効期限があるサービスを選び、配信時に期限を明記しておくと安心です。
デジタルギフトやデジタルギフトカードを利用する際の注意点
デジタルギフトを利用する際の3つの注意点
- 贈り先への配慮をする
- 交換期限を確認する
- 送信先を確認する
デジタルギフトを贈る際に気をつけなくてはならない点は、上記のとおりです。
それぞれ順に解説します。
1. 贈り先への配慮をする
最初の注意点は、贈り先がデジタルギフトの受け取り方法を理解しているかを確認することです。
受け取る側がデジタルギフトに慣れていない場合、単にURLを贈るだけでは「URLをクリックして受け取り手続きを進める」という流れがわからず、結果としてギフトを受け取ってもらえない恐れがあります。
特に、スマートフォンやインターネットの利用頻度が低い方へデジタルギフトを贈る場合には、以下のような一言を添える配慮をしましょう。
- 「お手数ですが、このURLからご自身の住所や電話番号を入力して、ギフトを受け取ってください。」
- 「わからない点があれば、遠慮なくお問い合わせください。」
ちょっとした配慮により、受け取り側の不安を軽減できます。
2. 交換期限を確認する
ほとんどのデジタルギフトには、交換期限が設定されており、期限が切れると注文がキャンセルとなり、使用することができなくなります。
そのため、贈る前に受け取り人が期間内に交換できるかを確認し、相手にも伝えておくと安心です。
なお、下記の例のように交換期限はサービスによって異なります。
| サービス名 | 交換期限 |
|---|---|
| デジコ | 180日（約6ヵ月） |
| giftee for Business | 発行日から3ヵ月後の月末 |
期限がすぐ切れてしまうと相手を急かすことになりかねないため、1ヵ月以上の交換期限があるサービスを選ぶことをおすすめします。
3. 送信先を確認する
最後に注意する点は、送信先の確認です。
デジタルギフトのURL送信先を間違えると、ギフトが意図した受け取り人に届かず、受け取ることができなくなってしまいます。
贈る際は、受け取り人のメールアドレスやSNSのアカウントが正しいか必ず確認しましょう。
まとめ：デジタルギフトをマーケティングに活用しよう
デジタルギフトは、オンライン上でいつでも手軽に贈れるプレゼントです。
コンビニエンスストアで使えるクーポンやAmazonギフトカードなど、デジタルギフトの種類は多岐にわたります。
キャンペーンの景品や販促品にするなど、ビジネスでの活用シーンもさまざまです。
限られたコストでニーズへ柔軟に合わせやすいデジタルギフトは、業務負担の軽減だけでなくユーザーの満足度アップにも役立ちます。
数あるデジタルギフトサービスのなかでも、デジコは1円単位から金額設定ができ、最大6,000種の豊富なラインナップでさまざまなキャンペーンに対応可能です。
ご興味のある方は、以下より資料をダウンロードください。
