使用実態調査（U＆A調査）とは？目的・方法・成功に導くポイント
使用実態調査（U＆A調査）とは、商品・サービスの使用実態や意識・態度などを調査する手法です。
自社商品のニーズを調査したり、サービスの市場規模を把握したりするのに適しています。
しかし、効果的な活用シーンや適した調査方法などを理解せず実施しても、思うような調査結果は得られません。
そこで本記事では、使用実態調査の概要や効果的なシーン、調査方法を紹介します。
使用実態調査で参加者を集める際は、調査に協力したくなる魅力的な「謝礼」の用意が効果的です。
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目次 []
使用実態調査（U＆A調査）とは
使用実態調査とは、商品・サービスの使用状況や生活者の意識などを明らかにするための調査です。
英語での「Usage＆Attitude Survey」を略して、U&A調査と呼ばれることもあります。
使用実態調査では、
- 誰が
- どの商品を
- どのような経路で
- どのように使用しているか
を数字を使った定量調査と「なぜ？」を深く理解するため定性調査の（※）両面から把握できます。
そのため、顧客の動向や経営課題などを深く知ることが可能です。
※後ほど「使用実態調査の具体的な方法5選」のなかで、定量調査・定性調査の具体例を紹介します。
使用実態調査の結果は、マーケティング活動を進めるうえで大いに役立ちます。
そのため、使用実態調査は商品・サービスを提供する多くの企業におすすめの調査手法です。
使用実態調査が効果的なシーン
使用実態調査は、市場参入前と参入後、両方で使われます。具体的には、次のようなシーンで活用するのが効果的です。
| 市場参入前 |
|
|---|---|
| 市場参入後 |
|
使用実態調査を実施するうえで、質の高いデータの収集は欠かせません。
自社商品や競合サービスの購入、使用実態を追跡・記録して、調査・分析に活かすことが大切です。
使用実態調査の3つのメリット
使用実態調査のメリットは、主に次の3つです。
使用実態調査の3つのメリット
- 課題や改善点を把握できる
- 今後の事業戦略を立てやすくなる
- 収益アップにつながる
早速1つずつ見ていきましょう。
メリット1.課題や改善点を把握できる
1つ目のメリットは、課題や改善点を把握できることです。
使用実態調査では、調査結果をもとに
- 自社商品の認知度が低い
- リピート率が低い
- 年代によって使用率に大きな開きがある
などの課題を把握できます。
また、競合の商品も調査することで自社商品との比較ができ、自社商品のどこを改善すべきかも明らかにできます。
メリット2.今後の事業戦略を立てやすくなる
市場参入前に使用実態調査をおこなうと、競合の強さや消費者のニーズなどを把握することが可能です。
調査結果と自社の現況を照らし合わせることで、市場へ参入すべきか否かを判断しやすくなります。
また、使用実態調査でターゲットのニーズが明確になれば、参入する市場でどのような商品を企画開発すべきかもイメージしやすくなります。
メリット3.収益アップにつながる
使用実態調査の結果はマーケティング戦略に活かせるため、うまく調査できれば収益アップにつながります。
調査結果をマーケティング戦略に活かす具体例
- 消費者の意見をもとにサービス内容を改善する→リピート率が高まる
- 認知度が低い属性に向けて広告を打つ→顧客の新規開拓につながる
このように、自社の利益拡大にも貢献する使用実態調査ですが、多くのメリットを得るためには「適した調査方法」を選択することが大切です。
次章で詳しく解説します。
使用実態調査の具体的な方法5選
使用実態調査は、大きく「定量調査」「定性調査」に分かれます。
定量調査とは、数値化できるデータを調査することです。一方の定性調査は、言葉や行動など、数値だけでは表せない内容の調査をおこないます。
定量調査・定性調査の具体例は、次のとおりです。
| 定量調査 |
|
|---|---|
| 定性調査 |
|
本章では、各調査の特徴やメリット・デメリットを紹介します。
方法1.アンケート調査
アンケート調査とは、趣旨や目的にあわせて設定した質問を事前に用意し、対象者に回答してもらう調査手法です。
アンケート調査には、次のようなメリット・デメリットがあります。
| メリット | 選択肢を定型化すれば回答が安定する |
|---|---|
| デメリット | 回答の深掘りが難しい |
調査票さえ用意すれば実施できるため、対象者の数が多い場合でも調査を実施しやすい点が特徴です。
一方で、アンケート調査の場合はインタビューで得られるような「回答の深掘り」が難しい点がデメリットです。
自由記述欄を設けることで深掘りできるケースもありますが「何を書くか自分で考えて記載するのは手間がかかる」という人も多く、回答率が低くなる傾向にあります。
アンケート調査は、定型の調査票を用いて多数の方に回答してもらいたい場合などに適しています。
下記の記事では、アンケート調査の方法や具体的な流れを解説していますので、あわせてご覧ください。
方法2.インターネットリサーチ
インターネットリサーチとは、インターネットを介した市場調査のことです。「Web調査」「オンラインサーベイ」などと呼ばれることもあります。
インターネットリサーチの主なメリット・デメリットは、下記のとおりです。
| メリット | 短期間で大量のデータを集めやすい |
|---|---|
| デメリット | 虚偽回答を見分けづらい |
インターネットリサーチは、オンラインで完結するため物理的な制限がかかりません。
専用サイトにアクセスするだけで誰もが回答できることから、短期間で大量のデータを集められます。
一方で、匿名性が高いため、虚偽回答を見分けづらい点がデメリットです。例えば、謝礼目当てで虚偽の回答をされてしまうリスクがあります。
インターネットリサーチは、時間やコストを抑えて短期間で大量の回答を集めたい場合におすすめです。
下記の記事では、インターネットリサーチの特徴から活用方法まで網羅的に解説しているので、ご興味があればチェックしてみてください。
方法3.ホームユーステスト
ホームユーステストとは、自社の商品・サービスなどを家庭で使用してもらう調査手法です。
ホームユーステストの主なメリット・デメリットは、次のとおりです。
| メリット | リアルな使用状況に基づいた回答が得られる |
|---|---|
| デメリット | 情報漏えいのリスクがある |
実際の使用状況に基づいた回答が得られるため、予想もしていなかった活用アイディアや利用者がリアルに感じた不便さなどを把握できます。
一方で、テスト内容が漏れたり、未公開のパッケージ画像が流出してしまったりと「情報漏えいのリスク」がある点がデメリットです。
情報漏えいを防ぐためにも、回答者と機密保持契約を結ぶなどの対策を検討しましょう。
ホームユーステストは、「新商品の評価が知りたい場合」や「既存サービスの課題を把握したい場合」などに適しています。
メリット・デメリットや具体的な実施手順は下記の記事で解説していますので、あわせてご覧ください。
方法4.グループインタビュー
グループインタビューとは、調査対象者を集めてグループを作り、共通のテーマや課題について自由に議論してもらう調査を指します。
主なメリット・デメリットは、次のとおりです。
| メリット | 参加者同士の相互作用を期待できる |
|---|---|
| デメリット | 対象者の日程調整が難しい |
グループインタビューは、参加者同士で自由に議論してもらうことで相互作用を期待できます。
具体的には、他の参加者の意見に触れて新たな思考や意見が思いつきやすくなり、個別インタビューでは引き出せなかった話を得られるなどです。
一方で、対象者が複数人になるため、日程調査が難しい点がデメリットです。
グループインタビューは、複数の参加者の意見や反応を同時に知りたい場合などに適しています。
メリット・デメリット、やり方について下記の記事で解説していますので、より詳しく知りたい方はご覧ください。
方法5.デプスインタビュー
グループインタビューが複数の参加者を対象に実施されるのに対し、デプスインタビューはインタビュアーと対象者が1対1で対話をおこないます。
1対1の面談式で調査がおこなわれ、対象者の意見を深く掘り下げるのに適した調査手法です。
デプスインタビューには、次のようなメリット・デメリットがあります。
| メリット | 人前では話しにくい意見も聞き出しやすい |
|---|---|
| デメリット | 意見が偏ってしまうことがある |
インタビュアー以外に聞かれることなく自由に発言できるため、人前では話しにくい意見も聞き出しやすい点がメリットです。
ただし、デプスインタビューで得られる回答は「あくまで一個人の意見」であることから、その回答が他の人にも当てはまるとは限りません。
調査する側は、得られた回答をすべて鵜呑みにするのではなく、統計的に分析・処理することが大切です。
デプスインタビューは、時間をかけて消費者の行動を理解し、潜在的なニーズを把握したい場合などに適しています。
下記の記事で目的からやり方まで網羅的に解説していますので、あわせてチェックしてみてください。
使用実態調査を成功に導く3つのポイント
本章では、使用実態調査を成功に導く3つのポイントを紹介します。
使用実態調査を成功に導く3つのポイント
- 目的・ターゲットを明確にする
- 適した調査方法を選ぶ
- 調査協力者への謝礼を用意する
これから調査を実施したいと考えている方は、ぜひ自社での取り組みに活用してみてください。
ポイント1.目的・ターゲットを明確にする
まずは、どのようなデータを誰から集めるのか明確にしましょう。ここが明確になっていないと、質問の軸がぶれてしまう恐れがあります。
自社にどのような課題があり、使用実態調査を通して何を知りたいのか、できるだけ具体的に洗い出すことがポイントです。
ポイント2.適した調査方法を選ぶ
目的・ターゲットにあった調査方法を選ばないと、効果的な調査結果は得られません。
例えば、インターネットに不慣れな高齢者に対してインターネット調査を実施しても、そもそも回答してもらえない可能性があります。
各調査にはメリット・デメリットが存在するため、特徴を理解して自社に適した調査方法を選びましょう。
なお、各調査方法のメリット・デメリットをおさらいしたい方は、「使用実態調査の具体的な方法5選」をご覧ください。
ポイント3.調査協力者への謝礼を用意する
謝礼を用意し、事前に謝礼の存在を知らせることで「調査に協力したい」と思わせるきっかけが作れます。
このときのポイントは、調査対象者がほしいと思う謝礼を用意することです。
もし「調査対象者の幅が広くて謝礼の候補を絞りづらい」「誰にでも喜ばれるような謝礼を探したい」と感じているなら、法人向けデジタルギフトの「デジコ」がおすすめです。
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まとめ：使用実態調査は事業戦略の策定に役立つ
使用実態調査の結果をうまく活用すると、市場のなかで自社が攻めるべきポジションが明確になったり商品の改善点がわかったりと、多くのメリットがあります。
質の高いデータを収集して、事業戦略の策定にお役立てください。
なお、使用実態調査を実施するうえでは、調査対象者による協力が欠かせません。より多くの方に参加してもらうためにも、対象者が喜ぶ「謝礼」を用意されてみてはいかがでしょうか。
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