約6割が意識！夏の省エネ・節電に関する調査（500名調査）

現状の省エネ・節電意識とは？

まずは一般消費者の現状を探るため、日常生活でどのくらい省エネ・節電を意識しているのかを尋ねました。

グラフとともにみていきましょう。

日常でどのくらいの人が省エネ・節電を意識している？

日頃からの節約意識を聞いた調査によると、全体の約6割が「省エネ・節電を意識している」と回答しています。

その内訳は、「非常に意識している」が16.2％、「意識している」が43.0％でした。

省エネ・節電に対する意識には個人差があるようです。

では、年代別に傾向の違いはあるのでしょうか。

年代が上がるほど意識が高まる傾向があり、特に50代以降では7割以上が高い意識を持っているようです。

若い世代と比較して、家計を担う意識が強まりやすくなるなど、ライフステージの変化や光熱費への関心の高さがうかがえます。

次に、省エネ・節電への意識をさらに深掘りするために、光熱費の管理状況について調査しました。

光熱費の管理状況と節電意識の関係

ここで注目したいのが、光熱費を「把握している」を選択した人の7割以上が「省エネ・節電を意識している」と答えていたことです。

一方で、「光熱費を把握していない」人では、支払いの有無にかかわらず4割程度しか「意識している」と回答していません。

つまり、「自身が光熱費を支払っているかどうか」よりも「毎月の請求書や使用量の変動を認識しているか」が、省エネ・節電行動に影響しているといえます。

省エネ・節電をする理由をみてみると、多くの人が、経済的な理由をきっかけに省エネ行動をとっていることがわかります。

加えて、省エネ行動が日常のルーティンになっている人や、環境問題への意識から実践している層も一定数存在していると明らかになりました。

どんな省エネ・節電対策をしている？実践内容の調査

省エネ・節電意識があっても、実際に行動に移しているとは限りません。

そこで、日常生活のなかで実践している省エネ・節電対策を調査しました。

夏に実践している節電対策とは？

具体的な節電対策の上位は、電力機器の使い方の工夫です。

多くの人が、シンプルながら身近に取り組みやすく継続しやすい対策をおこなっていることが見受けられました。

続いて、夏の省エネ・節電に対して感じている悩みや課題を深掘りしていきます。

夏の省エネ・節電に関しての悩みや課題は「特にない」という声が全体の4割を占めました。

悩みのなかで最も多かったのは「効果が実感しにくい」という声です。

省エネや節電を意識して取り組んでいても、その成果が目に見えて表れないと、行動を継続するモチベーションが維持しにくいのかもしれません。

このことから今後の省エネ促進には、「効果を感じやすい方法の提案」や「実践結果を可視化する仕組みづくり」が重要になると考えられます。

「暑さを我慢することによる体調不良」を選択した人は25.4％に上り、節電による健康リスクを懸念していることがわかりました。

こうした背景から、ただ単に「電源をこまめに切る」「設定温度を高くする」だけではなく、体調管理とのバランスを考えながら節電できる、専門的な対策や情報提供が求められています。

信頼されている情報源は？

続いて、情報提供の必要性を探るため、省エネ・節電に関する情報源について調査しました。

上位の結果から、多くの人が手軽にアクセスできるメディアを中心に情報を得ていることがわかります。

その他の情報源の結果は以下のとおりです。

• 電力会社からの情報：16.2％
• 自治体からの情報：13.2％
• 新聞・雑誌：9.8％

電力会社や自治体などの発信は少数派にとどまっています。

手軽に得られる情報が中心となっている今、信頼できる専門的な情報をいかにわかりやすく発信するかが、今後の課題といえます。

この5年で変化した省エネ・節電意識とは？

ここでは、5年前と現在を比較し、省エネ意識の変化とその要因を探っていきます。

今回比較する5年前（2020年）は、液化天然ガス（LNG）や石炭などの燃料価格が上昇した影響で、電気代も上昇し始めた時期です。2022年には、円安の進行が加わって、ピークを迎えました。

また、コロナ禍で在宅時間が増加したことも生活環境の変化として挙げられます。

こうした背景が、私たちの省エネ・節電への意識にどのような影響を与えたのでしょうか。

詳しくみていきましょう。

意識が変わったと感じている人はどれくらい？

5年前と比べて「省エネ・節電への意識が変化した」と答えた方は、全体の約半数に上りました。

内訳は、「強く意識するようになった」が18.8％、「少し意識するようになった」29.8％です。

一方で、4割が「変化はない」を選択していたことから、一定数の人は以前から省エネ・節電を意識していたと考えられます。

意識が変わった理由とは？

「意識が変わった」と答えた方にその理由を聞いたところ、経済的な負担の増加と気候変動が主な理由でした。

その他、以下のような理由など複数の背景が複合的に意識変化を後押ししているようです。

• ニュースや社会的関心の影響
• 環境問題への意識

電気代の上昇はどの程度感じている？

実際に電気代の上昇をどの程度実感しているか聞いてみると、「非常に感じる」「感じる」と回答した方が合わせて7割を超える結果となりました。

多くの人が生活のなかで電気代の高騰を実感しており、それが省エネ行動の強い動機づけとなっていると考えられます。

家電購入時の省エネ意識は？

電気代の上昇や環境意識の高まりにより、家電製品を選ぶ際にも「省エネ性能」が重視される傾向があります。

では実際に、どのようなタイミングで家電を買い換え、どのような基準で商品を選んでいるのでしょうか。

調査結果をもとに、一般消費者の行動傾向をみていきましょう。

どのようなタイミングで家電を買い換える？

家電を買い換えるきっかけとして最も多かったのは、「現在使用している家電が故障したとき」で、全体の37.2％を占めました。

壊れたから仕方なく購入するという「受動的な買い替え」が主流となっていることがうかがえます。

一方で、省エネ性能について「特に考慮しない」と回答した人も約2割存在しており、全員が省エネ性能を重視しているわけではありません。

購入時にどこまで意識を向けているかには、個人差があるようです。

省エネ性能を重視している人の割合は？

家電購入時に省エネ性能を重視するかを聞いたところ、およそ7割の人が何らかのかたちで省エネ性能を意識していました。

価格が同じであれば省エネ型を選び、価格差があっても「将来的な電気代の節約につながる」といった理由で選ばれるようです。

一方で、省エネ性能を重視しないという回答も2割程度あり、家電の種類や家庭の事情によって、優先順位は異なるといえます。

購入を後押しするキャンペーンや特典とは？

省エネ家電に関心はあっても、実際には購入のきっかけとなる「後押し」が必要です。

ここでは、キャンペーン内容や特典について調査をしました。

購入を促進する要因として「電気代の節約」が3割と最も多く、次いで「特典や割引などのキャンペーン」が2割程度という結果でした。

では、具体的にどのような特典が「後押し」として有効なのでしょうか。

特に支持を集めたのは、直接的な割引などや汎用性の高い電子マネーやポイントです。こういった家計へ直接利益のある「納得感ある特典」が購入の後押しには必要といえます。

電力・ガス契約

省エネや節電対策には、家電の使い方だけでなく、電力・ガスの契約内容を見直すことも重要です。

そこで、どのようなタイミングで電力・ガス会社の乗り換えやプランの見直しを検討しているのかを調査しました。

電力会社やガス会社の乗り換えやプラン見直しの検討タイミングは？

最も多かったのは「転居時」でしたが、次いで「光熱費が高いと感じたとき」や「他に安いプランの存在を知ったとき」も挙げられています。

この結果から、多くの人が「費用面」で見直しを検討する傾向があるようです。

一方で、「見直しや乗り換えは検討しない」という回答が3割強おり、契約内容に消極的な層も一定数存在していることが浮かび上がりました。

電力会社やガス会社の乗り換えを検討するキャンペーン特典とは？

電力・ガスプランの乗り換え・見直しを検討する際、意欲を高める要素として上位に上がったのが、「経済的メリット」と「手続きの手軽さ」です。

電力・ガス会社の乗り換えや料金プランの見直しを検討する際の「後押し」となるキャンペーン特典を聞いたところ、省エネ家電購入と同様に、直接的な割引や汎用性の高い電子マネー・ポイントが人気でした。

このことから、多くの人が「すぐに得られるメリット」を重視しているのがわかります。

つまり、省エネや節約への関心はあるものの、行動に移すには「納得できる理由」が必要であり、特典やキャンペーンがその動機づけとして重要な役割を果たしていると考えられます。

まとめ：多くの人が省エネ・節電に関心あり

今回の調査から、多くの人が日常生活のなかで省エネや節電を意識していることが明らかになりました。

なかでも、光熱費を把握している人ほど意識が高く、節電行動にもつながっているようです。

また、家電の買い替えや電力・ガス会社の乗り換えにおいては、「今すぐ得られる特典」など、実利を感じられる特典が行動を後押ししているのが実情です。

こうした背景をふまえ、キャンペーン特典には「デジタルギフト」を活用するのがおすすめです。

デジタルギフトは、消費者の求めている「家計へ即効性が期待できる特典」であり、かつ、ギフトはメールアドレス宛てに送るだけなので運用に手間がかかりません。

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受け取り側が約6,000種以上のラインナップから好きなものを自由に選べるため、ターゲット層を選ばず、幅広いキャンペーンで活用できます。

デジコについて詳しくは、「デジコ資料請求」からダウンロードしてご覧ください。

今回ご紹介した調査の詳細は、以下のボタンから無料でダウンロードできます。

自社で検討する際の参考資料として、ぜひご活用ください。