「インセンティブ制度のメリット・デメリットを知りたい」
「そもそもインセンティブ制度とは何か」

と思うことはありませんか？

インセンティブ制度は、社員のモチベーションアップに役立つシステムです。

本記事では、インセンティブ制度の基本やメリット・デメリットを紹介します。

自社でインセンティブ制度の導入を検討したい、インセンティブシステムで会社を活性化したいという場合、ぜひご覧ください。

インセンティブ制度とは

インセンティブ制度とは、社員のモチベーションを上げるためのシステムです。

個人の成果や実績に合わせて贈られ、目標達成や会社の業績向上へつながることを期待して導入されます。

本項ではインセンティブの種類や、歩合制・ボーナスとの違いについてお伝えします。

インセンティブの種類

インセンティブの種類は上記のとおりです。

物質的なインセンティブ以外にも、社員の満足感やメンタルをサポートするようなインセンティブがあります。

より詳細を知りたい方は以下の記事もご一読ください。

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インセンティブ・歩合・ボーナスとの違い

インセンティブ・歩合・ボーナスには、上記のような違いがあります。

歩合は、インセンティブと同じく個人の成果によって有無や金額が変わる制度です。契約件数に対する給与として支払われるのが一般的です。

またボーナスは、会社の業績に応じて社員全員に支払われます。

それに対し、インセンティブは目標達成や成果によって個人に支払われる違いがあります。

インセンティブ制度の4つのメリット

インセンティブ制度のメリットは上記の4つが挙げられます。

本項ではそれぞれのメリットを紹介します。

メリット1.明確な目標ができ社員のモチベーションが向上する

目に見えるかたちで報酬をもらうことで、社員のモチベーションを向上させ最終的に部署や会社の業績アップを期待できるメリットがあります。

インセンティブ制度は自身の実績や目標達成に対し、ステップごとに報酬を与える制度です。

より高い効果を狙うのであれば、月や季節ごとに成績や成果を表彰するなど、短いスパンでインセンティブを与えるのも一つの手法です。

ただし使い方をまちがえると、社員のモチベーションを下げてしまう場合もあります。インセンティブとモチベーションの関係やモチベーション低下を防ぐ方法を知りたい場合は、ぜひ以下の記事もご一読ください。

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メリット2.具体的な基準が生まれ社員を評価しやすくなる

会社全体で統一された基準を設け、一人ひとりの成果や結果を評価しやすくなる点もメリットです。

評価基準を明確化し、

• 職種や上司によって評価が異なる
• 基準があいまいで評価されない

といった事態を防げます。

目指すべき目標や指針が明確になるため努力する方向性も定めやすく、業務効率や生産性の向上にも期待ができます。

メリット3.会社が目指すビジョンや理念を共有しやすくなる

インセンティブ制度の導入により、会社が目指すビジョンや理念を社員へ共有できます。

ビジョンや理念を反映した評価基準を定めることで、具体的に表せるためです。

• 地域貢献：地元で売上をアップした人材
• チャレンジ精神：営業した件数が一番多かった人材

上記のように評価することで、社員に企業理念やビジョンを浸透させることも可能です。

メリット4.企業イメージがアップし人材確保に役立つ

インセンティブ制度の導入を明示し、自社を「社員を評価してくれる会社」であるとアピールできます。

企業のイメージアップにつながる制度を導入すれば、

• 入社した人材を定着させる
• 優秀な人材を集める

など、人材の確保に役立てることができます。

インセンティブ制度の2つのデメリット

インセンティブ制度のデメリットは、上記の2つが挙げられます。

本項では、それぞれの詳細について解説します。

デメリット1.すべての社員に平等な評価をすることが難しい

インセンティブ制度では個別評価となるため、すべての社員を平等に評価することが難しくなります。

• 評価が一部の社員に偏る
• 成果を上げられない社員が出てくる

上記のようなケースが発生すれば、モチベーションやチームワークにも悪影響が出る可能性も考えられます。

会社全体の生産性を低下させないためにも、制度の検討段階から慎重に評価基準や導入方法を見定めることが重要です。

デメリット2.運用コストが発生する

インセンティブ制度を導入するにあたって、運用コストが発生します。

普段の業務に加えインセンティブ導入・運用の工数が追加されるため、事前の準備が重要です。

「制度の設計から管理まで、誰がおこない責任者となるのか」を検討しなければならないことも、念頭に置く必要があります。

インセンティブシステムを導入した事例3選

インセンティブシステムを導入した、上記会社の事例をご紹介します。

事例1.株式会社ソラスト

出典： https://www.solasto.co.jp/

医療事務・介護・保育のサービスを展開している株式会社ソラストは、人手不足解消のためにインセンティブ制度を導入しました。

各保育園の園長が、その月で特に活躍したスタッフへポイントを付与します。

さらに表彰式を開催して、具体的な表彰理由とともにスタッフたちの前で褒める機会も設けました。

結果として、導入前と比べて離職率が30％軽減し、従業員の定着率がアップしました。

最初は対象者を限定していましたが、現在は約2万5千人の全社員を対象に実施しています。

事例2.株式会社メルカリ

出典：https://about.mercari.com/

フリマアプリを運営する株式会社メルカリのインセンティブ制度です。

コミュニケーションツール「Slack」を活用し、社員同士が感謝の気持ちを贈り合う「mertip（メルチップ）」制度を導入します。

口頭ではなくコミュニケーションツール上でやり取りするため、リアルタイムで気軽に感謝の気持ちを伝えやすくなりました。

実際に社内アンケートで満足度が90％を超えるなど、社員から高評判を得ています。

在宅勤務であっても、社員同士のコミュニケーションが取れるインセンティブ制度です。

事例3.OWNDAYS（オンデーズ）株式会社

出典：https://www.owndays.com/jp/ja

メガネの販売をおこなうOWNDAYS株式会社は、インセンティブの一環として社内通貨システム「STAPA（スタパ）」を開発します。

マイルと呼ばれるポイントを貯めることで、

• 旅行券
• 景品
• 特別休暇

と交換できる仕組みです。

社員同士でポイントを贈り合うほか、他店舗との交流やアイデア出しでもマイルがもらえるなど、社内交流や新規企画の立案にも役立てています。

インセンティブ制度で会社を活性化させる3つのコツ

1. インセンティブ制度で会社を活性化させる3つのコツ

   1. インセンティブ制度を導入する目的を明確にする
   2. 目的に合わせて評価基準や報酬を設計する
   3. 多様な社員ニーズへ応えられるインセンティブを用意する

インセンティブ制度で会社を活性化させるコツとして、上記の3つを紹介します。

コツ1.インセンティブ制度を導入する目的を明確にする

最初のコツは、何のためにインセンティブ制度を導入するのかを明確にすることです。

目的を明確にしてから、インセンティブを付与する基準を決めていきます。

魅力的なインセンティブ制度を導入しても、自社の目的や社風に合っていなければ社員のモチベーション向上につながりません。

望まぬ結果を避けるためにも、下記のように目的と評価基準を決めましょう。

• 会社の業績を伸ばしたい：優秀な社員に絞って評価する
• 社員の成長を促したい：少しでも成長した社員はすべて評価する

評価の基準を定めることで「たくさんの社員に支払うため、気軽に贈与しやすいギフトを用意する」のように、目的に合った報酬を決められます。

インセンティブの設計についてもっと詳しく知りたい場合は、ぜひ以下の記事も参考にしてみてください。

インセンティブの設計方法は？5ステップでできる制度の作り方

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コツ2.ミーティングや社内報などで社員全員に共有する

インセンティブ制度を導入する目的や方向性が設計できたら、次におこなうべきは全社員への共有です。

制度を導入する目的や内容の周知ができなければ、制度を理解していない社員から不満が出る恐れがあります。

特に導入前は、下記についてあらかじめ説明しておきます。

• 今後も継続していく制度なのか
• 試験的に始める制度なのか

運用が開始した後、会社と社員の間ですれ違いが発生しないよう、丁寧な説明と社員への徹底した告知が重要です。

コツ3.多様な社員ニーズへ応えられるインセンティブを用意する

多様な社員ニーズへ応えられるインセンティブを選びは、制度を社内へ浸透させるために重要です。

インセンティブに魅力がないと、制度に魅力を感じられず社員のモチベーションがアップしません。

また、長期的に同じものを贈与され続けることで感覚が麻痺してしまい、社員によっては魅力が薄れてしまう危険性もあります。

それを防ぐためにも、社員のニーズの変化を把握し、常に一インセンティブ制度を改善点していくことも重要です。

まとめ：インセンティブ制度を導入して生産性をアップしよう

インセンティブ制度には、それぞれメリット・デメリットがあります。

導入方法や報酬の内容にさえ配慮すれば、社員のモチベーション向上や会社が求める人材の育成をおこなうのに有効です。

なお、予算や手間を抑えて気軽に導入できるインセンティブなら、デジタルギフトがおすすめです。

在庫の管理が不要であり、種類が豊富なサービスを選べばどの社員層にもニーズのある報酬として、ご活用いただけます。

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