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コンセプト調査とは?実施の流れを4ステップで紹介

コンセプト調査は、マーケティング戦略を考える上で重要な調査です。

基本的に、市場や顧客のニーズを外した商品やサービスは売れません。売れるためには「コンセプトがニーズとマッチしているのか」などの確認が必要です。

そこで本記事では、「コンセプト調査について知りたい」「新サービスのコンセプトを検証したい」という方へ向けて、コンセプト調査の概要と実施の流れを紹介します。

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マーケティング戦略に欠かせないコンセプト調査とは?

コンセプト調査とは、自社が提案するコンセプト案が世間や消費者に受け入れられるかを事前に確認する調査のことを指します。

コンセプト調査からわかることは次のとおりです。

  • 自社のコンセプトに対する消費者の反応や評価から妥当性の確認
  • 評価の高いターゲット層の確認
  • 消費者のニーズの把握

市場に出す前に確認することで「予想より反応が良くない」といった失敗する可能性を極力低くし、効率よくビジネスができます。

コンセプト調査が役立つ2つのタイミング

コンセプト調査が役立つのは、主に製品コンセプトと広告コンセプトを確認したいときです。

コンセプト調査が役立つタイミング

  1. 製品コンセプトの確認:商品・サービスの開発前に実施
  2. 広告コンセプトの確認:商品・サービスの広告やキャンペーン前に実施

それぞれ説明します。

タイミング1.製品コンセプトの確認

1つ目は、開発前に製品コンセプト案を確認するタイミングです。事前に評価を聞くことで、効率よく市場に受け入れられる製品開発ができます。

また、評価の高いポイントなども見極めることが可能です。

「ロボット掃除機」を例に考えてみても、求められているのは「清掃力」なのか「手入れのしやすさ」なのか、ニーズの方向性はさまざまです。

こういった求められる要素を事前に調査すれば、ニーズに合わせた商品開発に役立ちます。

タイミング2.広告コンセプトの確認

2つ目は、広告やキャンペーンをおこなう前に広告コンセプト案を調査するタイミングです。

広告に使用するキャッチコピーやキャラクターデザインなどが

  • 市場でどのようなイメージを持たれるのか
  • どのような表現が一番購買意欲を刺激するのか

などを検証できるので、ターゲットに対して効果的な訴求軸を知りたい場合に有効です。

また、パッケージデザインなどは実際に手にとってもらって反応を確認する場合もあります。

コンセプト調査で活用できる3つの手法一覧

コンセプト調査で活用できる調査方法は大きく分けて3つです。

調査手法概要
インターネット調査
  • オンラインでおこなうアンケート調査
  • 短期間で大量の回答が得られる
  • 集計や分析を効率よくおこなえる
インタビュー調査
  • 複数名の対象者を1箇所に集めておこなう調査
  • じっくり対話できるので具体的なエピソードが深掘りできる
  • 対象者のニーズを細かく把握できる
  • オンライン会議を利用したインタビューも可能
会場調査
  • 対象者を会場に集めておこなう調査
  • 実際の商品を体験してもらった上で調査できる
  • 未公開の商品など、機密情報を漏らすことなくおこなえる

調査は、複数を組み合わせておこなうケースも多く見られます。

例えば「インターネット調査で全体の傾向を把握し、インタビュー調査で個人的な感想を詳しく調査する」などです。

それぞれ詳しく解説します。

手法1.インターネット調査

インターネット調査は、Web上でパソコンやスマートフォンを使って回答してもらうアンケート調査です。

他と比べてコストがかからず短期間で大量に回答を集められることから、多くの企業が実施しています。

また、回答はデジタル形式で収集できるため、集計や分析を効率よくおこなえるのもメリットの一つです。

手法2.インタビュー調査

インタビュアーと対象者の対話式でおこなう調査をインタビュー調査と言います。会話をしながら探るため、消費者の本音を拾いやすいことが特徴です。

インタビュー調査には、大きく分けて下記の2種類があります。

グループインタビューデプスインタビュー
特徴短時間で大勢の意見を収集できる個別の意見を深く掘り下げられる
対象者数4〜8人程度1人
時間60分〜120分程度30分〜90分程度
効果的な活用シーン複数の人々の意見や反応を同時に把握したい場合個別の意見や感情を深く理解したい場合

2つの大きな違いは対象者の人数です。

複数の対象者から短期間で多様な意見を聞きたい場合には、グループインタビューが役立ちます。

一方、お金や病気にまつわる話など、より深くプライベートな質問をしたい場合には、1対1でおこなうデプスインタビューが向いています。

手法3.会場調査

会場調査は、自社が会場を用意し、アンケートやインタビューを現地でおこなう調査手法のことです。

対象者に実際の商品や広告に触れてもらい、リアルな評価を短期間で把握することを目的としています。

試食やパッケージの感想など、実際に体験しなければわかりにくい性質の商品の場合に有効です。

また、自社が会場を用意しておこなうため、調査内容が外部に漏れにくく「発売前の商品」や「試作段階のサービス」など、機密性の高い調査に活用されやすいといった特徴があります。

コンセプト調査を実施する流れ4ステップ

ここで、コンセプト調査の実際の流れを4つのステップで解説します。

コンセプト調査の実施ステップ

  1. 調査目的を明確にする
  2. 調査方法を選定する
  3. 調査票の作成・実施
  4. 集計・分析

では、ステップごとに見ていきましょう。

ステップ1.調査目的を明確にする

まずは、調査の目的を明確にすることが重要です。

目的がはっきりしていないまま進めると、具体的な内容を決める際に迷いが生じてしまう可能性があります。

事前に「調査で明確にしたいこと」と、それによって「解決したい課題や達成したい目標」を設定しておくと質問項目を作成する際にぶれにくくなります。

また、仮説を立てておくことも大切です。

消費者の反応や調査結果を予想したうえで調査すると、自社の思考と調査結果で得られた消費者のイメージとのギャップに気付きやすくなります。

目的と調査内容が決まったら、準備から分析まで全体のスケジュールを立てておきましょう。

ステップ2.調査方法を選定する

次に、設定した目的とターゲットに合った調査方法を選択しましょう。

前述したとおり、最も代表的な調査は、短期間で大量の定量データを収集できるインターネット調査です。

ただし、調査の目的や目標設定によっては他の調査手法を選んだほうがより良い結果を得られることがあります。

例えば、実際に体験してもらってから意見を聞きたい場合にはインターネット調査は適しません。

また、未公開の商品に関する意見を聞きたい場合には機密情報が漏れにくい会場調査を選んだほうが適切です。

このように、自社にあった調査方法を考え慎重に選定するのが重要です。

ステップ3.調査票の作成・実施

選択した調査方法に合った調査票を作成します。

調査票で聞く項目は「どのような観点で評価してもらうのか」という評価軸に沿った質問項目を設定しましょう。

評価軸のサンプルは次のとおりです。

評価軸の例

  • 購入意向
  • 魅力度(印象やイメージの第一印象)
  • 独自性・目新しさ
  • 共感性
  • 信頼性
  • わかりやすさ

※案が複数ある場合はそれぞれの順位も聞く

上記の評価軸をもとに、設問を作ります。

設問例:
以下3つのコンセプトを読んで、最も魅力的に感じるものはどれですか。お選びください。

回答例:
コンセプトA案
コンセプトB案
コンセプトC案

それぞれ5段階評価で回答してもらう場合の例は、以下です。

設問例:
コンセプトA案について当てはまるものに○をつけてください。

回答例:
購入したいと思うか
とても当てはまる・当てはまる・どちらともいえない・あまり当てはまらない・まったく当てはまらない

独自性・目新しさはあるか
とても当てはまる・当てはまる・どちらともいえない・あまり当てはまらない・まったく当てはまらない

わかりやすさはあるか
とても当てはまる・当てはまる・どちらともいえない・あまり当てはまらない・まったく当てはまらない

調査票の準備ができたら、対象者を集めて調査を実施します。

ステップ4.集計・分析

実施後は得られたデータの集計をし、調査の目的に沿った分析をおこないましょう。

購入意向や各評価軸のなかで評価されている点をチェックすれば、採用すべき案の検討はもちろん「原案のままでいいのか」「ブラッシュアップが必要か」が精査できます。

また、性別や年代、購入経験、ライフスタイルなど属性ごとの分析も欠かせません。

なかには「全体的には評価が低くても、ニッチなターゲット層に受け入れられている」という場合もあり、判断材料として役立ちます。

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まとめ:コンセプト調査は市場へ出る前に消費者の反応を確認する調査

コンセプト調査は、マーケティング戦略には欠かせない調査です。

コンセプト案の絞り込みはもちろん、うまく使えば、市場ニーズを的確にとらえた製品開発やターゲットに刺さる訴求軸の発見へとつなげられます。

調査方法はそれぞれ特徴があり、得られる内容が異なるため、場合によっては組み合わせて活用するなどして自社にとって有益なデータを集めましょう。

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この記事を書いた人

東村龍樹

株式会社DIGITALIO 販促DX事業本部 本部長。日本インターネットポイント協議会(JIPC)のラーニング&ネットワーキング委員としても活動中。現在は、ポイントメディアの知見を活かして、販促DX事業本部にてデジタルギフトサービス「デジコ」の責任者を務めています。