利用者の96%が「満足」と回答｜デジタルギフトに関する調査（2024年版/400名調査）

法人向けデジタルギフトの利用経験・反響・利用シーン

デジタルギフトとは、メールやSNSなどオンラインを通じて贈るギフトのことです。

住所や氏名を知らなくても、手持ちのデバイスから気軽にギフト券や商品を贈れます。 配送や人件費もかからず、贈る側も受け取る側も手間がかかりません。

本章では、「デジタルギフト活用の現状や反響」などに関する下記4つの調査結果を紹介します。

福利厚生としてのデジタルギフトの活用割合は？

下記は、今回の調査対象者に「福利厚生としてのデジタルギフトの活用実績」をたずねた結果です。

今回の調査では、「活用しており、自分で利用したことがある」「活用しているが、自分では利用したことはない」の合計が全体の74.7％以上と、前回の74.0％に比べて微増という結果でした。

デジタルギフトはすべてオンラインで完結するため利便性が高く、活用する企業が増えているようです。

前回の結果より増加していることもあり、今後も福利厚生としてデジタルギフトの活用が広がると考えられます。

デジタルギフトを利⽤した経験は？

下記は、福利厚⽣や販促キャンペーンのインセンティブとして、デジタルギフトを利⽤した経験をたずねた結果です。

福利厚⽣や販促キャンペーンのインセンティブとして利用している商品で多いものは、下記のとおりです。

59.8％の人が、福利厚⽣や販促キャンペーンのインセンティブとして「デジタルギフト」を使用した経験がありました。

次いで、商品券・金券が54.3％、お菓子が35.8％、飲料は24.8％の人が利用していることがわかりました。

送る側が予算に合わせて自由に金額を設定できて、受け取る側にとっても使い勝手がよいデジタルギフトや商品券・金券は、実際に多く利用されていることがわかります。

次いで、多くの方が利用しやすいお菓子や飲料といった食品が多く利用されていました。

それらに比べると「家電機器」や「健康・美容グッズ」などニーズが限定されるようなものは、選ばれにくい傾向にあると考えられます。

利用して反響がよかったギフトは？

下記のグラフは、お勤め先の業務で福利厚生や販促キャンペーンなどで送ったギフトとして「反響がよかったもの」をたずねた結果です。

福利厚生や販促キャンペーンなどで反響がよかったギフトとして、「デジタルギフト」は 50.0％と半数が反響がよかったと回答しました。

次いで商品券・金券が 40.0％、お菓子が 22.5％、飲料が13.0％という結果です。お菓子や飲料はギフトに選ばれやすいものの、デジタルギフトや商品券・金券に比べると反響がよいとは言えないことがわかります。

デジタルギフトの利用シーンは？

続いて、「お勤め先の業務で、デジタルギフトを利用したシーン」をたずねた結果が下記のとおりです。

この調査結果を見ると、業務でのデジタルギフトの利用シーンは「アンケート収集施策」が最も多く33.3%でした。

次いで、「サービス利用促進」26.3％、「社内インセンティブ」22.8％、「会員・顧客獲得施策」21.3％という結果になりました。

このことから、デジタルギフトは社外向けの施策だけではなく、社内向けのギフトとしても多く利用されていることがわかります。

その他でも「来店施策」「SNS キャンペーン」「購買促進」など、デジタルギフトはさまざまなニーズに対応できているというのは見逃せないポイントです。

法⼈向けデジタルギフトサービスの認知率

「プレゼントキャンペーンや福利厚生などで使える法人向けのデジタルギフトサービスがあることをご存知ですか」とたずねたところ、全体の認知率は50.3%でした。

世代別で比較すると、20代は73.8%が「知っている」と回答しました。

日常で目に触れる企業のキャンペーンなどでも、デジタルギフトが活用されているケースが増えていることもあり、全体的に法人向けデジタルギフトの認知率が高くなっていることがわかります。

デジタルギフトサービスのデメリット

「福利厚生やプレゼントキャンペーンなどの販促を実施する際に、直近で利用したデジタルギフトサービスについて、デメリットをお答えください」とたずねた結果が下記のとおりです。

デジタルギフトサービスのデメリットとして、最も多く挙がったのは「シニア層に訴求しづらい」という回答で、前回調査と同じ結果でした。

ただし、今回の調査では29.0%と、前回の33.9%よりも5ptほど減少しました。

スマートフォンがあれば複雑な操作などなく利用できるサービスのため、徐々にシニア層も順応しつつあるという認識がうかがえます。

また、次に多く挙がったのは「特にデメリットはない」で25.8％でした。4人に1人以上は特にデメリットがないと感じており、デジタルギフトサービスの利便性の高さが反映されています。

デジタルギフトサービスの満⾜度

下記のグラフは、お勤め先の業務で福利厚生やプレゼントキャンペーンなどの販促を実施する際に、直近で利用したデジタルギフトサービスの満足度をたずねた結果です。

実際に業務でデジタルギフトサービスを利用した方に対して満足度を調査すると、96.0%が「満足」「どちらかといえば満足」と回答しました。

前回調査では、93.9%が「満足」「どちらかといえば満足」と回答していることから、満足度はさらに向上していることがわかります。

デジタルギフト（無形）とリアルギフト（有形）の運用面での比較

福利厚生やプレゼントキャンペーンなどの販促を実施する際に、「運用の楽さ」を重視することも少なくありません。

「デジタルギフト（無形）」と「リアルギフト（有形）」で、どちらが運用が楽だと思うかをたずねた結果が下記のとおりです。

どちらがより運用が楽かと聞いたところ、「デジタルギフト」が 30.8％、「ややデジタルギフト」が 33.5％で、全体の64.3％が「デジタルギフト（無形）」寄りという結果になりました。

担当者の多くが、デジタルギフトのほうが運用面でより優れていると感じていることがわかります。

まとめ：デジタルギフトを有効活用しよう

福利厚生としてデジタルギフトを活用している人は74.7％にのぼり、前回調査からも数字が増えていました。また今回の調査では、デジタルギフトを利用した人の96.0%が満足していることがわかりました。

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