8割以上が入会特典を「気にする」と回答。顧客が求める特典の条件は手軽さと自由さ【588名調査】

「入会特典」が入会判断とロイヤリティに与える影響

まず、入会特典が消費者の意思決定にどれほど関わっているのかを確認しました。

調査からは、以下3つのポイントが浮かび上がっています。

それぞれの結果を詳しくみていきましょう。

8割以上が入会特典の有無や内容を「気にする」

新しいサービスへの入会を検討する際、入会特典の有無や内容を気にするかどうか聞いた結果がこちらです。

「非常に気にする」（25.1％）と「やや気にする」（57.1％）を合わせると、全体の82.2％が入会特典の有無や内容を意識していることがわかりました。

「まったく気にしない」と回答した人はわずか1.5％にとどまっており、ほとんどの消費者にとって入会特典はサービス選びの判断材料になっています。

競合サービスとの比較検討が当たり前になった現在、特典の有無だけでなく「何がもらえるか」まで見られているといえます。

入会経験者の8割以上が「特典が入会の後押しになった」

続いて、実際にサービスへ入会した方に対し、入会特典が意思決定にどの程度影響したかを尋ねました。

「入会特典がなければ加入していなかった」（20.6％）と「きっかけや後押しとなった」（61.1％）を合わせると、入会者の81.7％が特典に影響を受けた結果です。

とりわけ「きっかけや後押しになった」が6割を超えている点は注目に値します。

サービスの内容や料金で迷っている見込み顧客にとって、特典が最後の一押しとして機能していることが読み取れます。

裏を返すと、特典なしで入会を獲得できた層は18.3％にとどまっており、特典がなければ取りこぼしていた可能性のある顧客が大半を占めるということです。

7割以上が特典によって「愛着や継続意欲が上がる」

入会特典の効果は、加入時の後押しだけにとどまるのでしょうか。入会後のロイヤリティとの関連も調べました。

「非常にそう思う」（28.0％）と「ややそう思う」（44.2％）を合わせた72.2％が、入会特典がサービスへの愛着や継続意欲の向上につながると回答しています。

この結果は、入会特典が新規獲得のための一時的なコストではなく、継続率やLTVの向上にも効く長期的な投資になり得ることを示しています。

特典を「入会させるための手段」としてだけとらえるのではなく、顧客との関係構築の第一歩と位置づけることで、施策の設計や予算配分の考え方も変わってくるのではないでしょうか。

ここまで、入会特典が顧客獲得と定着の両面で大きな影響力を持つことが確認できました。

では、実際にどのような特典が提供されていて、顧客はどこに不満を感じているのか。次章で掘り下げていきます。

実際に受け取った特典内容と、顧客が感じる不満・期待

ここからは、消費者が実際に受け取った特典の種類と、現状の入会特典に対して感じている不満・期待を整理します。

順番にみていきましょう。

主流の特典は「ポイント還元」「デジタルギフト」「料金割引」

過去に教育・学習系、フィットネス系、美容系のサービスに入会した方に、実際に受け取った特典の内容を聞きました。

全カテゴリで共通して上位に並んだのは「ポイント還元」「デジタルギフト」「料金割引」の3つです。

特に着目したいのは、すべてのサービスカテゴリで約2割の入会者がデジタルギフトを受け取っている点です。

数年前までは入会特典といえばキャッシュバックや割引が中心でしたが、受け取りが簡単で交換先の自由度が高いデジタルギフトを積極的に採用する企業が増えてきているトレンドがうかがえます。

最大の不満は「受け取りの面倒さ」

では、入会特典に対して消費者はどこに不満を感じているのでしょうか。

不満のトップは「受け取りが面倒なこと」で、全体の34.0％を占めています。

次いで「有効期限が短いこと」「受け取りまでに時間がかかること」「特典内容が欲しいものでないこと」が続きますが、いずれも10％台後半で、「受け取りの面倒さ」とは明確な差がありました。

つまり、特典そのものの金額や内容よりも、受け取るまでの手間のほうが顧客の不満に直結しやすいということです。

せっかく魅力的な特典を用意しても、受け取りプロセスが煩雑であれば、その価値は大幅に損なわれてしまいます。

顧客が最も求めているのは「手間なく受け取れる手軽さ」

不満が明確になったところで、消費者が入会特典の受け取りに何を最も期待しているかも確認しました。

「オンラインで受け取れる」（33.7％）と「追加の登録手続きが不要」（27.9％）の2つに回答が集中し、合計で6割以上が「手軽さ」に関する項目を選択しています。

一方、「郵送で受け取れる」（7.7％）や「直接受け取れる」（12.6％）はいずれも少数派です。

この結果から、入会特典の受け取り体験を設計するうえで最優先すべきは「いかに手間をかけずに届けるか」であるとわかります。

郵送による発送業務や複雑な申請フォームは、企業側のコスト負担だけでなく、顧客満足度を下げるリスクにもなっています。

前章で見た不満（受け取りの面倒さ）と、本章で見た期待（オンラインかつ追加手続き不要の手軽さ）は表裏一体であり、ここを解決できるかどうかが特典施策の成果を大きく左右するポイントです。

では、こうした「手軽さ」のニーズに応えられる特典とはなんでしょうか。

次章では、その候補として注目されるデジタルギフトの可能性を調査データから検証します。

デジタルギフトは顧客の期待に応えられるか

前章までに、入会特典に対する最大の不満が「受け取りの煩雑さ」であり、消費者が最も求めているのが「手軽さ」であるとわかりました。

ここでは、その解決策となり得る「デジタルギフト」について、消費者がどう感じているかを3つの角度から確認します。

データをもとにみていきましょう。

「交換先を選べるデジタルギフト」に8割がポジティブ

入会特典が「交換先を自由に選べるデジタルギフト」だった場合の印象を尋ねました。

「非常にうれしい」（31.8％）と「まあまあうれしい」（48.3％）を合わせた80.1％が、好意的な反応を示しています。

一方で「まったくうれしくない」（1.8％）、「あまりうれしくない」（4.3％）を合わせた否定的な回答は、わずか6.1％でした。

このことからも、大多数の消費者にとってデジタルギフトは歓迎される特典であることがわかります。

好感度がここまで高い背景には、「もらった後に自分で使い道を決められる」という体験そのものへの魅力があると考えられます。

特定の商品券より「選べる自由」が支持される

デジタルギフトのなかでも「選択の自由」がどれほど価値を持つのかを、特定の商品券・ギフトカードとの比較で確かめました。

「交換先を自由に選べるデジタルギフト」のほうがうれしいと回答した人は82.3％で、「特定の商品券・ギフトカード」（17.7％）を圧倒的に上回りました。

この差は、企業が一方的に決めた特典より、顧客自身が好みに合わせて選べる体験のほうが満足度を大きく高めることを示しています。

年代や趣味嗜好が多様な顧客層に対して、一律の商品券を配るよりも、選択肢の広いデジタルギフトを用意するほうが結果的に多くの人に喜ばれやすいともいえます。

オンラインギフトへの抵抗感は全年代で少数派

「デジタルギフトはよさそうだが、オンラインでの受け取りに抵抗がある人もいるのでは」と心配な方もいるのではないでしょうか。

そこで、年代別のオンラインギフト受容度も調査しました。

全体の87.0％が、オンラインでギフトを受け取ることに「抵抗がない」と回答しています。

20代～40代では9割以上が抵抗なしと答えており、50代・60代でも6割以上が同様の回答でした。

「オンラインギフトはシニア層には受け入れられにくい」という固定観念は、少なくともデータ上は当てはまらなくなってきています。

郵送や来店を前提としない受け取り方法は、手間を省けるだけでなく、年代を問わず受け入れられる選択肢として機能し始めているといえます。

まとめ：入会特典は「手軽さ」と「選べる自由」で差がつく

今回の調査から、入会特典は顧客獲得とロイヤリティ向上の両面で大きな影響力を持つことが確認できました。

8割以上が特典の有無を気にし、入会者の8割以上が「特典が後押しになった」と回答しています。

一方で、最大の不満は「受け取りの煩雑さ」でした。

特典の金額を上げるだけでは解決できない課題です。

この「手軽さ」と「選べる自由」を両立できるのがデジタルギフトであり、全年代の87％がオンラインでの受け取りに抵抗がないという結果も、幅広い層への対応力を裏づけています。

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最大6,000種類の交換先から受け取った方が自由に選べるため、年代や嗜好が異なるターゲットにも対応できます。

今回の調査の詳細データは、以下より無料でダウンロードいただけます。

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