デジタルギフトお役立ち記事

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デジタルインセンティブとは?種類やデメリット、活用事例を完全ガイド

「デジタルインセンティブって何だろう?」
「具体的にどのような種類があるのかな?」

このようなお悩みはありませんか?

Web上で簡単に配布できるデジタルインセンティブは、自社の販売促進にぜひ取り入れていきたいアイテムの一つです。

一方で、特徴やメリット・デメリットを正しく把握していないと、デジタルインセンティブの魅力を最大限に活かすことはできません。

そこで本記事では、デジタルインセンティブの種類やメリット・デメリット、活用事例を紹介します。

「デジコ」では、デジタルインセンティブとして活用できるデジタルギフトを提供しています。

6,000種以上の豊富な種類を取り揃えており、幅広いキャンペーンやターゲット層に合わせたギフトを贈ることが可能です。

最短2日で納品&後払いも可能なため、迅速に販促施策を始められます。

デジコについてより詳しく知りたい方は、以下の資料をお気軽にダウンロードしてください。

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デジタルインセンティブとは「販促で活用される電子景品」

デジタルインセンティブとは、自社商品・サービスの認知度アップや集客などの目的で「販促に活用される電子景品」のことです。

現物のインセンティブとの違いとして、

  • 在庫管理のスペースを必要としない
  • 梱包・発送作業が不要

など、デジタルコンテンツならではの特徴が挙げられます。

ユーザーは簡単にインセンティブが受け取れるうえ、企業側も管理や配布などのコストがかかりません。

企業においては、次のような用途でデジタルインセンティブを活用できます。

デジタルインセンティブの活用用途

つまり、企業が個人に向けた施策(BtoC)だけではなく、企業から企業への施策(BtoB)や社内向けの福利厚生としても活用できるサービスです。

デジタルインセンティブは、企業・ユーザーの双方にとってメリットのあるサービスといえます。

デジタルインセンティブの5つの種類

デジタルインセンティブの5つの種類

デジタルインセンティブの種類
電子マネー・デジタルギフト券
  • Amazonギフトカード
  • Google Play ギフトカード
  • Apple Gift Card
デジタルクーポン
  • コンビニで特定の商品と交換できるクーポン
  • 〇〇円値引きクーポン
各種ポイント
  • LINEポイント
  • 楽天ポイント
  • dポイント
景品・商品引換
  • ECサイトで好きなアイテムと交換できる引換券
  • コンビニ/飲食チェーン店で特定の商品が貰える引換券
画像・コンテンツ
  • LINEスタンプ
  • オンラインミーティング背景壁紙

デジタルインセンティブは、上記5つの種類が挙げられます。

それぞれの特徴やメリットについて解説します。

種類1.電子マネー・デジタルギフト券

特徴

  • 加盟店であれば実店舗・オンラインショップどちらでも利用できる
  • 幅広いターゲット層に喜ばれやすい

電子マネー・デジタルギフト券は、デジタルインセンティブとしてよく利用されるアイテムの一つです。

電子マネーとは現金をデジタルに換金したもので、加盟店であれば実店鋪・オンラインショップどちらでも利用可能です。

デジタルギフト券とは、

  • Amazonギフトカード
  • Google Play ギフトカード

のように、登録された番号などを利用して「オンラインでやりとりが完結するギフト券」を指します。

現金と同じ感覚で利用できるため、幅広いターゲット層から需要があるインセンティブです。

なお、デジタルギフトの導入メリットや活用事例を知りたい場合は、以下の記事もあわせてご覧ください。

種類2.デジタルクーポン

特徴

  • 通常のクーポンと異なり、ユーザー側は印刷や保管をする必要がない
  • デジタルインセンティブのなかでも活用しやすい

デジタルクーポンは、インターネットを経由して送るクーポンのことです。

デジタルインセンティブとしてよく利用されており、「◯日までに来店すれば半額!」のような時限式クーポンも話題を集めやすい施策として活用されています。

デジタルクーポンは、通常のクーポンと異なりユーザー側で印刷や紙クーポンの保管をする必要がありません。

スマートフォンが一台あれば簡単に利用できるため、活用しやすいデジタルインセンティブです。

種類3.各種ポイント

特徴

  • 節目のタイミングでポイントをプレゼントすれば特別感を演出できる
  • 企業独自のポイントを導入することで、個性を出したキャンペーンが展開できる
  • LINEポイント
  • 楽天ポイント
  • dポイント

といった各種ポイントも、デジタルインセンティブの一つです。

例えば、登録1年後や誕生日などの節目にポイントをプレゼントすることで、特別感を演出できます。

また、企業独自のポイントを導入すれば、より個性を出したキャンペーン展開が可能です。

最近ではポイントで買い物や証券の購入などができるサービスも増えており、需要があるインセンティブといえます。

種類4.景品・商品引換

特徴

  • 取引先企業とのタイアップ企画を展開できる
  • 実店舗の利用が必要な場合、ターゲット層の地域・エリアを考慮する必要がある
  • コンビニや飲食チェーン店で、対象商品がもらえる引換券
  • ECサイトで、好きなアイテムと交換できるアイテム引換券

なども、デジタルインセンティブとして活用されています。

取引先企業の商品を対象とすることで、タイアップ企画を展開することも可能です。

ただし、ギフトによっては実店舗に行く必要があるため、配布する際にはユーザーやターゲット層の地域・エリアに留意しましょう。

種類5.画像・コンテンツ

特徴

  • 特別な管理は必要なく、手軽に活用しやすい
  • 有益コンテンツを配布すれば見込み顧客の獲得も期待できる

ユーザーがダウンロードや保存をして利用できる画像・コンテンツも、デジタルインセンティブの一つです。

一例として下記があります。

  • 友だち登録をすることで貰えるLINEスタンプ
  • ブラウザ上から保存可能な壁紙
  • オンラインミーティングの背景に設定できる画像

一度データを登録・アップロードしてしまえば、ユーザーがダウンロードしてくれます。

自社で特別な管理をおこなう必要がないため、手軽に活用しやすい点がメリットです。

有益なコンテンツを配布すれば、見込み顧客の獲得も期待できます。

デジタルインセンティブの5つのメリット

デジタルインセンティブのつのメリット

デジタルインセンティブを活用するメリットは、上記の5つです。

それぞれの詳細について解説します。

メリット1.スピーディーに配布できる

自宅へ通常の商品を発送する際、到着までに時間を要することが難点でした。

しかし、デジタルインセンティブはその場ですぐに贈れるため、送付に時間がかからずスピーディーに配布できます。

通常商品の発送とは違い、「不在時に受け取れない」などと受け取る側が悩む必要もありません。

デジタルコンテンツだとインセンティブ獲得の喜びをすぐに実感しやすくなるため、顧客満足度の向上を期待できます。

メリット2.個人情報に関するリスクを軽減できる

従来のインセンティブの場合、郵送する際に住所や氏名などの個人情報を取り扱う必要がありました。

一方で、デジタルインセンティブを贈る際は、メールアドレスなど最低限の情報だけで済みます。

個人情報をできるだけ保持せずにキャンペーン展開できることから、セキュリティ基準が厳しい企業にもおすすめです。

メリット3.新規顧客の獲得につながる

デジタルインセンティブを採用することで、新規顧客の獲得につながる効果を期待できます。

多くの新規顧客は、自分の知らない商品やサービスに対して不安や警戒心を持っていることがほとんどです。

そこでインセンティブのような特典を付与すれば、ネガティブな感情を軽減し、購入・利用のハードルを下げられます。

商品やサービスをよく知らないターゲットに興味を持ってもらえるよう、ニーズのあるデジタルインセンティブを選びましょう。

メリット4.リピーターを増やせる

既存顧客を対象としたクーポンやキャンペーンを実施することで、リピート購入・利用につなげる動機づけになります。

  • リピーター限定クーポンの配信
  • 10回利用したら、500円分のデジタルギフトをプレゼント

など、一度きりの購入・利用とならないよう「また利用したい」と思ってもらえるような仕組みづくりが重要です。

またデジタルインセンティブは、以下のようなキャンペーンにも活用できます。

  • 謝礼・販促キャンペーン
  • X(旧:Twitter)キャンペーン
  • アンケートキャンペーン

デジタルインセンティブを活用したキャンペーンについて興味がありましたら、こちらの記事も参考にしてください。

メリット5.コストを削減できるため

コスト削減に役立つ点も、販促にデジタルインセンティブが有効な理由のひとつです。

従来のインセンティブは、下記のようなコストが発生するケースがありました。

  • ユーザーニーズの高いアイテムの選定
  • 個人情報や在庫の管理
  • 梱包・発送に必要な人員

デジタルインセンティブであれば、ほとんどのやりとりをWeb上で完結できます。

アイテムを柔軟に設定できるだけでなくWeb上で管理できるため、人的・金銭的コストの削減が期待できます。

デジタルインセンティブのデメリット

デジタルインセンティブのデメリットは、高齢層などデジタルコンテンツに慣れていないターゲットには訴求しにくいことです。

デジタルコンテンツが普及し、使い慣れているユーザーが増えてきてはいるものの、不慣れな人への配慮も必要です。

具体的な対策としては、次のようなものが挙げられます。

デジタルコンテンツに不慣れなユーザーへの対策

ユーザー視点を忘れずに、ターゲットが少しでも使いやすくなるような工夫を施すことが大切です。

デジタルインセンティブの活用事例3選

デジタルインセンティブの活用事例3選

本項ではデジタルインセンティブを活用した、上記の事例3選について解説します。

事例1.SNSで貰ったチップをデジタルギフトと交換した事例

スマートフォンを使った音楽コラボSNS「nana」を運営されている株式会社nana music様の事例です。

ユーザー同士がチップを贈り合える「投げ銭」機能を実装し、デジタルギフトを通じて収益化できる仕組みづくりをおこないました。

抱えていた課題は、銀行振込により発生する、口座情報の収集や振り込み対応などといったオペレーション負荷です。

そこで、ユーザー自身に交換してもらうデジタルギフトを採用した結果、運営側のオペレーションはほとんど発生せず課題をクリアできました。

元事例:株式会社nana music様

事例2.全国のチェーン店で使える無料クーポンを配布した事例

セブン-イレブンが、Xを使って無料クーポンの配布やギフト券が当たるキャンペーンを実施した事例です。

下記のように、「キャンペーンに参加すればクーポンがもらえる」という従来のキャンペーンとは少し違った内容が特徴です。

  • リポスト数に応じてクーポンの内容が豪華になる
  • フォロー&リポストしたら、その場でギフト券が当たるWキャンペーンにも参加できる

短期・長期のキャンペーンを織り交ぜることで、継続的なフォロワーを増やす狙いがあります。

なお、その場ですぐに当選結果がわかるキャンペーンを「インスタントウィン」と呼びます。

インスタントウィンは、認知向上やフォロワー増加に適したキャンペーンです。

下記記事でインスタントウィンのメリットや活用事例を紹介していますので、関心のある方はご一読ください。

事例3.SNSの人気作品とコラボしたLINEスタンプを配布した事例

Xで話題作となっている「ちいかわ」とコラボした、ファミリーマートの事例です。

ファミリーマートのLINE公式アカウントに友だち登録をすると、下記の限定スタンプがもらえます。

  • 人気作品「ちいかわ」
  • ファミリーマートのキャラクター「ファミッペ」

配布期間を1ヵ月に限定することで、ユーザーへ「今しか手に入らない」というプレミアム感を印象づける狙いがあります。

販促に効果的なデジタルインセンティブなら「デジコ」

デジコトップ画像

販促に効果的なデジタルインセンティブなら、「デジコ」のデジタルギフトサービスがおすすめです。

6,000種類もの豊富なラインナップを揃えており、自社で販促をおこなう際にも1円単位から簡単にデジタルギフトを発行できます。

後払いOKなので迅速な販促を実現

デジコでは後払いに対応しているため、すぐ販促をはじめたい場合に迅速なスタートが可能です。

また、発券した分だけの請求となるため、導入費用や月額の管理費もかかりません。

運用コストを抑えつつスピーディーに、デジタルインセンティブをご活用いただけます。

最短2日で納品!導入までのステップ

デジコの導入ステップ

  1. 申し込みフォームに記入(所要時間:5分)
  2. カンタンな審査(所要時間:最短当日)
  3. 管理画面の設定(所要時間:最短当日〜翌営業日)
  4. デジコ発券で納品完了(所要時間:1〜2時間)

デジコは、お申し込みから最短2日で運用をはじめられるサービスです。

  • 急ぎでデジタルギフトを用意したい
  • 追加のインセンティブが必要になった

といった場合にも、簡単な導入ステップですぐに活用いただけます。

また、ユーザーへの送付はメールやSNSからURLを送るだけです。

自社で在庫管理や梱包・発送をする手間がなくなり、コスト削減にも役立ちます。

当サイトでは、デジコの概要や導入事例・料金についてまとめた資料を無料配布していますので、以下のボタンからダウンロードしてください。

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まとめ:デジタルインセンティブを導入して売上アップにつなげよう

デジタルインセンティブは、ユーザーがWeb上で簡単に受け取れるだけではありません。

企業にとっても、個人情報や在庫の管理・発送作業が不要になるなど、メリットがあるインセンティブです。

コスト削減できれば、浮いた費用を他の施策やキャンペーンなどに役立てられます。

ユーザーのニーズに合わせたデジタルインセンティブを活用し、自社の売上アップにつなげていきましょう。

この記事を書いた人

東村龍樹

株式会社DIGITALIO 販促DX事業本部 本部長。日本インターネットポイント協議会(JIPC)のラーニング&ネットワーキング委員としても活動中。現在は、ポイントメディアの知見を活かして、販促DX事業本部にてデジタルギフトサービス「デジコ」の責任者を務めています。