ニーズのある福利厚生を選ぶことは、従業員のモチベーションアップや優秀な人材確保へつながります。
とはいえ、
「福利厚生を導入したいが、何を選べばいいのか迷う」
「人気のある福利厚生を選びたい」
と思うことはありませんか?
そこで本記事では、おすすめの福利厚生サービス10選をまとめました。ぜひ参考にしてください。
デジコでは福利厚生として従業員に贈ることのできる、デジタルギフトサービスを提供しています。
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目次
従業員に人気でおすすめの福利厚生10選を、以下の表にまとめました。
おすすめの福利厚生 | 具体例 | 期待できる効果 |
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1.住宅手当・家賃補助 |
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2.食事・ランチ補助 |
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3.人間ドックなど法定外の健康診断 |
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4.育児・介護休業・病気休暇 |
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5.バースデー・リフレッシュ休暇 |
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6.資格取得・スキルアップ手当 |
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7.余暇施設・レジャー施設などの割引制度 |
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8.財形貯蓄制度 |
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9.慶弔金 |
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10.インセンティブ制度 |
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一つずつ順番に紹介します。
住宅や手当や家賃補助は、従業員の家賃やローンの一部を補助する制度です。
会社にとっては予算の確保が課題になりますが、従業員の年齢・性別を問わず人気があります。
経団連の「第64回 福利厚生費調査結果報告」によると、法定外福利費のうち住宅関連の項目が約半分を占めています。
つまり業界や職種に限らず、どの会社でも重要視されている福利厚生です。
また、会社が物件を購入・契約して従業員に社宅や独身寮として貸し出す「社宅制度」も、住宅手当・家賃補助の一つです。
上記のような食事・ランチ補助も福利厚生の一つです。
他にも、栄養バランスの取れたメニューを提供する「フードサービス」があります。
従業員の健康管理や、ランチタイムにおける社内コミュニケーションの活性化が狙えます。
法律で義務付けられた「法定福利厚生」の健康保険ではなく、会社独自の制度として人間ドックなどの健康診断の費用を補助する福利厚生です。
労働政策研究・研修機構の「企業における福利厚生施策の実態に関する調査」によると、従業員が特に必要だと考える福利厚生は「人間ドック受診の補助(21.8%)」でした。
このことからも従業員からの関心やニーズが高い、重要な福利厚生といえるでしょう。
家族や自身の身に何かがあった際、仕事や金銭面の問題を気にすることなく休暇がとれる制度も、従業員にとって関心の高い福利厚生です。
労働政策研究・研修機構が実施した調査でも「病気休暇」を実施している会社は6割を超えています。
このことからも、仕事と生活どちらも両立できる環境を望んでいる従業員が多いことがわかります。
バースデー休暇・リフレッシュ休暇は、労働基準法で定まっている有給休暇とは別に、会社独自のルールで従業員に休暇を与える福利厚生です。
などに、有給を取得できる制度です。
好きなときに1日休暇を取れるだけで、従業員のモチベーションアップや気分転換への期待ができます。
従業員のキャリア育成やスキルアップのための支援も、福利厚生の一つです。
パーソル総合研究所の「福利厚生実態調査2020」によると、約4割の会社が資格取得やスキルアップ手当の充実を意識しています。
このことからも、今後注目するべき福利厚生の一つといえるでしょう。
会社側でレジャー施設や宿泊施設と契約し、従業員が低価格で利用できる福利厚生です。
主な施設として
などが挙げられます。
経団連の報告によると、従業員一人あたり月額2,000円程度で導入が可能です。
アクティビティを好む従業員が多い会社で採用すれば、従業員満足度の向上を狙えるでしょう。
財形貯蓄制度は、会社と国で従業員の財産貯蓄を支援する福利厚生です。
主に下記の3種類があります。
これらは、すべて従業員の給料・ボーナスから毎月一定額を天引きする形で財産を形成していきます。
のように、金銭管理が得意でない従業員でも、貯蓄ができ税金対策まで行えるメリットがあります。
慶弔金とは、従業員の結婚や出産、逝去など、お祝いごとや不幸があった際に、会社から祝い金や見舞金が支払われる福利厚生です。
労働政策研究・研修機構の調査によると、およそ9割以上の会社が導入しています。
慶弔金は需要があり、会社と従業員のつながりを深める効果が期待できるといえるでしょう。
インセンティブ制度とは、労働へのモチベーションや会社への信頼度を上げるために、インセンティブ(外的刺激)を与える福利厚生です。
従業員の業務に対する意欲をアップし、継続させる狙いがあります。
金銭や物品だけではなく、評価や表彰、本人のやりたい業務を担当させるなど、従業員への精神的なサポートを行います。
インセンティブについて、より詳細を知りたい場合はこちらの記事もご覧ください。
種類 | 概要 |
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法定福利厚生 | 法律により義務づけられている福利厚生のこと |
法定外福利厚生 | 企業が自由に選び導入できる福利厚生のこと |
福利厚生は、上記の2種類に分類されます。
「法定福利厚生」は法律によりすべての会社に義務付けられている制度です。
制度がないと、下記のようなリスクがあります。
また、一般的に「福利厚生が充実している・いない」を判断されるのは、法律で定められていない「法定外福利厚生」の充実です。
福利厚生について、さらに詳しい種類を知りたい場合は以下の記事をぜひご覧ください。
人気の福利厚生を導入した企業の事例3選
ここでは、人気の福利厚生を導入した企業の事例をご紹介します。
株式会社ZOZOテクノロジーズは、特定の感染症を罹患した際に取得できる「病気休暇」を2019年から導入しています。
会社が掲げる理念「楽しく働く」を実現するために導入されました。
社員自身だけでなく、社員の子どもが罹患した場合も休暇を取得できるうえ、取得日数や取得回数に上限はありません。
働く社員が安心して療養に専念できる環境を整えることで
を保っていく狙いがあります。
TBSグループ企業の従業員約5,000人で構成された「TBS厚生会」では、妊活コンシェルジュサービスを導入しています。
LINEを活用し、専門家へ匿名で相談できる不妊サポートです。
さらに
など一貫して支援をおこないます。
不妊に悩む従業員に寄り添い、子育て世代のワークライフバランスを支えている事例です。
出展:株式会社ポニーキャニオン
株式会社ポニーキャニオンは、2021年12月より「デジタルサービス利用手当」を導入しています。
従業員の知識や理解を深める施策で、発展し続けるデジタル領域で活躍する人材の育成を狙っています。
総合エンタメ企業である自社の業績や、従業員のスキルアップを目的とした事例です。
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人気の福利厚生は、従業員の生活をより豊かにし、意欲的に業務へ取り組むための手助けをする制度です。
従業員に満足してもらうため、独自の福利厚生サービスを用意する会社は増えています。
できるだけ豊富な選択肢の中から、従業員のニーズに合ったサービスを選べるようにしておくことがおすすめです。
従業員のニーズにあった福利厚生を選んで、より社員満足度を向上させていきましょう。