実際に活用した企業が語るデジタルギフトの魅力とは

福利厚生や販促で反応が良かったプレゼントとは？

上記のように、会社の販促や福利厚生で反応が良かったプレゼントの1位は「デジタルギフト（58.7％）」でした。

デジタルギフトとは、オンライン上で商品券や電子マネー・ポイントのやり取りができるギフトです。

多様化するユーザーのニーズへ柔軟に対応できるため、販促ツールとして導入する企業が増えています。

さらに、金券などの現物ギフトのように在庫管理・発送手続きなどのコストを必要しないため、在庫を抱えるリスクがありません。

低コストで手軽に導入しやすいことから、企業からの注目を集めています。

企業がデジタルギフトを活用して感じたメリット・デメリットを調査！

実際にデジタルギフトを利用したことのある企業は、どのようなメリット・デメリットを感じているのでしょうか？

ここでは、デジタルギフトのメリット・デメリットに関するアンケート結果を共有します。

企業が感じたデジタルギフトのメリットとは？

デジタルギフトを活用した企業が感じたメリットは、上記のとおりです。

すぐにギフトを用意できるため、ユーザーの反応に合わせて必要なタイミングでスピーディーに届けられます。

また、デジタルギフトは再発行や追加発注が容易です。

一度申し込みや初期設定を済ませれば簡単に発行できるので、現物のプレゼントに必要な在庫確認や発送などの手間がかかりません。

さらに、幅広い種類のギフトが用意されているサービスを選ぶことで、ユーザーが自分の好きなギフトを選べることもメリットの1つです。

企業が感じたデジタルギフトのデメリットとは？

企業から見たデジタルギフトのデメリットの1位は「シニア層に訴求しづらい（33.9％）」でした。

ですが、モバイル専門の調査機関『MMD研究所』による2020年の調査では、60歳～79歳の約9割がモバイル端末を保有していることがわかっています。

出典：https://mmdlabo.jp/column/detail_1882.html

さらに、シニアの約8割はスマートフォンを利用していました。

以上から、シニア層はスマートフォンに馴染みがあるため、デジタルギフトを活用した販促でも効果を狙えると考えられます。

また、デジタルギフトサービスには、オリジナル画像やメッセージを添付したうえで発行できるサービスがあります。

自社のロゴやキャンペーンのイメージ画像などを取り入れることで、独自性を出し他社と差別化することは可能です。

企業がデジタルギフトをよく活用するシーンは？

企業がデジタルギフトを活用するシーンは、どのようなものがあるのでしょうか？

アンケート結果は、次のようになりました。

「アンケート収集施策」が1位に

デジタルギフトをよく活用する施策として、1位に選ばれたのは「アンケート収集施策（37.0％）」でした。

よくある例として「アンケートに答えて●●円プレゼント」といった、ユーザーの行動に対する報酬としてデジタルギフトが活用されています。

• その場ですぐに受け渡しができる
• ユーザーが好きなアイテムと交換できる

といったメリットも、アンケート収集施策にデジタルギフトが選ばれる理由です。

デジタルギフトをアンケートに活用し、運用コストを抑えながら成果を得た成功事例を下記の記事で紹介していますので、あわせてご覧ください。

＞＞シニアユーザーでも使いやすく、さらに運用負荷も軽減。 │株式会社オースタンス様

2位は「サービス利用促進」

2位は「サービス利用促進（31.0％）」でした。「サービスの利用で●●をプレゼント」と訴求することで、自社サービスの認知や購入のきっかけ作りをおこなう方法です。

デジタルギフトなら対象ユーザーの関心が高まったタイミングで送付できるので、売上げアップにも役立ちます。

実際にデジタルギフトを導入して、ホームページからの集客を1.5倍に増やした企業様の事例もあります。

自社サービスの認知度アップや集客を目指している場合は、下記の記事をぜひご参考にしてください。

＞＞現物ギフト施策からデジコへ。集客効果1.5倍、業務削減を実現。│株式会社エドケンハウス様

3位は「社内インセンティブ」

3位は「社内インセンティブ（24.7％）」でした。

デジタルギフトは発券がスピーディーで在庫の管理も不要なため、社内の担当者の業務を圧迫することなく配布できます。

• 定期的な社内表彰
• 目標達成時に贈与するギフト

など、社員のモチベーションアップにもデジタルギフトが活躍しています。

社内インセンティブについてより詳しく知りたい場合は、ぜひ以下の記事もご一読ください。

デジタルギフトとリアルギフトの違いは？

デジタルギフトとリアルギフトを比較したアンケートでは

• 運用が楽
• コストが安い
• 応募が多い

といった面で、デジタルギフトが評価されています。

低コストでキャンペーンの反応率を上げられるため、スタッフが運用しやすく継続的に利用されていることも特徴です。

企業規模や社内のリソースを問わず導入できるため、どのような企業でもチャレンジしやすい販促ツールといえます。

まとめ：販促や社内インセンティブにはデジタルギフトが効果的

デジタルギフトは、業種や職種に関わらず幅広い企業から注目を集めている販促ツールです。

実際に導入した企業の93.9％が「満足している」と回答しています。

どのような企業でも低コストで導入できるデジタルギフトを、販促や社内インセンティブなどにぜひ活用してみてください。

なお、本記事で紹介しきれなかった企業様の感想や調査結果を無料で配布しています。

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