デジタルギフトお役立ち記事

2021/12/31

中小企業向けの福利厚生ランキング7選!会社の魅力を上げる人気の制度とは

充実した福利厚生は企業の魅力度を上げ、人材の確保や維持につながる重要な取り組みです。

とはいえ、中小企業は大企業に比べると、福利厚生にかけられる予算や規模は限られてしまいます。

そこで本記事では、中小企業にも向いている福利厚生をランキング形式で7種類ご紹介します。

中小企業でも取り入れやすい福利厚生を知って、社員の定着率アップや人材確保につなげてみてください。

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充実した福利厚生は、中小企業の魅力度をアップさせる

中小企業で福利厚生を充実させると、企業の魅力度アップに貢献します。魅力のある企業なら「この会社で働きたい」と感じる人が増え、人材の確保・維持につながります。

大企業の場合、ネームバリューや給与水準が高いため、中小企業より人材確保の点で有利です。

中小企業のネームバリューや給与水準を大企業並みにするのは、すぐには難しいのではないでしょうか。

そのため、まずは取り入れやすい福利厚生から充実させ、人材の確保や維持につなげることが大切です。

なお、福利厚生の基本についてまず知りたい場合は、以下の記事を参考にしてください。

中小企業にも向いている!福利厚生ランキングTOP7

福利厚生ランキングTOP7

  1. 家賃補助・住宅関連手当
  2. 特別休暇制度
  3. 旅行・レジャー施設の優待サービス
  4. 食事補助
  5. スポーツジム・フィットネス施設の利用補助
  6. 資格取得・学習の支援
  7. 保養所

株式会社ビズヒッツが調査した「あったら嬉しい福利厚生ランキング」では、上記7つの福利厚生が特に人気なことがわかりました。

中小企業でも導入しやすい福利厚生ですので、それぞれ紹介していきます。

1位:家賃補助・住宅関連手当

もっとも人気の福利厚生は、家賃補助や住宅関連の手当です。

住居費は生活するうえで欠かせない費用のため、会社から補助があると社員の金銭的負担は軽くなります。

手当を出す以上会社としても負担はありますが、社員にとってのメリットは非常に大きい福利厚生です。住宅関連の手当があることは、企業で長く働く一つの要素となるでしょう。

なお、「月に○万円まで」といった補助以外にも、社宅や社員寮を用意する方法もあります。

2位:特別休暇制度

特別休暇制度は、有給休暇や育児休業など法律で定められた休暇以外に、会社が認めるお休みです。たとえば以下のような特別休暇制度があります。

特別休暇制度の一例

  • リフレッシュ休暇
  • ボランティア休暇(被災地などのボランティアへ行くための休暇)
  • アニバーサリー休暇(誕生日や結婚記念日などの休暇)
  • 夏季・冬季休暇(夏休み、冬休みで有休以外に+数日の休暇)
  • 特別有給休暇制度(結婚、出産、勤続祝いなどの特別な休暇)

休める日が少ないと、社員は疲れが溜まったり不満を抱いたりするのは仕方ないことです。

特別休暇制度を設けて社員が休める日を多くし、元気に働いてもらえる環境を整えてみてはいかがでしょうか。

3位:旅行・レジャー施設の優待サービス

旅行・レジャーに関する割引や、優待サービスなども社員に喜ばれる福利厚生です。

社員が休暇や余暇にリフレッシュできると、「来週からまた仕事を頑張ろう」といった前向きな気持ちが生まれやすくなります。

さらに、旅費やホテルが会社のおかげで安くなったとなれば、会社への帰属意識や感謝の気持ちも芽生えるかもしれません。

旅行・レジャーといった社員の休日が焦点となる福利厚生だからこそ、「社員思いの会社」という企業への好印象にもつながります。

4位:食事補助

続いて人気なのは食事補助の福利厚生です。食事補助があると社員の食費負担を軽減できるだけでなく、栄養バランスのとれた食事で健康のサポートができます。

食事補助の方法としてよく知られているのは、社員食堂です。しかし中小企業の場合、社員食堂の設営スペースを確保するのは難しい可能性があります。

そのため、省スペースで済む「設置型社食サービス」や、コンビニや飲食店などで使える「食事補助チケット」を検討してみるのも良いでしょう。

5位:スポーツジム・フィットネス施設の利用補助

スポーツジムやフィットネス施設の利用料金を補助する福利厚生もおすすめです。

地域にもよりますが、スポーツジムの料金相場は月1万円前後かかります。会社が利用料の一部を負担できれば、社員の金銭的負担が減り喜ばれます。

近年では健康経営の考え方が広まり、社員の健康管理も企業課題と捉える会社もあります。

社員の健康状態は仕事へのパフォーマンスに影響するため、健康増進につながる取り組みを福利厚生として導入してみてはいかがでしょうか。

6位:資格取得・学習の支援

資格取得や学習を支援する福利厚生も中小企業に向いています。

業務に関係する資格などを社員が勉強すれば、身につけた知識やスキルを仕事に活かしてもらえます。

従業員数が少ない中小企業だからこそ、社員個人の能力をあげて会社に貢献してもらうことが大切です。

会社が資格試験の受験料や書籍の購入代を補助し、社員の勉強する熱意や意思を後押ししてみましょう。

7位:保養所

最後にご紹介するのは保養所です。保養所とは会社が所有する宿泊施設で、慰安旅行の宿泊先として使ったり研修で利用したりできます。

会社所有の施設なのでホテルのような宿泊料金がかからず、社員が気軽に泊まれる場所を提供可能です。

ただし、保養所は維持費や管理・運用の手間がかかります。利用頻度が少ない場合は高くつく可能性があるため、導入前によく検討しましょう。

泊まりの研修が多い中小企業や、保養所に泊まって社員同士の絆を深めてもらいたい中小企業などは、導入を検討してみてはいかがでしょうか。

なお、ここでご紹介した以外にも、さまざまな福利厚生があります。なかには非常にユニークで、他社にはない制度を設けている会社もあります。

ユニークな福利厚生については以下の記事でご紹介しているため、よければこちらもご覧ください。

中小企業が福利厚生を導入する3つのポイント

中小企業が福利厚生を導入する3つのポイント

  • 導入費用・運用費用をシミュレーションしておく
  • 従業員のニーズを調査する
  • 強制せず、任意で利用できるようにする

ここでは、中小企業が福利厚生を導入するうえで大切な3つのポイントをお伝えします。

ポイント1.導入費用・運用費用をシミュレーションしておく

一つ目のポイントは、福利厚生にかかる導入費用・運用費用がどのくらいかシミュレーションすることです。

福利厚生は導入する制度やサービスによって費用が大きく異なるため、まずは各福利厚生の相場を調べてみるのも良いでしょう。

なお、「どのくらいの予算を福利厚生にかけるか」を検討するにあたり、日本経済団体連合会の調査結果が参考になります。

同調査では、500人未満の会社では社員1人あたり月15,047円の法定外福利費を割いています。この金額を一つの基準として、検討してみてはいかがでしょうか。

ポイント2.社員のニーズを調査する

福利厚生の本格導入を決める前に、社員の意見を聞いてみるのがおすすめです。

事前にニーズを把握することで、社員に喜ばれる福利厚生を導入しやすくなります。

福利厚生を利用するのは社員なので、少しでも社員のニーズを反映すると福利厚生への満足度も高まりやすいでしょう。

社員がどのような福利厚生を望んでいるか、社内でアンケートや調査をしてみましょう。

ポイント3.強制せず、任意で利用できるようにする

福利厚生の利用は強制せず、任意で使えるようにするのが大切です。

特に、社内部活や社内イベントなど、コミュニケーション系の福利厚生は従業員の好みが分かれます。交流に積極的に参加したい人もいれば、参加を控えたい人もいます。

中小企業は従業員数が少なく人間関係の影響が比較的大きいので、社員への配慮も大切にしましょう。

中小企業の福利厚生は、外部サービスを利用すると効果的

中小企業で福利厚生を導入するなら、外部サービスを利用するのがおすすめです。

中小企業は大企業と違い人手が限られるため、福利厚生の導入や運用にそこまで時間をかけられないこともあります。

社内の力だけで福利厚生の導入を試みると、導入まで期間が長引いてしまったり、運用が思った以上に大変になったりするかもしれません。

福利厚生の外部サービスを利用すれば、導入や運用をサポートしてもらえるため非常に効率的です。

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  • 後払い可能なので、社内稟議や承認手続きをまとめられる
  • 受取手(社員)がギフトの内容を選べるため、社員の満足度が上がりやすい

リソースの限られた中小企業でも、手間なくスピーディに福利厚生を導入・運用可能です。

デジコについて詳しくは資料をご用意しています。導入事例や使い方など詳細をご覧いただけるため、まずはお気軽に資料をダウンロードください。

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まとめ:中小企業向けの福利厚生を導入してみよう

中小企業で人材の確保・維持を図るなら、福利厚生を充実させることが重要です。

福利厚生にはさまざまな種類がありますが、社員の金銭的負担が減る住居関連の手当や、リフレッシュできる休暇制度などは特に人気です。

福利厚生の導入前に社員のニーズを確かめることで、より喜ばれる制度や手当に取り組みやすくなります。

社員が長く勤めたくなる中小企業を目指し、魅力的な福利厚生を導入してみましょう。