今回デジコでは、販促キャンペーンとデジタルギフトの利用状況を調査し、満60歳以上のシニア層に焦点を当て傾向を分析しました。
調査で明らかになったことは「シニア層のデジタル対応力と、デジタルギフトへの理解度の高さ」です。
シニア層向けのマーケティングや、販促キャンペーンの効果を高めたい方は、ぜひ最後までお読みください。
「販促キャンペーンとデジタルギフトの利用」に関する調査
※調査時点(2024年7月)で満60歳以上の方を「シニア層」としています
詳細な調査結果は、以下のボタンから無料でダウンロードできます。
目次 []
企業がおこなう販促キャンペーンへの参加は、世代ごとにどのような傾向があるのでしょうか。
ここでは、参加傾向や応募形式について世代ごとの調査結果を共有します。
まずは、販促キャンペーンへの参加経験をたずねました。
販促キャンペーンへの参加経験
20代以下の若い世代は、他の年齢層と比べて参加率がやや低い傾向にありました。一方、30代以上ではほぼ半数以上が参加経験ありと回答しています。
注目したいのが、60代以上のシニア層です。参加率は7割を超え、全世代のなかで最も高い結果となりました。
このことから、シニア層が積極的に新しい情報やサービスに関心を持っていることがわかります。
販促キャンペーンへの応募方法は、大きく分けて2種類にわけられます。
そこで、応募形式によって世代差があるのかを調査しました。
調査の結果、全世代共通して「オフラインよりもオンラインでの応募が主流」となっていることがわかりました。
シニア層も例外なく、オンラインでの応募が高い傾向にあります。
オンラインでの応募は、世代を問わず一般的になっているようです。
インターネットやスマートフォンの普及にともない、デジタルギフトを活用した販促キャンペーンが増えています。
ここでは、デジタルギフトの認知度や利用経験について、世代ごとの調査結果をまとめます。
世間ではどの程度認知されているのでしょうか。詳しくみていきましょう。
「デジタルギフト」「電子ギフト」「オンラインギフト」とは、インターネットを通じて送受信されるギフトの総称です。
次のグラフは、これらの言葉の認知度を測った結果です。
全世代で、過半数が「デジタルギフト」「電子ギフト」「オンラインギフト」という言葉を「理解している、もしくはなんとなくわかる」と回答しました。
理解度はシニア層が最も高く、デジタルギフトが幅広い年齢層に浸透していることがわかります。
この結果から、「デジタルギフトという言葉を販促キャンペーンに使っても、自然と受け入れられ、理解してもらえる可能性が高い」といえます。
デジタルギフトの普及度を測る上で、実際の受け取り経験は重要な指標です。
今回の調査では、以下の結果になりました。
30代以上からは世代差が少なく、4割以上がデジタルギフトの受け取り経験があると答えています。
また、受け取ったことのある人の8割以上が「問題なかった」「なんとか受け取れた」のいずれかを回答しています。
デジタルギフトの受け取り経験が多い一方で、贈った経験については異なる結果が出ました。
全世代を通じて、デジタルギフトを贈った経験がない人のほうが多いです。
各世代ごとに見ていくと、20代以下が最も高く、シニア層は1割未満と最も低い傾向にありました。
シニア層が受け取り経験では、全世代で最も多かったにもかかわらず、贈る側になると最も少ないことになります。
また、贈った経験のある人の7割以上が「問題なかった」「なんとか贈れた」と回答しています。
販促キャンペーンの景品として、デジタルギフトはどのように評価されているのでしょうか。
各世代のデジタルギフトに対する評価をみていきます。
販促キャンペーンを成功させるために、重要な要素の一つとして「ターゲットに喜ばれる景品であるか」が挙げられます。
そこで、今回の調査では「デジタルギフトはもらったらうれしいか」をたずねました。世代別にみていきましょう。
デジタルギフトをもらえたらうれしい
デジタルギフトをもらった場合の率直な感想を聞いたところ、世代問わず「うれしい」と回答した人が多数派でした。
「デジタルに抵抗がある」というイメージを持たれがちなシニア層も、他の世代と同様に高い評価を示しています。
この結果から、デジタルギフトは世代を超えて多くの人に喜ばれるギフトであるといえます。
次のグラフは、「販促キャンペーンの景品がデジタルギフトの場合の購買意欲」をたずねた結果です。
「景品がデジタルギフトだとメリットを感じるか」という質問に対しても、全世代の半数以上が「メリットに感じる」と回答しました。
このことからも「デジタルギフトは、販促キャンペーンの効果的な景品になり得る」といえます。
今回の調査から、シニア層のデジタル対応力の高さが明らかになりました。
シニア層も他世代と同様に、オンラインでの販促キャンペーンに積極的に参加しています。また、デジタルギフトの受け取りも問題ありません。
企業にとっては、シニア層をターゲットとしたデジタルマーケティングの可能性が広がっているといえます。
デジタル販促ツールのなかでも、運用の手間がかからず低コストで導入できるのが「デジタルギフト」です。
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