キャンペーンにデジタルインセンティブを活用するメリットと成功事例5選

デジタルインセンティブとは販売促進に活用できる電子景品

デジタルインセンティブとは、ビジネスにおいて販売促進に活用できる電子景品を意味しています。

既存顧客や見込み客に対し

• Amazonギフト
• コンビニで利用できる割引クーポン
• LINEポイント

など、デジタルギフト（電子版のギフト券や商品をプレゼントできるサービス）や電子クーポン・電子ポイントを配布するのが主流です。

オンラインを通じてユーザーにプレゼントするので

• 発行手続きの負担を軽減
• 社内で在庫を管理するコストが不要

といった特徴があります。

デジタルインセンティブについてより詳細を知りたい場合は、こちらの記事をぜひご覧ください。

デジタルインセンティブとは？種類やデメリット、活用事例を完全ガイド

デジタルインセンティブとは、販促で活用される電子景品のことです。本記事では、デジタルインセンティブの種類やメリット・デメリット、活用事例を紹介します。

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キャンペーンにデジタルインセンティブを活用する3つのメリット

キャンペーンをおこなう際、デジタルインセンティブを活用するメリットは上記の3つです。

それぞれの詳細について解説します。

メリット1.顧客情報を取得できる

デジタルインセンティブを活用するキャンペーンを実施すれば、ユーザーの年齢や住んでいる地域などの顧客情報を収集できます。

顧客情報は、キャンペーンの回数を重ねるごとに蓄積されます。

得た情報を分析することで、他の施策やキャンペーンなど今後のマーケティングへの活用も可能です。

メリット2.目的に合わせてインセンティブを変更しやすい

キャンペーンの目的やターゲット層に合わせて、インセンティブを変更しやすい点もデジタルインセンティブのメリットです。

ユーザーのニーズに合ったアイテムを選ぶことで、キャンペーンの参加者数や応募数の増加が期待できます。

そのため、豊富な種類のデジタルインセンティブを用意しているサービスを選ぶことも重要です。

メリット3.コストを削減できる

デジタルインセンティブは告知からユーザーへの共有までWeb上でおこなえるため、管理が簡単になりコスト削減に役立ちます。

実物のインセンティブの場合、以下のような「人や場所・金銭面のコスト」が必要です。

• 制作
• 輸送
• 在庫管理

ですが、デジタルインセンティブならそれらの費用もカットできるメリットもあります。

キャンペーンでよく配布されるデジタルインセンティブの種類4つ

キャンペーンでよく配布されるデジタルインセンティブとして、上記の4つが挙げられます。

それぞれの具体例や違いについて解説します。

種類1.電子マネー・デジタルギフト

電子マネーやデジタルギフトは、代表的なデジタルインセンティブと言えるでしょう。

ユーザーの用途に合わせて利用できるため、どのターゲット層のニーズにも合わせることが可能です。

実店舗に限らず、オンライン上での都市部や地方などユーザーの居場所に関係なく贈れるインセンティブです。

便利なデジタルギフトの導入ステップやおすすめのデジタルギフトサービスを知りたい場合は、以下の記事に詳しく書いてあるのでぜひご参照ください。

5分でわかるデジタルギフトとは？導入前に知っておくべき基本を総まとめ

デジタルギフト券とは？どのような活用方法があるの？などデジタルギフトについて、詳しく解説します。デジタルギフトは、ビジネスの場でも謝礼品や販促品として活用されているものでこれから注目のサービスです。導入事例や効果的な使い方と併せてご紹介します。

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種類2.電子クーポン

電子クーポンも電子マネーやデジタルギフト同様、デジタルインセンティブとしてよく採用されています。

• 商品の購入額
• 店舗への来店回数

などに応じて割引額が増えるクーポンを発行すれば、ユーザーへの購入・来店を促進する効果も期待できます。

種類3.ポイント

LINEポイントやdポイントなど、各種ポイントもデジタルインセンティブとして贈ることが可能です。

ポイントでの買い物が可能なショップであれば、いつでもユーザーの好きなアイテムを購入できます。

そのため、幅広いユーザーニーズに合わせられるデジタルインセンティブと言えるでしょう。

サービスによっては購入意欲を促すため、贈られたポイントに利用期限が設けられているケースもあります。

種類4.景品・賞品引換

Web上で受け取れる景品・商品も、デジタルインセンティブの一つです。

LINEスタンプやオンラインミーティングで使える背景壁紙など

• 無料で手に入る
• 日常で使える

といったアイテムを採用すれば、より多くのユーザー数に自社ブランドや商品を認知してもらえる期待も持てるでしょう。

デジタルインセンティブのキャンペーン事例5選

ここで、デジタルインセンティブを用いたキャンペーン事例を上記の5つピックアップしました。

それぞれの詳細について説明します。

事例1.株式会社エドケンハウス

現物のギフトからデジタルインセンティブに切り替えた、株式会社エドケンハウス様の事例です。

当初は来場者に現物のギフトを手渡していました。

ですが、在庫の管理や購入時の立て替え手続きなどに手間を感じ、デジタルギフトの導入を決定しました。

デジタル媒体を活かし、ユーザーの反応率を計測したりホームページ上のキャンペーンと連動させたりすることで、集客数1.5倍増を実現しています。

元事例：株式会社エドケンハウス様

事例2.monicam（モニキャン）

ユーザーと企業の商品をつなぐ、キャンペーンサービス「monicam（モニキャン）」を提供している株式会社018様の事例です。

キャンペーンに参加したユーザーへのインセンティブとして、現物を管理・梱包・発送まで手作業でおこなっていました。

一方で業務の圧迫や人員の拘束などに悩み、デジタルギフトと交換できるマイル機能サービスを導入します。

デジタルインセンティブを採用したことで商品の発行・発送業務が大幅に削減され、Web完結の新しいキャンペーンの実施も可能になりました。

元事例：株式会社018様

事例3.少年ジャンプ＋

誰でも簡単に『鬼滅の刃』風のキャラが作れる「鬼滅の刃メーカー」のサービスを開始しました！！！https://t.co/G3M3sJhyIe

ぜひ自分だけのキャラを作って遊んでみてくださいね！

— 少年ジャンプ＋ (@shonenjump_plus) September 29, 2020

有名なジャンプ作品「鬼滅の刃」のキャクターパーツや背景パーツを組み合わせて、自分だけのオリジナルキャラクターが作成できるサービスです。

• 「5,000兆通り以上の組み合わせができる」というインパクトある数字
• SNSへの投稿も簡単にできる

など、より多くのユーザーの目を引く施策をおこなうことで、既存ファンだけでなく新規ファンを増やす狙いもあります。

事例4.進路ナビ

出典：進路ナビ

大学・短大・専門学校の情報サイトを運営する、進路ナビの事例です。

6校以上資料請求をしたユーザーに、先着でAmazonギフト券2,000円分をプレゼントするキャンペーンをおこないました。

狙いは、自社サービスの利用者を増やすことです。

ターゲットを「高校生」に絞り、需要の多いデジタルインセンティブを用意することで、参加ユーザーの増加も期待できます。

事例5.マルハニチロ

出典：マルハニチロ

マルハニチロの特定商品のレシートを撮影することで、参加できるキャンペーンの事例です。

この事例は、自社ブランドや対象商品の認知・購入を促すだけではありません。

LINEのお友達登録を応募条件にすることで

• 今後のキャンペーン告知
• 新商品情報などの発信

をユーザーに届けやすくなるメリットも得られます。

デジタルインセンティブなら「デジコ」がおすすめ

キャンペーンでデジタルインセンティブを活用するなら「デジコ」がおすすめです。

6,000種類の豊富なギフトを取り揃えており、キャンペーンの目的や幅広いターゲットに合わせたアイテムをデジタルインセンティブとして採用できます。
 

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デジコはお申し込みからギフト発行まで、最短2日の納品が可能です。

一度お申し込みいただければ、その後の発券も1～2時間でスピーディーに用意できるため

• 急にインセンティブが必要になる
• 予想外な事態による在庫切れ

を心配することなくご利用いただけます。

興味がおありでしたら、以下のサイトからお気軽に資料をダウンロードください。

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まとめ：デジタルインセンティブで自社商品・サービスの販売促進につなげよう

ここまで

1. 電子マネー・デジタルギフト
2. 電子クーポン
3. ポイント
4. 景品・賞品引換

といったデジタルインセンティブの種類や、実際の事例について解説しました。

デジタルインセンティブを現物のインセンティブと比較すると、顧客ニーズの多様性に対応しやすいメリットがあります。

キャンペーンに活用すれば、社内の人的・金銭的なコストを軽減し、別の業務や新しいキャンペーンに集中できる期待もできます。

自社商品・サービスをもっと知ってもらいたい、ユーザーに喜ばれるデジタルインセンティブを採用したいとお悩みの場合、ぜひデジコの導入もご検討ください。

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