デジタルギフトお役立ち記事
5分でわかるデジタルギフトとは？導入前に知っておくべき基本を総まとめ
オンラインで気軽に贈れるデジタルギフト。ビジネスの場でも謝礼品や販促品として、活用されています。
とはいえ比較的新しいサービスのため、
「そもそもデジタルギフトって何？」
「どのような活用方法があるの？」
「ビジネスにおいてどのようなメリットがあるの？」
といった疑問もあるのではないでしょうか？
そこで本記事では、デジタルギフトについて以下の内容を解説します。
- デジタルギフトとは
- デジタルギフトの企業での活用事例
- デジタルギフトの導入メリット
最後まで読めばデジタルギフトの基本から効果的な使い方までわかるため、ぜひご一読ください。
目次
デジタルギフトとは電子版のギフト券や商品をプレゼントできるサービスのこと
デジタルギフトとは、電子版のギフト券やオンライン上で商品をプレゼントできるサービスを指します。
ギフトの内容として
- ECサイトのギフト券
- ファストフードの割引券
- 百貨店の名品スイーツ
など幅広い品揃えがあります。
デジタルギフトは、URLやクーポンコード（専用の番号）などをメールやSNSで相手へ送るのみです。
スマートフォンが1台あれば簡単に利用できるため、誰にでも気軽に贈れます。
サービスによっては、初期設定をするだけで贈りたいユーザーへ自動で送付することも可能です。
少額からプレゼントできる手軽さと、幅広い人に喜んでもらいやすい扱いやすさがデジタルギフトの魅力です。
デジタルギフトで贈れる商品の種類6選
デジタルギフトで贈れる商品の種類6選
- 各種ギフト券
- 各種ポイント
- 現金
- 実際の商品
- 仮想通貨
- 募金
デジタルギフトで贈れる商品は、上記のとおりです。
Amazonギフトカードやdポイントなどの身近なギフト券・ポイントから、現金・実際の商品といった現物のギフトなど種類はさまざまです。
ビットコイン（Bitcoin）のような仮想通貨を取り扱っていたり、一定額の募金ができたりするサービスもあります。
- 新しいものにアンテナを張っているユーザー
- ボランティア精神の高いユーザー
など、幅広い層に向けて訴求ができる点もデジタルギフトの特徴です。
各サービスで提供する商品は異なりますが、ユーザー自身で好きなギフトを選べるサービスもあります。
デジタルギフトの種類については、以下の記事で詳細をまとめているため、詳しく知りたい場合はご一読ください。
デジタルギフト券を活用する企業が増えている理由
弊社が2022年に行った調査では、販促活動の際に反応が良かったプレゼントの1位は「デジタルギフト（58.7％）」でした。
メリットとして「すぐに実施できる（40.9%）」「交換できるギフトが多い（39.6%）」などが挙がっています。
また、労働コストの削減が可能な点も、デジタルギフトを活用する企業が増えている理由の一つです。
たとえばデジタルギフトを使用しない場合
- 販促品を店舗やイベント会場へ搬入・配布する
- 顧客の自宅へ郵送する
などのように、輸送や手続きにコストが発生します。
デジタルギフトであれば、販促品の在庫管理や発注、配送業務といったコストを省くことが可能です。
さらに、マーケティングや販促のために企業のSNS活用が進んでいる背景もあります。
オンラインですぐ送付できるデジタルギフトは、SNSとの親和性が高いツールです。
新商品の告知やキャンペーンの拡散・参加者増加を狙うため、デジタルギフトの導入が着目されています。
デジタルギフトの5つの使い方一覧＆活用事例
デジタルギフトの5つの使い方一覧＆活用事例
- 販促キャンペーンの特典
- アンケート回答の謝礼
- SNSキャンペーンの景品
- レシートOCRキャンペーンの景品
- 社内インセンティブ・福利厚生
ここでデジタルギフトの効果的な使い方や、実際の活用事例を5つご紹介します。
※サービスによって活用範囲は異なります。本項では弊社のデジタルギフトサービス「デジコ」を例に使い方を紹介します。
より詳しいデジタルギフトの使い方を知りたい場合は、こちらの記事もぜひご一読ください。
活用例1.販促キャンペーンの特典
デジタルギフトは販促キャンペーンの特典として、ユーザーへプレゼントできます。
デジタルギフトは実物の商品と異なり、梱包作業や郵送手続きが必要ありません。
限られたコストの範囲内で
- 自社や商品の認知度アップ
- 新規顧客の獲得
- 売上の拡大
を狙うことも可能です。
実際にデジコを活用した事例では、1日数名がかりで行っていた商品の発送作業が格段に楽になったとの声も聞かれます。
※手作業での商品発送からデジタルギフトへ切り替えた導入事例は、以下の記事をご覧ください。
>>モニターキャンペーンメディアへ導入し、オペレーション改善することで施策の幅を広げる｜株式会社018様
デジタルギフトなら、限られたコストで販促キャンペーンの幅を広げられます。
以下の記事では「販促を実施する際に、デジタルギフトを購入したことがある男女300名」に行ったアンケート結果が見れます。デジタルギフトを販促として利用した企業の感想を知りたいという場合は、ぜひご一読ください。
活用例2.アンケート回答の謝礼
デジタルギフトは謝礼として、次のような使い方ができます。
- 企業アンケートに回答してくれた人への謝礼
- 見積もり請求してくれた人への謝礼
- 面談予約を入れてくれた人への謝礼
例えばアンケート回答は、人によって手間を感じることもあるものです。
ターゲットにとってメリットのある謝礼を用意できれば、回答率がアップする期待ができます。
ラインナップが豊富なデジタルギフトなら、ターゲットを限定することなく柔軟に謝礼を用意できます。
以下の事例でも、アンケートの謝礼としてデジタルギフトを活用していますので、あわせて参考にしてください。
シニアユーザーでも使いやすく、さらに運用負荷も軽減。｜株式会社オースタンス様
活用例3.SNSキャンペーンの景品
デジタルギフトは、友だち登録やフォロー・リポストなどで簡単に参加できる、SNSキャンペーンの景品としても活用可能です。
LINEやX（旧：Twitter）などを活用したSNSキャンペーンは、景品を送付する対象者数をあらかじめ設定します。
景品の送付件数に応じて発送作業が増加するため、運用コストへの配慮が必要です。
デジタルギフトなら、その場で簡単に贈答できるため在庫管理や発送に手間がかかりません。
実際に以下のSNSキャンペーンの事例では、景品をオリジナルグッズからデジタルギフトへ切り替えることにより発送コスト削減を実現しています。
>>X（旧：Twitter）✕デジタルギフトでtoC領域拡大、1円単位発券のデジコで柔軟性UP｜株式会社丸山製麺様
活用例4.レシートOCRキャンペーンの景品
商品レシートから応募するレシートOCRキャンペーンでも、デジタルギフトを景品として活用できます。
ちなみにレシートキャンペーンは、往来より行われているキャンペーン手法です。
画像データから文字データを読み取る「OCR」やデジタルギフトを活用することにより、Web完結のキャンペーンへ進化します。
例えば消費者は、スマートフォンまたはPCからレシートを撮影して応募するだけです。
はがきを購入したり、はがきにレシートを一枚ずつ貼ったりする必要がありません。
一方の主催者は、Web上でデジタルギフトを送付するだけです。
受け取ったはがきの内容確認をしたり、景品発送に必要以上のコストをかけたりすることがなくなります。
以上のように、デジタルギフトは従来のキャンペーンのデジタル化にも役立ちます。
活用例5.社内インセンティブ・福利厚生
デジタルギフトは社外向けだけでなく、社内インセンティブや福利厚生として使うのも効果的です。
企業で働く社員の属性はさまざまです。
社員によって需要や好みが違うため、企業が決めた商品やサービスがすべて受け入れられるとは限りません。
また、現金をインセンティブとして採用した場合、銀行振込の手間や振込手数料がかかります。
種類が豊富なデジタルギフトなら、手間を軽減しつつ社員の好みに合わせて還元できます。
企業が社員を想って導入した福利厚生でも、不満や不平が残ってしまっては意味がありません。
インセンティブや福利厚生は社員のモチベーションに大きく関わるため、種類が豊富なデジタルギフトの活用は有効です。
企業がデジタルギフトを導入する3つのメリット
企業がデジタルギフトを導入する3つのメリット
- 販促品の管理コストを削減できる
- キャンペーンや集客施策の効果向上が期待できる
- 業務負担が軽くなる
ここで、あらためてデジタルギフトの導入メリットを見ていきます。
デジタルギフトの導入を検討する際の参考にしてください。
メリット1.販促品の管理コストを削減できる
一つ目のメリットは、販促品の管理にかかるコストを削減できる点です。
自社で販促用のオリジナル商品を準備する場合、販促品の発注や在庫管理などをしなければなりません。
販促品の在庫置き場として、トランクルームや倉庫のレンタルが必要になる場合もあります。
さらにイベントや展示会に参加する際には、倉庫から販促品を発送する手続きや搬出・在庫切れの不安も払拭できません。
そこで、Web上で管理できるデジタルギフトを活用すれば、管理や発送にかかるコストを軽減できます。
また思いがけず追加のギフトが必要になった際には、在庫がなくても短期間で用意することも可能です。
メリット2.キャンペーンや集客施策の効果向上が期待できる
デジタルギフトは商品の種類が豊富なため、キャンペーンや集客への大きな効果を期待できます。
販促品が特定の商品のみだと、興味を持つ層が限定されるかもしれません。
また、ターゲット層に合わせたギフトの選定や発注を、施策ごとにおこなうケースも考えられます。
販促品を自分で選べるデジタルギフトなら、ターゲットを限定せず幅広い層に興味を持ってもらえます。
キャンペーン参加者が増え広いユーザー層へ拡散されれば、さらなる効果アップも可能です。
メリット3.業務負担が軽くなる
デジタルギフトを使うことで、景品や商品の発送にかかっていた負担が軽くなります。
梱包・発送作業は間違いがあってはならないため、慎重におこなう必要がある業務です。
ミスがあるとフォローが必要となり、さらに負担が増えてしまいます。
また、ユーザーの住所や口座番号などの重要な個人情報を、厳重に管理しなければなりません。
デジタルギフトなら
- 梱包・発送作業が必要なく、人的ミスを軽減できる
- Webでの一括管理により、ユーザーの個人情報を守れる
といったメリットがあります。
業務を効率化し社員の負担を軽減することで、人件費の削減だけでなく継続して施策をおこないやすくなります。
デジタルギフトの導入でユーザーが得られる2つのメリット
デジタルギフトの導入でユーザーが得られる2つのメリット
- 簡単に利用できるので気軽に利用できる
- 柔軟な予算設定ができる
デジタルギフトを導入することで、ユーザーが得られるメリットについても解説します。
メリット1.簡単に利用できるので気軽に利用できる
デジタルギフトなら、ユーザーが個人情報を入力することなく簡単に受け取ることが可能です。
専用のURLやギフトコードが発行されるため、SNSやメールでやり取りできるからです。
贈られたギフトを利用する際も、
- スマートフォンにクーポンを表示させる
- オンライン上から好きなアイテムを選ぶ
など、簡単な手順でギフトを入手できます。
誰でも直感で操作できるくらい手順が簡単であることも、デジタルギフトのメリットです。
メリット2.柔軟な予算設定ができる
デジタルギフトは、贈る側が柔軟に予算設定できることも魅力です。
例えば、コンビニやチェーン店で使える数百円のギフトから、家電や高級食材と交換できる高価なギフトまで用意されています。
サービスによっては、1円単位でギフトカードの金額を決められることもあります。
人がプレゼントを贈るシーンは、感謝したいときやお詫びしたいときなどさまざまです。
ユーザーが目的に合わせて柔軟に予算を設定できることで、利用シーンに合わせて活用しやすくなります。
デジタルギフトを導入する4ステップ
デジタルギフトを導入する4ステップ
- デジタルギフトサービスへの問い合わせ・資料請求
- デジタルギフトサービスの申し込み
- デジタルギフトの発注
- デジタルギフトの配信・プレゼント
デジタルギフトを導入する手順は上記のとおりです。
初めにデジタルギフトサービスへの問い合わせや資料請求をおこない、自社の目的や予算にあった会社を探します。
例えば、サービスによってギフトの追加発注が即時におこなえることがあります。
前もって必要な数が想定しにくい場合は、追加発注へ柔軟に対応できるサービスを選ぶことがおすすめです。
サービスのなかには、実際におこなった具体的な施策や導入の効果を資料にまとめています。
自社が目指す目標や、計画している施策に近い実績を持つサービスを選ぶことも一つの考え方です。
デジタルギフトの贈り方について下記で解説しているため、興味がある場合はぜひご一読ください。
おすすめのデジタルギフトサービス5選
おすすめのデジタルギフトサービス5選
- デジコ
- giftee for Business
- QUOカードPay
- Biz cotoco
- dgift
おすすめのデジタルギフトサービスは、上記のとおりです。
それぞれの詳細や特徴について解説します。
サービス1.デジコ
「デジコ」はAmazonギフトカードやPayPayマネーライトをはじめとする、6,000種類のギフトを取り扱っているデジタルギフトサービスです。
豊富な品揃えの中からユーザーが好きなアイテムを選べるため、幅広いニーズに合わせてギフトを贈れます。
- 1円単位でギフトを発券
- 月の管理費・初期費用が無料
という特徴があり、コストを抑えたい場合にも活用いただけます。
後払い制度やキャンペーンをサポートするオプション機能も用意されているため、初めてデジタルギフトを導入する企業におすすめです。
サービス2.giftee for Business
デジタルギフトのパイオニア・株式会社ギフティが運用している、法人向けギフトサービス「giftee for Business」の紹介です。
2022年3月現在で5,000件以上の実績があり、発券から流通までワンストップでおこなえます。
コンビニやカフェなどで使える500種類以上のデジタルギフトを揃えており、百円単位で気軽にギフトを贈りたい場合におすすめです。
サービス3.QUOカードPay
参考：https://www.quocard.com/pay/business/
QUOカードPayは、デジタル版QUOカードを贈れるサービスです。
全国のコンビニやスーパー・カフェで利用ができ、
- ばらまき型のノベルティ
- 謝礼
- 社内インセンティブ
など幅広い場面で活用できます。
50円〜10万円の範囲で自由に金額設定ができるうえ、最短で即日発行できる点が特徴です。
受け取った人がアプリのインストールや個人情報する必要がないため、レジで画面を見せるだけで気軽に利用できます。
サービス4.Biz cotoco
SK planet Japan株式会社が運用するBiz cotocoは、世界最初のデジタルギフトを始めたサービスです。
特にBtoB向けのデジタルギフトに強く、有名チェーン店のドリンクやフードなど人気の商品を数多く取り扱っています。
長年のギフトサービス運用からノウハウが充実しており、機能を絞って低コストで利用できる点もメリットです。
サービス5.dgift
dgiftは、6,000種類の商品ラインナップが用意されているデジタルギフトサービスです。
コンビニスイーツから家電や高級グルメアイテムまで、幅広い種類を取り扱っています。
キャンペーンの企画から配布までをサポートしており、自社の課題や目的に合わせたキャンペーンを実施できるのが特徴です。
- キャンペーンの進め方がわからない
- デジタルギフト施策を考えているが何から始めるべきか
とお悩みの場合にも、おすすめのサービスです。
他のデジタルギフトサービスも知りたい場合は、以下の記事もぜひご覧ください。
まとめ：デジタルギフトをマーケティングに活用しよう
デジタルギフトは、オンライン上でいつでも手軽に贈れるプレゼントです。
コンビニで使えるクーポンやAmazonギフトカードなど、デジタルギフトの種類は多岐にわたります。
キャンペーンの景品や販促品にするなど、ビジネスでの活用シーンもさまざまです。
限られたコストでニーズへ柔軟に合わせやすいデジタルギフトは、業務負担の軽減だけでなくユーザーの満足度アップにも役立ちます。
当サイトではキャンペーンや福利厚生としてデジタルギフトを活用した「導入事例集」を無料で配布しています。
興味のある方は、以下のバナーより気軽にダウンロードください。
