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インセンティブの使い方は?ビジネスにおける意味や活用方法を解説

「社員のモチベーションを上げるためのインセンティブ」や「顧客の販売意欲を促進するためのインセンティブ」など、インセンティブの使い方はさまざまです。

ビジネスシーンで耳にすることの多いインセンティブですが、どのような意味や使い方があるのでしょうか。

この記事ではビジネスにおけるインセンティブについて、言葉の意味や活用事例などを紹介します。

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インセンティブの意味とは何か?

インセンティブとは「意欲を引き出すために、外部から与える刺激や動機づけ」を意味します。

語源は英語のincentiveからきており、英語の意味を直訳すると

  • 動機
  • 誘因
  • 励み

など日本語とほぼ同じ意味で使われます。

「動機」という意味では、「モチベーション」はインセンティブの類義語です。ただし両者の意味は完全に同じわけではありません。

例えるならモチベーションは「内側から湧いてくるやる気」であり、インセンティブは「外部からの働きかけによる刺激」のようなイメージです。

言葉の意味としてはここまで解説したとおりですが、ビジネスシーンではさらに具体的な意味合いで使わることもあります。

ビジネスでは「報酬」の意味でも使われる

ビジネスにおいては報奨金や特典など、報酬としての「お金やモノ」を指すことも多いです。

会社の福利厚生の一環として与えられる歩合給や、キャンペーンの景品としてもらえる割引券などがいわゆるインセンティブです。

インセンティブを付与することは相手の熱意や意欲を引き出したり、何かを行動させるための動機づけになったりします。

「インセンティブ」という言葉の使い方は?例文を紹介

インセンティブを使った例文をいくつか紹介します。

「インセンティブ」を使った例文

  • 業績が停滞しているため、インセンティブの導入を検討する
  • 役員や経営者向けのインセンティブはストックオプション制度がある
  • 同業種でも雇用条件やインセンティブに差がある
  • インセンティブの過剰な強化は給与の平等性が失われる
  • 行動を促すインセンティブが少ないと推測できる

ここからは、言葉の意味ではなくインセンティブの具体的な中身について紹介します。

インセンティブの種類は大きく2つ

インセンティブの種類

  • 金銭的インセンティブ
  • 非金銭的インセンティブ

「ビジネスでは報奨金をインセンティブという場合も多い」とお伝えしましたが、お金以外にも動機づけとなる価値が存在します。

インセンティブの種類は大きく分けて2つあるため、それぞれのインセンティブを具体的に見ていきましょう。

種類1.金銭的インセンティブ

金銭的インセンティブとは、お金やモノによる報酬のことです。物質的インセンティブと呼ばれることもあります。

お金やモノを手にすることで貢献した実感が湧きやすく、「正当な評価を得られた」「次回も頑張ろう」といった気持ちが行動の動機づけとなります。

なお、現金や実物商品に限らず、電子マネーや各種ポイントといったデジタルサービスも金銭的インセンティブの一種です。

オンラインで付与できるインセンティブなら、現金の振込手数料や商品の在庫管理などが不要なため使いやすいと注目されています。

種類2.非金銭的インセンティブ

非金銭的インセンティブは、お金やモノ以外で得る報酬・価値のことです。

周囲からの評価や環境から得られる経験などが、行動を起こす動機づけとなります。

非金銭的インセンティブは細かく4種類に分けられるため、一覧で紹介します。

種類内容
評価的インセンティブ周囲からの評価や表彰が動機づけとなるインセンティブ
人的インセンティブ周囲の人柄や人間的魅力が動機づけとなるインセンティブ
理念的インセンティブ企業・団体の存在価値や理念が動機づけとなるインセンティブ
自己実現的インセンティブ自分の目標や将来のビジョンが動機づけとなるインセンティブ

非金銭的インセンティブは「何かをもらうために頑張る」というよりも、精神的な満足感や興味関心などが行動を引き起こします。

そのため、会社にとっては社員の長期的なモチベーション形成になる重要な制度です。

非金銭的インセンティブの具体的な内容については、別の記事で解説しています。こちらもぜひご覧ください。

ビジネスシーンでのインセンティブの使い方5選

ビジネスシーンでのインセンティブの使い方

  • 営業成績に応じた成果報酬
  • 功績や貢献を称える社内表彰
  • 顧客への特典・優待
  • アンケート協力への謝礼
  • 社員や友人の紹介報酬

ビジネスでは社内インセンティブの他、顧客への特典やキャンペーンの景品などさまざまな使い方があります。

インセンティブの活用例について紹介します。

使い方1.営業成績に応じた成果報酬

社内インセンティブのベーシックな使い方といえるのが、営業成績に応じて付与する成果報酬です。

営業職種において、個人のノルマ達成率やチームの売上高などに応じて歩合給を与えます。

毎月の給料にプラスしてインセンティブを付与したり、半年に一度などまとめて付与したりする方法が一般的です。

歩合制のインセンティブは頑張り次第で収入を増やしやすく、社員のモチベーションを手早くアップさせます。

その一方で、お金のみを目的に働くのは、仕事の継続的なモチベーションにはなりづらい一面もあります。

そのため、社内インセンティブでは、次で紹介するような非金銭的インセンティブも並行して取り組むのがおすすめです。

使い方2.功績や貢献を称える社内表彰

社内で使える非金銭的インセンティブのひとつが表彰制度です。

仕事で功績を残した人や貢献した人を称え、社員の前で表彰します。そうすることで仕事への誇りや自尊心を育て、モチベーションにつながります。

上司から部下への表彰に限らず、同僚や部署間でお互いを称え合うインセンティブ制度もおすすめです。

例えば社内で独自ポイントを設け、残業を手伝ってくれた同僚や業務を教えてくれた先輩に、感謝の印としてそのポイントを送ります。

ポイントを何かのサービスや商品と交換できるようにすれば、インセンティブをもらった人は精神的にも物理的にも満足感が得られるでしょう。

使い方3.顧客への特典・優待

企業から顧客へお得な特典・優待サービスを付与することも、インセンティブのひとつです。

顧客へインセンティブを付与することで、商品の購買意欲を刺激したり、企業のイメージアップにつながったりします。

顧客に使えるインセンティブには、次のような例があります。

  • 1回無料チケット
  • 定期購入割引
  • 新商品の先行販売
  • 店独自のポイントプログラム

使い方4.アンケート協力への謝礼

アンケートに協力してくれた人への謝礼として、インセンティブを渡します。

アンケートは基本的に任意のため、答えるメリットがないとなかなか回答者が集まりません。

謝礼があれば「答えても良いかな」という気持ちが生まれ、アンケート回答に協力してくれる人が増えると期待できます。

アンケート謝礼におすすめのインセンティブや謝礼相場については、別の記事で紹介しています。よろしければこちらもご覧ください。

使い方5.社員や友人の紹介報酬

社員紹介制度(リファラル採用)や友人紹介キャンペーンなどで、紹介報酬としてインセンティブを渡します。

紹介報酬をもらうのは片方の人だけでなく、紹介した人・された人両方がインセンティブをもらえるケースもよくあります。

社員紹介制度は、採用コストを抑えながら企業にマッチする人材を確保できるため、さまざまな企業で注目されている制度です。

人材不足や離職率の高さに悩んでいる企業は一考の価値がありますので、興味があれば以下の記事もご参考にしてみてください。

インセンティブの設計方法について以下の記事でまとめていますので、詳しく知りたい場合はぜひあわせてご覧ください。

インセンティブを導入するならデジタルギフト

インセンティブは社員のモチベーションアップや顧客の購買意欲促進など、さまざまな目的で使えます。

しかし、現金や実物商品を報酬として準備すると、多くのコストがかかってしまうのが気になります。

そこでおすすめなのがデジタルギフトです。

社内外のインセンティブに使いやすい

デジタルギフトは、電子マネーや各種ポイントなどをオンラインでプレゼントできるサービスです。

SNSのDMやメールから送付でき、現金報酬に比べて振込手数料がかかりません。

実物商品と比べても、在庫を管理するスペースや配送料といったコストを削減できます。

さらに、相手の本名や住所を知らなくても送付できるため、インターネットアンケートの謝礼やSNSキャンペーンの景品などにも使いやすいです。

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まとめ:インセンティブを正しく使おう

インセンティブは「意欲を引き出すために外部から与える刺激や動機づけ」を意味します。

ビジネスシーンでは、社員のモチベーションアップや顧客の購買意欲促進のためによく使われます。

社内インセンティブでは成果報酬の他、他者評価や将来のビジョンなどもインセンティブの一種です。

インセンティブをうまく使えば相手が行動を起こすきっかけとなり、こちらの望む結果や目的を達成することを期待できます。インセンティブをぜひ活用しましょう。

この記事を書いた人

東村龍樹

株式会社DIGITALIO 販促DX事業本部 本部長。日本インターネットポイント協議会(JIPC)のラーニング&ネットワーキング委員としても活動中。現在は、ポイントメディアの知見を活かして、販促DX事業本部にてデジタルギフトサービス「デジコ」の責任者を務めています。