デジタルギフトに関する調査（2024年版）を実施

デジタルギフト「デジコ」は、2024年1月10日（水）～1月12日（金）の3日間、勤め先の業務で福利厚生やプレゼントキャンペーンなどの販促を実施する際にデジタルギフトや物のギフトを購入したことのある方を対象に「法人向けデジタルギフトに関する調査」を実施いたしました。
また前回、2022年1月に調査した「デジタルギフトに関する調査」（2022年版）との比較も行いました。

調査結果サマリー

福利厚生としてデジタルギフトを活用している方は74.7％にのぼり、前回調査の74.0％から微増
福利厚生や販促キャンペーンのインセンティブとして、59.8％がデジタルギフトを利用した経験があると判明
反響のよかったギフトとして、「デジタルギフト」の回答が50.0%と最も多い結果に
デジタルギフトの活用シーンは「アンケート収集施策」が最も多く33.3%、次いで「サービス利用促進」、「社内インセンティブ」
法人向けデジタルギフトサービスについて、20代の認知率は7割以上
デジタルギフトサービスのデメリットとして29.0％が「シニア層に訴求しづらい」と回答、前回の33.9％よりも改善した
利用した96.0%がデジタルギフトに満足
「デジタルギフト（無形）」と「リアルギフト（有形）」を比較すると、64.3％がデジタルギフトを「運用が楽」だと感じている

【調査概要】

調査の方法：WEBアンケート方式で実施
調査の対象：全国のデジタルギフトを利用したことがある販促＆マーケティング担当者20歳～65歳男女
有効回答数：400名
調査実施日：2024年1月10日（水）～1月12日（金）

本調査に関する詳しい内容は、【2024年版】デジタルギフトに関する調査レポート（全文）をご確認ください。

お問い合わせはこちら戻る